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決算データ · 試作 · 2026年3月期

エスケー化研(4628)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、エスケー化研の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期913億円79億円1,248億円83.1%2,193人
2019年3月期951億円78億円1,328億円82.8%2,177人
2020年3月期960億円75億円1,391億円83.6%2,163人
2021年3月期852億円99億円71億円11.7%1,446億円84.5%2,181人
2022年3月期883億円104億円88億円11.8%1,575億円83.6%2,184人
2023年3月期956億円99億円90億円10.4%1,690億円83.4%2,227人
2024年3月期1,009億円121億円118億円12.0%1,831億円83.4%2,299人
2025年3月期1,061億円124億円107億円11.7%1,911億円85.6%2,378人
2026年3月期1,097億円122億円123億円11.1%2,053億円85.1%2,404人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,061億円1,097億円+36
売上原価739億円768億円+29
売上総利益323億円330億円+7
販売費及び一般管理費198億円207億円+9
営業利益(売上総利益−販管費)125億円122億円−2
経常利益149億円170億円+21
税引前利益149億円170億円+21
法人所得税41億円47億円+6
当期利益(親会社の所有者に帰属)107億円123億円+15

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物1,088億円1,052億円−36
棚卸資産25億円23億円−1
流動資産1,405億円1,373億円−32
有形固定資産140億円174億円+34
非流動資産(固定資産)506億円679億円+173
資産合計1,911億円2,053億円+142
社債及び借入金(流動)30億円30億円+0
流動負債233億円258億円+26
非流動負債(固定負債)43億円47億円+4
負債合計276億円305億円+29
親会社の所有者に帰属する持分1,577億円1,683億円+106
資本合計(純資産)1,635億円1,748億円+112
エスケー化研:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成51%8%39%現金及び現金同等物1,052億円(51%)棚卸資産23億円(1%)有形固定資産174億円(8%)その他の資産803億円(39%)エスケー化研:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成51%39%現金及び現金同等物1,052億円(51%)棚卸資産23億円(1%)有形固定資産174億円(8%)その他の資産803億円(39%)
資産合計を100とした構成。
エスケー化研:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成13%82%社債及び借入金30億円(1%)その他の負債275億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分1,683億円(82%)非支配持分64億円(3%)エスケー化研:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成82%社債及び借入金30億円(1%)その他の負債275億円(13%)親会社の所有者に帰属す…1,683億円(82%)非支配持分64億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー83億円128億円+45
財務活動によるキャッシュ・フロー-20億円-17億円+3
減価償却費6億円6億円+1
配当金の支払額-18億円-16億円+2

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
建築仕上塗材962億円+2.8%131億円13.6%983億円2,080人
耐火断熱材117億円+8.8%18億円15.3%96億円171人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):建築仕上塗材 耐火断熱材

エスケー化研:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益88%12%建築仕上塗材131億円(88%)耐火断熱材18億円(12%)エスケー化研:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益88%建築仕上塗材131億円(88%)耐火断熱材18億円(12%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,404人
提出会社1,719人
平均年齢41.3歳
平均勤続年数14.5年
平均年間給与657万円
エスケー化研:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数92%8%建築仕上塗材2,080億円(92%)耐火断熱材171億円(8%)エスケー化研:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数92%建築仕上塗材2,080億円(92%)耐火断熱材171億円(8%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は832人、発行済株式は15,673,000株。

エスケー化研:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。四国興産有限会社31.9%MSCOカスタマーセキュリテ5.8%ノーザントラストカンパニーエ5.4%ザ チェース マンハッタン 4.3%日本カストディ銀行4.1%藤井 實3.5%ジェーピーモルガンチェースバ3.3%日本生命保険相互会社3.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合エスケー化研:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。四国興産有限…31.9%MSCOカスタマ…5.8%ノーザントラ…5.4%ザ チェース …4.3%日本カストデ…4.1%藤井 實3.5%ジェーピーモ…3.3%日本生命保険…3.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1四国興産有限会社31.9%
2MSCOカスタマーセキュリティーズ5.8%
3ノーザントラストカンパニーエイブイエフシーリフィデリティファンズ5.4%
4ザ チェース マンハッタン バンク エヌエイ ロンドンエスイーシーエス レンディング オムニバス アカウント4.3%
5日本カストディ銀行4.1%
6藤井 實3.5%
7ジェーピーモルガンチェースバンク3800553.3%
8日本生命保険相互会社3.1%
9藤井 訓広2.9%
10藤井 実広2.9%
エスケー化研:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元19640%48895%38685%49259%金融機関19640%金融商品取引業者215%その他の法人48895%外国法人等38685%個人その他49259%エスケー化研:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元48895%38685%49259%金融機関19640%金融商品取引業者215%その他の法人48895%外国法人等38685%個人その他49259%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期2,936.94円65円12%7.9%19.1倍
2019年3月期2,885.93円350円13%7.3%15.8倍
2020年3月期559.62円350円12%6.7%13.2倍
2021年3月期522.68円400円13%5.9%14.8倍
2022年3月期655.2円400円11%7.0%11.2倍
2023年3月期670.15円400円11%6.6%13.2倍
2024年3月期877.2円135円15%8.1%9.0倍
2025年3月期795.62円120円19%6.8%11.1倍
2026年3月期908.27円230円28%7.2%11.2倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1967年12月神奈川県座間市に東京工場(現・神奈川工場)を建設1974年4月大阪府茨木市中穂積一丁目に本社を移転
  • 1979年12月福岡県糟屋郡篠栗町に福岡工場建設1981年8月シンガポールに現地法人SKK(S)PTE.LTD.(現・連結子会社)を設立1983年5月マレーシア・クアラルンプールに現地法人、SHIKOKU(M)SDN.BHD.(現・SK KAKEN(M)SDN.BHD.、連結子会社)を設立198
  • 1984年10月セラミック系耐火被覆材等を開発し、製造販売を開始1987年5月愛知県半田市に名古屋工場建設1991年1月兵庫県加東郡滝野町(現・加東市)に兵庫工場建設1991年4月商号をエスケー化研株式会社に変更1992年3月マレーシア・クアラルンプールに現地法人、SKK CHEMICAL(M)
  • 1992年11月神奈川県座間市の神奈川工場を全面的に改築1993年3月福岡県嘉穂郡桂川町に九州工場を建設し、福岡工場を移転1994年3月大阪府茨木市中穂積三丁目に本社を移転
  • 1994年10月日本証券業協会に株式を店頭登録
  • 1995年12月福岡市東区に福岡支店及び配送センターを建設1996年1月無機質・不燃・耐火断熱材を開発し、製造販売を開始1996年3月神奈川県座間市に配送センターを建設1996年8月マレーシア・クアラルンプールに現地法人、SK COATINGS SDN.BHD.(現・連結子会社)を設立
  • 2000年10月大阪府茨木市に大阪工場配送センターを設置2001年5月香港に現地法人H.K.SHIKOKU CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立2001年9月中国・上海に現地法人SIKOKUKAKEN(SHANGHAI)CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立2001年9月埼玉県加須市に埼玉
  • 2002年12月タイ・バンコクに現地法人SK KAKEN(THAILAND)CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立2003年4月大阪府茨木市に第二技術研究所を建設
  • 2003年11月SIKOKUKAKEN(SHANGHAI)CO.,LTD.において中国・上海に上海工場を建設稼動開始
  • 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2010年2月タイ・バンコクに現地法人SKK CHEMICAL(THAILAND)CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASD

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の連結子会社)は当社(エスケー化研株式会社)及び在外子会社12社と国内子会社2社で構成され、事業は主として建築仕上塗材と耐火断熱材の製造販売を行っております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。○ 建築仕上塗材事業 主要な製品は、有機無機水系塗材、合成樹脂塗料、無機質系塗料、無機質建材であり、当社、SKK(S)PTE.LTD.、SKK CHEMICAL(M)SDN.BHD.、SIKOKUKAKEN(SHANGHAI)CO.,LTD.、SKK CHEMICAL(THAILAND)CO.,LTD.及びPT SKK KAKEN INDONESIAが製造しております。 SKK(S)PTE.LTD.の製品の一部はSKK CHEMICAL(THAILAND)CO.,LTD.並びに当社を通してSK KAKEN(M)SDN.BHD.、SKK(H'K)CO.,LTD.及びSK KAKEN(THAILAND)CO.,LTD.に販売し、各社は現地で販売しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針