決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＴＤＣソフト（4687）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＤＣソフトの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 240億円 | — | 13億円 | — | 148億円 | 69.9% | 1,514人 |
| 2019年3月期 | 266億円 | — | 15億円 | — | 164億円 | 70.1% | 1,545人 |
| 2020年3月期 | 278億円 | — | 15億円 | — | 167億円 | 72.7% | 1,644人 |
| 2021年3月期 | 273億円 | 24億円 | 17億円 | 8.6% | 187億円 | 73.3% | 1,773人 |
| 2022年3月期 | 309億円 | 30億円 | 21億円 | 9.6% | 211億円 | 72.4% | 1,816人 |
| 2023年3月期 | 352億円 | 35億円 | 25億円 | 9.8% | 228億円 | 72.1% | 1,972人 |
| 2024年3月期 | 397億円 | 38億円 | 31億円 | 9.6% | 255億円 | 72.4% | 2,136人 |
| 2025年3月期 | 444億円 | 48億円 | 34億円 | 10.7% | 283億円 | 73.8% | 2,300人 |
| 2026年3月期 | 484億円 | 52億円 | 39億円 | 10.7% | 315億円 | 74.4% | 2,473人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 444億円 | 484億円 | +39 |
| 売上原価 | 349億円 | 386億円 | +37 |
| 売上総利益 | 95億円 | 98億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 47億円 | 46億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 48億円 | 52億円 | +4 |
| 経常利益 | 49億円 | 54億円 | +5 |
| 税引前利益 | 49億円 | 55億円 | +7 |
| 法人所得税 | 14億円 | 16億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 34億円 | 39億円 | +5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 133億円 | 109億円 | −24 |
| 流動資産 | 233億円 | 249億円 | +17 |
| 有形固定資産 | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 50億円 | 66億円 | +16 |
| 資産合計 | 283億円 | 315億円 | +32 |
| 社債及び借入金（流動） | 5億円 | 3億円 | −2 |
| 流動負債 | 69億円 | 76億円 | +8 |
| 非流動負債（固定負債） | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 負債合計 | 74億円 | 81億円 | +7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 193億円 | 219億円 | +26 |
| 資本合計（純資産） | 209億円 | 234億円 | +26 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 30億円 | 27億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -11億円 | -15億円 | −5 |
| 減価償却費 | 2億円 | 1億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -0億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -12億円 | -13億円 | −1 |
従業員
連結従業員2,473人
提出会社2,203人
平均年齢35.8歳
平均勤続年数10.5年
平均年間給与620万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,579人、発行済株式は50,227,200株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社野﨑事務所 | 13.2% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 8.7% |
| 3 | ＴＤＣ社員持株会 | 8.2% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.9% |
| 5 | 野 﨑 聡 | 3.4% |
| 6 | ＩＤホールディングス | 2.5% |
| 7 | 野 﨑 哲 | 2.4% |
| 8 | 野村信託銀行 （投信口） | 2.4% |
| 9 | 藤 井 吉 文 | 2.3% |
| 10 | BBH FOR FIDELITY LOW－PRICED STOCK FUND | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 51.86円 | 35円 | 36% | 12.8% | 13.5倍 |
| 2019年3月期 | 61.02円 | 22円 | 37% | 13.5% | 14.4倍 |
| 2020年3月期 | 31.15円 | 24円 | 41% | 12.7% | 12.8倍 |
| 2021年3月期 | 35.52円 | 24円 | 37% | 13.3% | 14.3倍 |
| 2022年3月期 | 42.91円 | 30円 | 37% | 14.3% | 13.6倍 |
| 2023年3月期 | 52.17円 | 45円 | 47% | 15.7% | 14.3倍 |
| 2024年3月期 | 64.9円 | 48円 | 39% | 17.7% | 17.9倍 |
| 2025年3月期 | 72.86円 | 27円 | 39% | 17.4% | 17.5倍 |
| 2026年3月期 | 82.11円 | 33円 | 42% | 17.5% | 11.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1963年12月株式会社東京データーセンターを東京都港区芝神谷町に設立。1967年９月 本社を東京都中央区新川へ移転し、汎用大型コンピュータのシステムズソフトウェア開発事業を開始。1978年６月商号を株式会社ティーディーシーへ変更。
- 1979年10月東京ソフトウェアエンジニアリング株式会社を吸収合併。1985年４月本社を東京都渋谷区千駄ヶ谷へ移転。1986年４月商号をティーディーシーソフトウェアエンジニアリング株式会社へ変更。
- 1988年12月通商産業大臣より、システムインテグレータとして認定される。
- 1990年12月エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社（現 ㈱NTTデータグループ）のビジネスパートナー会社となる。
- 1991年12月「日本語リレーショナルデータベース管理システム(MRDB Ver.４)」が、財団法人ソフトウェア情報センターより「'91ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー」を受賞。
- 1997年10月日本証券業協会に株式を店頭売買有価証券として登録。
- 1999年12月品質保証の国際規格「ISO9001」の認証を取得(ネットワークアプリケーション、クレジット系アプリケーションの設計、開発、製造及び付帯サービス)。（2001年５月認証範囲を全社に拡大、
- 2003年11月「ISO9001 2000年改正版」に移行）2000年７月「プライバシーマーク」の使用許諾事業者として認定。2001年１月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。2002年３月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
- 2003年10月情報化月間推進会議より情報化促進貢献企業として表彰。2006年６月 ISMS認証基準Ver2.0の認証を取得（受託ソフトウェアの設計・開発・製造及び付帯サービス、ASPサービス、ハウジングサービス、管理に関する社内システム、社内情報基盤）。2007年６月情報セキュリティの国際規格
- 2009年12月「Trustpro 1.0 R2」を提供開始。2011年１月中国天津市に天津駐在員事務所を開設。2012年１月中国天津市に天津TDC軟件技術有限公司を設立。2012年７月商号をTDCソフトウェアエンジニアリング株式会社へ変更。2013年６月本社を東京都渋谷区代々木へ移転。2016
- 2016年11月CMMI成熟度レベル３を達成（エンタープライズビジネスユニット）。
- 2016年12月天津TDC軟件技術有限公司を閉鎖。
- 2017年10月商号をTDCソフト株式会社へ変更。2018年１月関西事業所を支社化。
- 2018年11月CMMI成熟度レベル４を達成（ソリューション事業部）。2019年２月健康経営優良法人（ホワイト500）に認定。2019年４月連結子会社TDCネクスト株式会社（現 TDCフューテック株式会社）と非連結子会社TDCアイレック株式会社が会社分割(吸収分割)により経営統合。
- 2019年10月株式会社LTE-X(現 株式会社closip)と資本・業務提携契約を締結。2020年２月米国Scaled Agile,Inc.(SAI社)とゴールドパートナー契約を締結。2020年２月株式会社八木ビジネスコンサルタント(現 エールビジネスコンサルティング株式会社)を子会社化。20
- 2022年10月創業60周年を迎える。
- 2023年10月本社機能を九段会館テラス（東京都千代田区）へ移転。
- 2025年12月株式会社コモドシステムを子会社化。2026年２月米Scaled Agileと国内初の「AI-Native」パートナー契約を締結。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社、国内連結子会社２社、国内非連結子会社１社の４社で構成されております。主な事業の内容は、次のとおりです。区分内容システム開発コンサルテーション、開発から運用・管理までの一貫したシステム開発サービスの受託及びソフトウェアの設計、開発並びに保守の受託、自社製品の開発・製造・販売、他社製品の仕入・販売及びそれに付帯するサービスの提供 企業集団の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YH3J）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3H7）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUZS）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R48U）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OIOY）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針