決算データ · 試作 · 2025年12月期
応用技術（4356）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、応用技術の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 34億円 | — | 2億円 | — | 28億円 | 73.3% | 205人 |
| 2019年12月期 | 43億円 | — | 5億円 | — | 34億円 | 74.7% | 212人 |
| 2020年12月期 | 48億円 | — | 5億円 | — | 40億円 | 73.2% | 217人 |
| 2021年12月期 | 65億円 | 9億円 | 7億円 | 14.1% | 50億円 | 71.8% | 235人 |
| 2022年12月期 | 71億円 | 10億円 | 7億円 | 13.6% | 57億円 | 76.8% | 253人 |
| 2023年12月期 | 74億円 | 10億円 | 7億円 | 13.2% | 66億円 | 75.6% | 267人 |
| 2024年12月期 | 78億円 | 9億円 | 7億円 | 12.0% | 71億円 | 77.3% | 265人 |
| 2025年12月期 | 75億円 | 12億円 | 9億円 | 16.1% | 82億円 | 76.0% | 270人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 78億円 | 75億円 | −4 |
| 売上原価 | 58億円 | 52億円 | −7 |
| 売上総利益 | 20億円 | 23億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 11億円 | 11億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 9億円 | 12億円 | +3 |
| 経常利益 | 10億円 | 13億円 | +3 |
| 税引前利益 | 10億円 | 13億円 | +3 |
| 法人所得税 | 3億円 | 4億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 7億円 | 9億円 | +2 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 6億円 | 8億円 | +2 |
| 流動資産 | 66億円 | 76億円 | +11 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 6億円 | 6億円 | +1 |
| 資産合計 | 71億円 | 82億円 | +11 |
| 流動負債 | 15億円 | 19億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 負債合計 | 16億円 | 20億円 | +4 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 55億円 | 63億円 | +7 |
| 資本合計（純資産） | 55億円 | 63億円 | +7 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8億円 | 14億円 | +6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -2億円 | +0 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | −0 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -2億円 | +0 |
従業員
連結従業員—人
提出会社270人
平均年齢44歳
平均勤続年数12年
平均年間給与740万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,035人、発行済株式は5,716,800株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | トランス・コスモス | 60.2% |
| 2 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.5% |
| 3 | UH Partners 2投資事業有限責任組合 | 3.1% |
| 4 | 日本カストディ銀行(信託口) | 2.6% |
| 5 | 応用技術社員持株会 | 2.3% |
| 6 | 奥 田 昌 孝 | 2.0% |
| 7 | 五 味 大 輔 | 1.7% |
| 8 | 大阪中小企業投資育成 | 1.4% |
| 9 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 1.3% |
| 10 | 光通信 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 39.55円 | 10円 | 13% | 11.5% | 14.1倍 |
| 2019年12月期 | 82.53円 | 20円 | 12% | 20.6% | 24.1倍 |
| 2020年12月期 | 83.12円 | 20円 | 12% | 17.4% | 16.4倍 |
| 2021年12月期 | 124.53円 | 40円 | 16% | 21.9% | 19.6倍 |
| 2022年12月期 | 128.97円 | 30円 | 23% | 18.4% | 15.7倍 |
| 2023年12月期 | 125.41円 | 30円 | 24% | 15.3% | 12.7倍 |
| 2024年12月期 | 127.09円 | 30円 | 24% | 13.9% | 11.1倍 |
| 2025年12月期 | 160.23円 | 40円 | 25% | 15.6% | 11.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1984年6月大阪市北区に、エンジニアリングソリューション業務を主目的に応用技術株式会社を資本金2,000万円で設立。
- 1989年4月東京営業所設立準備事務所開設。
- 1989年9月応用技術本社ビル完成。
- 1991年3月「システムインテグレータ企業」として通商産業省(現経済産業省)に認定される。
- 1992年4月紅梅町技術センター完成。
- 1992年10月東京営業所(現東京オフィス)を東京都中央区に設置。
- 1995年5月建設コンサルタント登録規定による建設コンサルタント登録を建設大臣(現国土交通大臣)より受ける。
- 1995年12月天六技術センターを設置。
- 1996年11月大阪市北区に、システム構築支援、保守業務を主目的にオージーアイテクノサービス株式会社を資本金2,000万円で設立。
- 1997年10月福岡営業所を福岡市博多区に設置。
- 2000年12月海外生産拠点の確保を目的に、中国北京市に現地法人「北京阿普特応用技術有限公司」を資本金15万米ドルで設立。
- 2001年1月計量法に基づき大阪府知事より計量証明事業登録を受ける。
- 2002年4月日本証券業協会(現東京証券取引所スタンダード市場)に株式を店頭登録。
- 2004年2月トランス・コスモス株式会社に第三者割当増資を実施。
- 2004年4月東京オフィスを東京都中央区から東京都渋谷区に移転。
- 2004年6月オージーアイテクノサービス株式会社を吸収合併。
- 2005年1月株式会社マックインターフェイスと合併。
- 2005年3月福岡営業所を閉鎖。
- 2005年10月北京阿普特応用技術有限公司を閉鎖。
- 2006年7月本店を大阪市北区から東京都渋谷区に移転。
- 2006年9月東京オフィスを東京都渋谷区から東京都文京区に移転。
- 2007年1月会社分割により株式会社トランスコスモス・テクノロジーズを設立(連結子会社)。
- 2007年1月本店を東京都渋谷区から大阪市北区に移転。
- 2008年5月大阪府知事より一級建築士事務所登録を受ける。
- 2009年12月株式会社トランスコスモス・テクノロジーズを売却。
- 2015年6月本社を大阪市北区中崎西二丁目4番12号 梅田センタービルに移転。
- 2019年7月札幌オフィスを札幌市北区に設置。
- 2021年9月福岡オフィスを福岡市博多区に設置。
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に移行。
- 2025年9月福岡オフィスを閉鎖。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社は、ソリューションサービスおよびエンジニアリングサービス事業を行っております。当社の事業における位置付けおよびセグメントとの関係は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 [Ⅰ]ソリューションサービス事業ソリューションサービス事業は、製造業・建設業の生産性と品質の向上に役立つソリューションや営業活動・アフターサービスを支援する独自開発のシステム等を提供しております。[Ⅱ]エンジニアリングサービス事業エンジニアリングサービス事業は、データ解析・数値シミュレーション技術をベースに、主に環境分野を対象にした計算や解析サービスを提供しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XSUL）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VG7Z）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T39Z）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QF7D）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針