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決算データ · 試作 · 2026年3月期

杏林製薬(4569)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、杏林製薬の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,106億円66億円1,967億円83.0%2,348人
2019年3月期1,136億円69億円1,730億円71.3%2,297人
2020年3月期1,100億円62億円1,712億円71.7%2,271人
2021年3月期1,029億円58億円61億円5.6%1,671億円74.6%2,243人
2022年3月期1,055億円50億円39億円4.7%1,719億円72.4%2,222人
2023年3月期1,133億円51億円47億円4.5%1,761億円71.3%2,138人
2024年3月期1,195億円62億円55億円5.2%1,776億円73.6%2,042人
2025年3月期1,301億円126億円91億円9.7%1,936億円70.4%1,998人
2026年3月期1,263億円36億円35億円2.8%1,955億円72.9%1,982人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,301億円1,263億円−38
売上原価706億円746億円+41
売上総利益595億円516億円−79
販売費及び一般管理費470億円481億円+11
営業利益(売上総利益−販管費)126億円36億円−90
経常利益132億円40億円−92
税引前利益128億円45億円−83
法人所得税37億円10億円−27
当期利益(親会社の所有者に帰属)91億円35億円−56

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物150億円118億円−32
棚卸資産226億円239億円+13
流動資産1,361億円1,351億円−10
有形固定資産303億円305億円+2
非流動資産(固定資産)575億円603億円+28
資産合計1,936億円1,955億円+18
社債及び借入金(流動)74億円26億円−48
社債及び借入金(非流動)202億円204億円+2
流動負債351億円294億円−57
非流動負債(固定負債)222億円237億円+14
負債合計573億円530億円−43
親会社の所有者に帰属する持分1,309億円1,311億円+2
資本合計(純資産)1,363億円1,424億円+61
杏林製薬:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成6%12%16%66%現金及び現金同等物118億円(6%)棚卸資産239億円(12%)有形固定資産305億円(16%)その他の資産1,293億円(66%)杏林製薬:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%66%現金及び現金同等物118億円(6%)棚卸資産239億円(12%)有形固定資産305億円(16%)その他の資産1,293億円(66%)
資産合計を100とした構成。
杏林製薬:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成12%15%67%6%社債及び借入金230億円(12%)その他の負債300億円(15%)親会社の所有者に帰属する持分1,311億円(67%)非支配持分114億円(6%)杏林製薬:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%67%社債及び借入金230億円(12%)その他の負債300億円(15%)親会社の所有者に帰属す…1,311億円(67%)非支配持分114億円(6%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー35億円64億円+29
財務活動によるキャッシュ・フロー40億円-80億円−119
減価償却費46億円47億円+1
有形固定資産の取得による支出-57億円-39億円+18
配当金の支払額-30億円-33億円−3

従業員

連結従業員1,982人
提出会社1,322人
平均年齢45歳
平均勤続年数19.2年
平均年間給与856万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は12,701人、発行済株式は59,945,641株。

杏林製薬:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行10.4%マイカム8.9%ルキウス4.8%日本カストディ銀行(信託口)3.8%キョーリン製薬グループ持株会3.6%BBH FOR THE AD3.4%バンリーナ3.4%アーチァンズ3.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合杏林製薬:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…10.4%マイカム8.9%ルキウス4.8%日本カストデ…3.8%キョーリン製…3.6%BBH FOR…3.4%バンリーナ3.4%アーチァンズ3.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)10.4%
2マイカム8.9%
3ルキウス4.8%
4日本カストディ銀行(信託口)3.8%
5キョーリン製薬グループ持株会3.6%
6BBH FOR THE ADVISORS’ INNERCIRCLE FUND II/KOPERNIK GLO ALL-CAP FUND3.4%
7バンリーナ3.4%
8アーチァンズ3.4%
9ルーチェス3.0%
10科研製薬2.8%
杏林製薬:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元105263%202204%135615%145848%金融機関105263%金融商品取引業者9139%その他の法人202204%外国法人等135615%個人その他145848%政府・地方公共団体10%杏林製薬:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元202204%金融機関105263%金融商品取引業者9139%その他の法人202204%外国法人等135615%個人その他145848%政府・地方公共団体10%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期89.28円58円93%4.1%22.4倍
2019年3月期104.68円75円98%4.8%20.6倍
2020年3月期107.35円75円97%5.0%20.5倍
2021年3月期106.99円75円97%5.0%18.0倍
2022年3月期68.62円52円77%3.2%25.9倍
2023年3月期82.44円52円101%3.8%20.7倍
2024年3月期95.41円52円6%4.3%19.5倍
2025年3月期158.17円57円35%6.8%9.5倍
2026年3月期60.03円57円79%2.5%27.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1923年12月荻原 廣が東京市大森区(現 東京都大田区)に東洋新薬社を創立、医薬品の製造販売を開始1931年6月東京市神田区(現 東京都千代田区)に合資会社杏林化学研究所を設立
  • 1940年12月株式会社に改組、商号を杏林製薬株式会社とすると共に販売部門を分離・独立し、杏林薬品株式会社を設立1951年9月杏林製薬株式会社が東京都中央区日本橋に本店移転
  • 1958年10月山川商事株式会社(現 当社)を東京都中央区に設立1959年5月株式会社杏文堂を設立1965年4月杏林製薬株式会社が東京都千代田区神田駿河台に本社を新築移転1974年6月杏林製薬株式会社が台湾杏林製薬股份有限公司に事業参加
  • 1992年10月杏林製薬株式会社が杏林薬品株式会社と合併1994年5月杏林製薬株式会社が株式会社杏文堂の株式を100%取得
  • 1994年10月杏林製薬株式会社が株式会社杏栄ビルと合併1995年1月株式会社アプリコット(現 当社)に改称1996年4月杏林製薬株式会社が、日清製粉株式会社、日清製薬株式会社との合弁事業契約に基づき、1996年3月に日清製薬株式会社へ資本参加を行い、日清製薬株式会社の社名を日清キョーリン製薬株
  • 1998年10月杏林製薬株式会社が台湾杏林製薬股份有限公司への事業参加を解消し、ライセンスベースへ移行1999年4月杏林製薬株式会社が東京証券取引所市場第二部上場2000年3月杏林製薬株式会社が東京証券取引所市場第一部に指定2000年6月株式会社ビストナーを設立2000年8月米国にKyorin
  • 2004年12月杏林製薬株式会社が米国においてActivX Biosciences,Inc.を子会社化
  • 2004年12月株式会社APRI(現 当社)に改称2005年5月杏林製薬株式会社が東洋ファルマー株式会社の株式を71.7%取得2005年6月杏林製薬株式会社がドクタープログラム株式会社を100%子会社化
  • 2005年11月杏林製薬株式会社が東洋ファルマー株式会社の株式を追加取得し、84.3%取得
  • 2005年11月東京都千代田区に本店移転2006年1月株式会社キョーリン(現 当社)に改称2006年3月杏林製薬株式会社と株式交換2006年3月杏林製薬株式会社が東京証券取引所市場第一部上場廃止、当社が東京証券取引所市場第一部に上場2006年4月杏林製薬株式会社が秋田県能代市の能代工場に新製剤棟
  • 2006年10月会社分割により杏林製薬株式会社の子会社の支配及び管理にかかる営業を承継
  • 2006年12月東洋ファルマー株式会社を株式交換により完全子会社化2007年2月東洋ファルマー株式会社をキョーリン リメディオ株式会社に改称
  • 2008年10月杏林製薬株式会社が日清キョーリン製薬株式会社を吸収合併2010年7月キョーリン製薬ホールディングス株式会社(現 当社)に改称2011年4月株式会社杏文堂をキョーリンメディカルサプライ株式会社に改称2012年6月キョーリン製薬グループ工場株式会社(滋賀県甲賀市)を設立
  • 2017年10月キョーリン製薬グループ工場株式会社(東京都千代田区)を設立2018年4月キョーリン製薬グループ工場株式会社(東京都千代田区)が杏林製薬株式会社の能代工場及びキョーリン リメディオ株式会社の生産本部を吸収分割により承継し、キョーリン製薬グループ工場株式会社(滋賀県甲賀市)を吸収合併

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は当社、子会社2社及び関連会社1社の計4社により構成されており、主な事業内容は次のとおりであります。 (医薬品事業)杏林製薬㈱は医薬品の製造販売等を行っております。医薬品原材料の一部については関連会社である日本理化学薬品㈱より仕入を行っております。キョーリン リメディオ㈱は、医薬品の製造販売等を行っております。キョーリン製薬グループ工場㈱は、医薬品の製造及び試験等を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針