決算データ · 試作 · 2026年3月期
三洋化成工業（4471）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、三洋化成工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,617億円 | — | 93億円 | — | 1,992億円 | 65.3% | 2,053人 |
| 2019年3月期 | 1,616億円 | 129億円 | 54億円 | 8.0% | 1,936億円 | 66.8% | 2,078人 |
| 2020年3月期 | 1,555億円 | 124億円 | 77億円 | 8.0% | 1,789億円 | 71.4% | 2,060人 |
| 2021年3月期 | 1,448億円 | 119億円 | 73億円 | 8.2% | 1,957億円 | 71.8% | 2,096人 |
| 2022年3月期 | 1,625億円 | 119億円 | 67億円 | 7.3% | 2,002億円 | 72.2% | 2,106人 |
| 2023年3月期 | 1,750億円 | 81億円 | 57億円 | 4.6% | 2,022億円 | 72.2% | 2,089人 |
| 2024年3月期 | 1,595億円 | 49億円 | -85億円 | 3.1% | 2,058億円 | 67.6% | 2,042人 |
| 2025年3月期 | 1,423億円 | 84億円 | 42億円 | 5.9% | 1,764億円 | 76.8% | 1,680人 |
| 2026年3月期 | 1,279億円 | 100億円 | 156億円 | 7.8% | 1,955億円 | 81.4% | 1,626人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,423億円 | 1,279億円 | −144 |
| 売上原価 | 1,102億円 | 947億円 | −155 |
| 売上総利益 | 321億円 | 332億円 | +11 |
| 販売費及び一般管理費 | 236億円 | 232億円 | −5 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 84億円 | 100億円 | +16 |
| 経常利益 | 97億円 | 123億円 | +26 |
| 税引前利益 | 65億円 | 105億円 | +41 |
| 法人所得税 | 16億円 | -59億円 | −75 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 42億円 | 156億円 | +115 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 245億円 | 345億円 | +100 |
| 棚卸資産 | 130億円 | 120億円 | −10 |
| 流動資産 | 849億円 | 914億円 | +65 |
| 有形固定資産 | 461億円 | 447億円 | −14 |
| 非流動資産（固定資産） | 914億円 | 1,041億円 | +127 |
| 資産合計 | 1,764億円 | 1,955億円 | +192 |
| 社債及び借入金（流動） | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 22億円 | 16億円 | −7 |
| 流動負債 | 303億円 | 298億円 | −6 |
| 非流動負債（固定負債） | 77億円 | 32億円 | −45 |
| 負債合計 | 381億円 | 330億円 | −51 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,207億円 | 1,327億円 | +120 |
| 資本合計（純資産） | 1,383億円 | 1,626億円 | +243 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 139億円 | 202億円 | +63 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -119億円 | -52億円 | +67 |
| 減価償却費 | 96億円 | 91億円 | −5 |
| 配当金の支払額 | -38億円 | -38億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 生活・健康産業関連分野 | 176億円 | −42.8% | — | -2億円 | -1.0% | 176億円 | — |
| 石油・輸送機産業関連分野 | 483億円 | −1.8% | — | 56億円 | 11.6% | 300億円 | — |
| プラスチック・繊維産業関連分野 | 265億円 | −1.2% | — | 24億円 | 9.2% | 308億円 | — |
| 情報・電気電子産業関連分野 | 225億円 | +7.7% | — | 36億円 | 16.0% | 199億円 | — |
| 環境・住設産業関連分野他 | 132億円 | −10.6% | — | -1億円 | -0.9% | 107億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：石油・輸送機産業関連分野 プラスチック・繊維産業関連分野 情報・電気電子産業関連分野 生活・健康産業関連分野 環境・住設産業関連分野他
従業員
連結従業員1,626人
提出会社1,267人
平均年齢42.9歳
平均勤続年数18.6年
平均年間給与822万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,320人、発行済株式は23,534,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 豊田通商 | 19.2% |
| 2 | 東レ | 17.2% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 10.7% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.8% |
| 5 | 日本触媒 | 3.4% |
| 6 | 三洋化成従業員持株会 | 2.5% |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES（常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券) | 2.1% |
| 8 | ENEOSホールディングス | 1.7% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.4% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223（常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 420.57円 | 110円 | 27% | 7.4% | 11.8倍 |
| 2019年3月期 | 242.5円 | 125円 | 47% | 4.1% | 21.1倍 |
| 2020年3月期 | 347.87円 | 140円 | 64% | 6.0% | 11.4倍 |
| 2021年3月期 | 330.34円 | 150円 | 62% | 5.4% | 16.9倍 |
| 2022年3月期 | 303.76円 | 170円 | 59% | 4.7% | 16.6倍 |
| 2023年3月期 | 257.57円 | 170円 | 63% | 3.9% | 16.6倍 |
| 2024年3月期 | -384.99円 | 170円 | — | -6.0% | — |
| 2025年3月期 | 187.79円 | 170円 | 137% | 3.0% | 20.8倍 |
| 2026年3月期 | 706.89円 | 170円 | 27% | 10.6% | 7.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1949年11月「三洋油脂工業㈱」として創業。本社・工場：京都、支店：東京、営業所：大阪。
- 1959年10月総合研究所(現研究第１棟)稼働。1960年９月「川崎工場」(現連結子会社「サンケミカル㈱」)稼働。ポリエチレングリコール「ＰＥＧ」、ウレタンフォーム用原料「サンニックス」を国産化。1963年５月「三洋化成工業㈱」に社名変更。1966年４月米国の医薬品メーカー、アボット・ラボラトリ
- 1966年11月米国のノプコ・ケミカルと折半出資により「サンノプコ㈱」(2001年に100％子会社化、現連結子会社)を設立。1968年３月「名古屋工場」稼働。1968年５月大阪証券取引所第二部、京都証券取引所（2001年閉鎖）に株式上場。
- 1973年10月東京証券取引所第二部に上場。
- 1976年10月「鹿島工場」稼働。1977年７月日本石油化学㈱(現・ＥＮＥＯＳ㈱)と折半出資により「㈱サン・ペトロケミカル」(現関連会社)を設立。1978年４月高吸水性樹脂「サンウェット」を世界で初めて工業化。1978年９月東京証券取引所、大阪証券取引所第一部に株式上場。1982年７月日本石油化
- 1989年11月米国現地法人「サンナム・コーポレーション」(現連結子会社、現・サンヨーケミカル・アメリカInc.)を設立。1992年３月研究第２棟稼働。1997年３月タイのトーメン・エンタープライズ(バンコク)、ＶＩＶインターケムとの共同出資により、「サンヨーカセイ(タイランド)リミテッド」(現
- 2013年9月にＳＤＰグローバル㈱に社名変更。
- 2020年3月に100％子会社化。
- 2025年4月に当社に吸収合併)を設立。2003年４月企業倫理憲章制定。2003年４月中国現地法人「三洋化成精細化学品(南通)有限公司」を設立。2003年６月中国現地法人「三大雅精細化学品(南通)有限公司」（
- 2024年12月に南通江天化学股份有限公司に全持分譲渡）を設立。2003年６月ポリエステルビーズ(重合トナー用材料)「アペックスナロー」の本格商業生産を開始。
- 2003年10月日本石油化学㈱(現・ＥＮＥＯＳ㈱)との共同出資により設立した「サンライズ・ケミカルＬＬＣ」(現関連会社)に対する出資を引き上げ、折半出資会社に再編。出資はサンナム・コーポレーション(現・サンヨーケミカル・アメリカInc.)を通じて実施。2005年５月サンナム・コーポレーション(現
- 2007年12月「三洋化成(上海)貿易有限公司」(現連結子会社)を設立。2008年４月韓国三洋化成株式会社（現連結子会社）設立。2008年８月「桂研究所」稼働。2010年１月台湾三洋化成股份有限公司（現連結子会社）設立。2014年２月当社にとって初の医療機器となる新しいタイプの外科用止血材「ハイ
- 2015年10月「ＳＤＰ グローバル(マレーシア) ＳＤＮ.ＢＨＤ.」を設立。2017年８月PTT Global Chemical Public Company Ltd.及び豊田通商㈱と、ポリオールの製造・販売に関する合弁契約に調印。合弁会社（GC Polyols Co.,Ltd. 、本社：バン
- 2024年12月三大雅精細化学品(南通)有限公司の全持分を南通江天化学股份有限公司に譲渡。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社、子会社17社及び関連会社６社で構成され、生活・健康産業関連分野、石油・輸送機産業関連分野、プラスチック・繊維産業関連分野、情報・電気電子産業関連分野、環境・住設産業関連分野他の各産業関連製品の製造・販売、技術供与が主な事業内容であります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の５分野は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 ［化学品事業］生活・健康産業関連分野洗剤やヘアケア製品用の界面活性剤および医薬品原料などを当社およびサンヨーカセイ（タイランド）リミテッドが製造・販売しているほか、ポリエチレングリコール等をサンケミカル㈱が製造し、当社が販売しております。また、紙パルプ用薬剤等をサンノプコ㈱が製造・販売しております。 石油・輸送機産業関連分野ポリウレタンフォーム用原料等を当社およびサンケミカル㈱が製造し、自動車等のシート用原料として当社が販売しております。自動車内装表皮材用ウレタンビーズを当社が製造・販売しているほか、サンヨーケミカル・テキサス・インダストリーズＬＬＣが製造し、サンヨーケミカル・アメリカInc.が全量引き取り販売しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YC0P）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W03X）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TODJ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R1E5）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OA1F）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針