図解経済
会社図鑑TDCソフト(4687)図解決算データ
図解経済会社図鑑 › TDCソフト(4687)

会社図鑑

TDCソフト(4687)

TDCソフトは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は484億円。

1枚カード(画像)を開く →

事業の分類

事業
システム開発システム開発
東証業種
情報・通信業

分類の根拠:TDCソフト 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-15。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。

事業の中身

システム開発を主な事業とする会社だ。相談を受けるところから、開発、運用、管理までを一貫したサービスとして受託し、ソフトの設計と開発と保守も請け負う。加えて、自社の製品を開発して製造し販売すること、他社の製品を仕入れて売ること、それに付くサービスを提供することも行う。国内に子会社を持ち、ソフトの開発と販売を分担する。有価証券報告書の記載が簡潔なため、事業の説明は短い。

誰に売る

客はシステムを作りたい企業だ。相談の段階から入り、作った後の運用と管理まで受け持つ。製品を求める企業には、自社で作ったものと他社から仕入れたものの両方を売る。子会社二社もソフトの開発と販売を担う。

TDCソフト(4687):誰に売るTDCソフト(4687):誰に売る主な客システムを作りたい企業相談から開発、運用管理まで受託の柱ソフトを頼む企業設計・開発・保守の受託続く仕事自社製品を使う企業開発して製造し販売する受託と別の収入他社製品を求める企業仕入れて売り、支えるサービスも付ける販売TDCソフト(4687):誰に売るTDCソフト(4687):誰に売る主な客システムを作りたい企業相談から開発、運用管理まで受託の柱ソフトを頼む企業設計・開発・保守の受託続く仕事自社製品を使う企業開発して製造し販売する受託と別の収入他社製品を求める企業仕入れて売り、支えるサービスも付ける販売

業績5年

2026年3月期の売上高は484億円、営業利益は52億円、親会社株主に帰属する当期純利益は39億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は57%増えた。

TDCソフト(4687):業績5年2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。売上高2022/3309億円2023/3352億円2024/3397億円2025/3444億円2026/3484億円営業利益・純利益2022/32023/32024/32025/32026/3営業利益52億円純利益39億円TDCソフト(4687):業績5年2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。売上高2022/3309億円2023/3352億円2024/3397億円2025/3444億円2026/3484億円営業利益・純利益2022/32023/32024/32025/32026/3営業利益52億円純利益39億円
2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が10.7%、2025年3月期が10.8%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

TDCソフト(4687):営業利益率の推移TDCソフト(4687):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上高10.7%2025年3月期 10.8%−0.1%直近の推移9.7% → 10.7%2022年3月期から2026年3月期の推移TDCソフト(4687):営業利益率の推移TDCソフト(4687):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上高10.7%2025年3月期 10.8%−0.1%直近の推移9.7% → 10.7%2022年3月期から2026年3月期の推移

他の会社と比べると

営業利益率10.7%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の中で上から107番目。中央値は8.6%で、真ん中あたり。

売上の伸び+57%は、上から83番目。中央値は+43%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上1,957万円は、上から141番目。中央値は2,024万円で、真ん中あたり。

売上の大きさは、265社の中で上から35番目。中央値は83億円。

比べた相手は、大塚商会・野村総研・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・菱友システムズ・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・日本システム技術・NCD・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・BSNメディアホールディングス・KSK・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・ソルクシーズ・ボードルア・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・トランザクション・メディア・ネットワークス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・gooddays・セック・ゼネテック・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ソフトマックス・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・アクモス・HEROZ・EduLab・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・セキュアヴェイル・フツパー・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・クシム。

利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

TDCソフト(4687):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点がこの会社営業利益率2026年3月期中央値 8.6%低い高い10.7% 真ん中あたり売上の伸び2022年3月期から2026年3月期中央値 +43%低い高い+57% 真ん中あたり1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 2,024万円低い高い1,957万円 真ん中あたり売上の大きさ265社の中で中央値 83億円低い高い484億円 高い方TDCソフト(4687):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点が…営業利益率2026年3月期中央値 8.6%低い高い10.7% 真ん中あたり売上の伸び2022年3月期から2026年3月期中央値 +43%低い高い+57% 真ん中あたり1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 2,024万円低い高い1,957万円 真ん中あたり売上の大きさ265社の中で中央値 83億円低い高い484億円 高い方
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に89円が出ていき、営業利益として11円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が8円。

TDCソフト(4687):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2026年3月期・100円の行き先・行き先89円8円費用(材料・人件費・販売など)89円税金や利子など3円純利益8円TDCソフト(4687):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2026年3月期・100円の行き先・行き先89円費用(材料・人件費・販売など)89円税金や利子など3円純利益8円
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。

会社の大きさ

連結の従業員数は2,473人。本社は千代田区九段南一丁目6番。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,957万円になる。

TDCソフト(4687):会社の大きさTDCソフト(4687):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)1,957万円484億円 ÷ 2,473人TDCソフト(4687):会社の大きさTDCソフト(4687):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)1,957万円484億円 ÷ 2,473人

何に左右される

企業がシステムを作り替えるかどうかで案件の数が動く。受託が中心なので、開発に入れる技術者の数が受けられる仕事の量を決め、技術者の確保にかかる人件費と外注費が利益率に効く。

納めた後の運用と管理が続くと収入が安定する。自社の製品を作って売る分は、人の時間で稼ぐ受託とは別の形の収入になる。

TDCソフト(4687):何に左右されるTDCソフト(4687):何に左右される効くもの企業のIT投資システムを作り替えるか案件の数技術者の数開発に入れる人受けられる量運用管理の継続納めた後も続く安定した収入自社製品の販売作って売る人の時間と別の収入人件費と外注費技術者の確保と委託利益率TDCソフト(4687):何に左右されるTDCソフト(4687):何に左右される効くもの企業のIT投資システムを作り替える案件の数技術者の数開発に入れる人受けられる量運用管理の継続納めた後も続く安定した収入自社製品の販売作って売る人の時間と別の収入人件費と外注費技術者の確保と委託利益率

この会社の技術

相談の段階から入って業務の中身を聞き取り、設計して作り、動き出した後も運用と管理を続ける体制。

この会社を読む言葉

  • システム開発:会社の仕事の手順を、コンピューターで動く形に作り替えること
  • 受託:顧客の注文を受けて仕事を引き受けること
  • 運用管理:作ったシステムを、動かし続けて見守る仕事

つながる図鑑

この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。

ここへつながる図鑑

出典と生成

データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:情報・通信業。

数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針