決算データ · 試作 · 2026年3月期
Ｊストリーム（4308）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、Ｊストリームの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 61億円 | — | 3億円 | — | 48億円 | 76.8% | 364人 |
| 2019年3月期 | 68億円 | — | 2億円 | — | 50億円 | 74.9% | 388人 |
| 2020年3月期 | 84億円 | — | 3億円 | — | 59億円 | 67.4% | 450人 |
| 2021年3月期 | 130億円 | 23億円 | 16億円 | 18.0% | 118億円 | 74.9% | 594人 |
| 2022年3月期 | 124億円 | 21億円 | 13億円 | 16.5% | 124億円 | 80.5% | 641人 |
| 2023年3月期 | 125億円 | 17億円 | 9億円 | 13.3% | 130億円 | 81.1% | 670人 |
| 2024年3月期 | 113億円 | 6億円 | 3億円 | 5.1% | 125億円 | 83.3% | 678人 |
| 2025年3月期 | 118億円 | 9億円 | 6億円 | 7.8% | 132億円 | 80.1% | 671人 |
| 2026年3月期 | 120億円 | 8億円 | 5億円 | 6.9% | 131億円 | 81.5% | 695人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 118億円 | 120億円 | +2 |
| 売上原価 | 73億円 | 73億円 | +1 |
| 売上総利益 | 45億円 | 47億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 36億円 | 39億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 経常利益 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 税引前利益 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 法人所得税 | 3億円 | 3億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 6億円 | 5億円 | −1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 44億円 | 44億円 | −1 |
| 流動資産 | 104億円 | 104億円 | −1 |
| 有形固定資産 | 4億円 | 4億円 | +0 |
| のれん | 4億円 | 4億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 28億円 | 28億円 | +0 |
| 資産合計 | 132億円 | 131億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 流動負債 | 20億円 | 17億円 | −3 |
| 非流動負債（固定負債） | 2億円 | 2億円 | +1 |
| 負債合計 | 21億円 | 19億円 | −2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 106億円 | 107億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 111億円 | 112億円 | +1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 21億円 | 10億円 | −10 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5億円 | -5億円 | −0 |
| 減価償却費 | 7億円 | 7億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -1億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -4億円 | -4億円 | +1 |
従業員
連結従業員695人
提出会社407人
平均年齢37.3歳
平均勤続年数7.9年
平均年間給与605万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,844人、発行済株式は28,057,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | トランス・コスモス | 50.3% |
| 2 | ＫＤＤＩ | 12.3% |
| 3 | 川上 英之 | 0.8% |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 0.8% |
| 5 | 後藤 秀彰 | 0.7% |
| 6 | 永井 詳二 | 0.7% |
| 7 | ＪＰモルガン証券 | 0.7% |
| 8 | ＳＢＩ証券 | 0.6% |
| 9 | Ｊストリーム従業員持株会 | 0.5% |
| 10 | 加藤 秀和 | 0.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 12.37円 | 7.5円 | 28% | 8.1% | 20.1倍 |
| 2019年3月期 | 8.41円 | 5.1円 | 42% | 5.3% | 29.6倍 |
| 2020年3月期 | 10.71円 | 6.5円 | 18% | 6.4% | 49.4倍 |
| 2021年3月期 | 64.74円 | 13円 | 14% | 24.1% | 37.0倍 |
| 2022年3月期 | 52.66円 | 15円 | 35% | 13.9% | 14.8倍 |
| 2023年3月期 | 35.11円 | 16円 | 57% | 8.5% | 16.7倍 |
| 2024年3月期 | 12円 | 16円 | 98% | 2.9% | 33.1倍 |
| 2025年3月期 | 22.15円 | 14円 | 83% | 5.3% | 18.1倍 |
| 2026年3月期 | 19.52円 | 14円 | 79% | 4.6% | 18.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1998年11月同時アクセス10,000ストリームにネットワーク拡大1999年２月業容拡大に伴い、本店を東京都港区赤坂六丁目３番18号に移転
- 1999年10月資本金を780,000千円とし、トランス・コスモス株式会社の子会社となる2000年１月スライドと動画を連携したプレゼンテーションが行える新サービス「ePresenter」を発表配信ソフトウエアWindows Media、QuickTimeの正式サポートサービス開始リッチコンテンツ
- 2002年11月商業登記規則等の一部改正により（
- 2002年11月１日施行）商号の登記についてローマ字の使用が認められたことに伴い、商号を
- 2002年11月１日付で「株式会社ジェイストリーム」から「株式会社Ｊストリーム」に変更
- 2003年10月本店を東京都港区赤坂六丁目３番18号から東京都渋谷区渋谷三丁目25番18号に移転2004年７月トランス・コスモス・ユー・エス・エイ・インクをトランスコスモス インベストメンツ アンド ビジネス ディベロップメント インク（トランス・コスモス株式会社の100％子会社）が吸収合併した
- 2008年10月に株式会社アップアローズに社名変更）の株式を取得、連結子会社とする2009年２月 2009年４月2009年６月 2010年２月2010年８月2011年６月2012年６月 2013年４月
- 2013年10月2016年１月2016年４月2017年３月2017年８月筆頭株主であるトランスコスモス インベストメンツ アンド ビジネス ディベロップメント インク（トランス・コスモス株式会社の100％子会社）の解散に伴い、同社の親会社であるトランス・コスモス株式会社が当社の筆頭株主として株式
- 2020年11月連結子会社「株式会社ビッグエムズワイ」が「アズーリ株式会社」の株式を取得、連結子会社とする2021年１月連結子会社「株式会社ビッグエムズワイ」が「アズーリ株式会社」を吸収合併2022年４月市場区分見直しに伴い東京証券取引所グロース市場に移行2023年７月「株式会社LAMILA」の
- 2025年11月「株式会社アイ・ピー・エルHD」の全株式を取得、連結子会社とする子会社化後、同社と事業子会社である株式会社アイ・ピー・エルを合併、新たに連結子会社「株式会社アイ・ピー・エル」とする
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当連結会計年度において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。 (1）当社グループ事業の概要 当社グループは、株式会社Ｊストリーム（当社）、連結子会社７社で構成されており、各種のインターネット動画配信用ソフトウエアを用いて、インターネット上で映像や音声等のコンテンツ配信サービスを行うことを主たる事業としております。 顧客層は一般企業、メディア系企業となっております。顧客に提供するサービスは、顧客企業が動画をエンドユーザーに対して配信する際の動画配信プラットフォームの提供やライブ配信の実施、動画そのものやその配信場所となるウェブサイト制作等が中心となっております。多くの場合、ある顧客に対し、複数のサービスを組み合わせ、一体として提供しております。顧客が動画配信をする狙いは、動画コンテンツそのものの販売から動画を利用したプロモーション、情報提供や教育等多岐にわたりますが、当社グループでは、単に動画を配信するだけでなく、顧客の狙い、目標に沿った適切な機能の提供を重視していることから、この事業を動画ソリューション事業と位置付けております。 一般の事業会社は、当社グループのサービスを利用することで、自社で動画専用サーバの保有などを行わずに映像を視聴させたい相手に確実に届けることができます。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YH2T）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W35I）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRL0）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R178）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OE1B）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針