決算データ · 試作 · 2026年3月期
コマースＯｎｅホールディングス（4496）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、コマースＯｎｅホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 17億円 | — | 2億円 | — | 16億円 | 56.5% | 102人 |
| 2019年3月期 | 20億円 | — | 3億円 | — | 21億円 | 61.0% | 110人 |
| 2020年3月期 | 22億円 | — | 3億円 | — | 18億円 | 56.4% | 114人 |
| 2021年3月期 | 25億円 | 6億円 | 4億円 | 22.6% | 26億円 | 69.9% | 129人 |
| 2022年3月期 | 29億円 | 7億円 | 5億円 | 23.1% | 31億円 | 73.6% | 142人 |
| 2023年3月期 | 32億円 | 6億円 | 4億円 | 18.1% | 35億円 | 74.6% | 182人 |
| 2024年3月期 | 36億円 | 6億円 | 4億円 | 18.0% | 39億円 | 73.3% | 176人 |
| 2025年3月期 | 37億円 | 6億円 | 1億円 | 17.3% | 35億円 | 72.7% | 177人 |
| 2026年3月期 | 39億円 | 4億円 | 3億円 | 9.7% | 36億円 | 72.1% | 191人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 37億円 | 39億円 | +2 |
| 売上原価 | 16億円 | 18億円 | +2 |
| 売上総利益 | 21億円 | 21億円 | +0 |
| 販売費及び一般管理費 | 15億円 | 18億円 | +3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6億円 | 4億円 | −3 |
| 経常利益 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 税引前利益 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 法人所得税 | 3億円 | 2億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1億円 | 3億円 | +2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 19億円 | 19億円 | +0 |
| 流動資産 | 24億円 | 25億円 | +1 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 11億円 | 12億円 | +1 |
| 資産合計 | 35億円 | 36億円 | +2 |
| 社債及び借入金（流動） | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 流動負債 | 9億円 | 9億円 | +1 |
| 非流動負債（固定負債） | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 負債合計 | 10億円 | 10億円 | +1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 24億円 | 24億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 25億円 | 26億円 | +1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5億円 | 3億円 | −2 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -2億円 | −0 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -0億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -1億円 | +0 |
従業員
連結従業員191人
提出会社7人
平均年齢39歳
平均勤続年数6.24年
平均年間給与732万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,944人、発行済株式は7,193,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 岡本 高彰 | 30.8% |
| 2 | UBS AG HONG KONG | 25.2% |
| 3 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.7% |
| 4 | イー・エージェンシー | 4.3% |
| 5 | フューチャースピリッツ | 3.8% |
| 6 | 伏見 裕子 | 3.7% |
| 7 | 木下 圭一郎 | 3.1% |
| 8 | 北川 輝信 | 2.1% |
| 9 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 1.5% |
| 10 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 32.21円 | — | — | 30.4% | — |
| 2019年3月期 | 40.75円 | — | — | 27.1% | — |
| 2020年3月期 | 40.53円 | — | — | 25.4% | — |
| 2021年3月期 | 52.77円 | — | — | 27.7% | 47.6倍 |
| 2022年3月期 | 65.93円 | — | — | 24.2% | 20.4倍 |
| 2023年3月期 | 58.78円 | — | — | 18.0% | 12.7倍 |
| 2024年3月期 | 57.53円 | 38円 | 497% | 15.2% | 14.3倍 |
| 2025年3月期 | 12.78円 | 20円 | 337% | 3.4% | 66.2倍 |
| 2026年3月期 | 42.8円 | 21円 | 52% | 11.8% | 17.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2019年12月に社名を株式会社コマースOneホールディングスに改め、2022年度にSAMURAI TECHNOLOGY株式会社（2025年１月に株式会社ソフテルと合併）及び株式会社空色を子会社化し、エネサイクル株式会社を持分法適用関連会社化しました。前連結会計年度には株式会社既読を子会社化し、
- 2012年12月株式会社フューチャーショップを完全子会社化
- 2013年12月ECサイト受注状況分析ツール「ECnote」をリリース2014年７月 株式会社ソフテルを完全子会社化2015年６月株式会社フューチャーショップ、ショッピングカートASP（注１）サービス「FutureShop2」稼働店舗が2,000店を超える2017年９月株式会社TradeSafe
- 2018年12月株式会社フューチャーショップ、ショッピングカートASPサービス「futureshop」導入企業の流通総額1,000億円を突破 株式会社ソフテル、ECサイト一元管理システム「通販する蔵」導入企業の流通総額2,000億円を突破
- 2019年12月株式会社コマースOneホールディングスに社名変更2020年６月東京証券取引所マザーズに株式を上場2022年４月東京証券取引所グロース市場へ市場変更2022年８月グループ人員増加のため東京オフィスを千代田区九段北に移転
- 2022年11月SAMURAI TECHNOLOGY株式会社（2025年１月に株式会社ソフテルと合併）を完全子会社化2023年３月株式会社空色を子会社化2024年３月エネサイクル株式会社を持分法適用関連会社化
- 2024年11月株式会社既読を子会社化2025年１月株式会社ソフテルにSAMURAI TECHNOLOGY株式会社を吸収合併2025年４月株式会社コマースコネクトを設立2025年５月株式会社PINES及び株式会社Newronaを子会社化2026年３月株式会社PINESに株式会社Newronaを吸
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社が持株会社として連結事業子会社である株式会社フューチャーショップ、株式会社ソフテル、株式会社TradeSafe、株式会社空色、株式会社既読、株式会社コマースコネクト、株式会社AttendMeの７社を統括しております。各連結事業子会社は、ECサイト運営を支援するサービスを主にSaaS（注１）型で提供するECプラットフォーム事業を国内中堅・中小規模のECサイト運営企業向けに展開しております。なお、2025年５月20日の株式取得に伴い、当連結会計年度より、当社の連結子会社となりました㈱PINES及び㈱Newronaは、2026年３月１日付で合併し、㈱AttendMeに商号変更いたしました。 なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。 当社の連結事業子会社の各事業概要は、以下のとおりであります。なお、当社グループの事業は上述のとおりECプラットフォーム事業の単一セグメントとなっております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHS5）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W295）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TS9S）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R6FV）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ6A）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針