決算データ · 試作 · 2026年3月期
ビー・エム・エル（4694）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ビー・エム・エルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,135億円 | — | 60億円 | — | 1,094億円 | 66.3% | 3,902人 |
| 2019年3月期 | 1,171億円 | — | 67億円 | — | 1,160億円 | 66.5% | 3,882人 |
| 2020年3月期 | 1,207億円 | — | 64億円 | — | 1,163億円 | 65.4% | 4,067人 |
| 2021年3月期 | 1,386億円 | 199億円 | 137億円 | 14.4% | 1,392億円 | 63.5% | 4,178人 |
| 2022年3月期 | 1,861億円 | 489億円 | 337億円 | 26.3% | 1,832億円 | 63.4% | 4,290人 |
| 2023年3月期 | 1,595億円 | 239億円 | 156億円 | 15.0% | 1,727億円 | 70.9% | 4,415人 |
| 2024年3月期 | 1,380億円 | 92億円 | 60億円 | 6.6% | 1,764億円 | 71.3% | 4,513人 |
| 2025年3月期 | 1,432億円 | 94億円 | 63億円 | 6.5% | 1,829億円 | 70.7% | 4,558人 |
| 2026年3月期 | 1,503億円 | 104億円 | 78億円 | 6.9% | 1,833億円 | 69.7% | 4,612人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,432億円 | 1,503億円 | +71 |
| 売上原価 | 973億円 | 1,016億円 | +42 |
| 売上総利益 | 459億円 | 487億円 | +28 |
| 販売費及び一般管理費 | 365億円 | 383億円 | +18 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 94億円 | 104億円 | +11 |
| 経常利益 | 100億円 | 110億円 | +10 |
| 税引前利益 | 97億円 | 120億円 | +23 |
| 法人所得税 | 32億円 | 40億円 | +8 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 63億円 | 78億円 | +15 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 676億円 | 680億円 | +5 |
| 棚卸資産 | 3億円 | 3億円 | +1 |
| 流動資産 | 1,023億円 | 1,017億円 | −6 |
| 有形固定資産 | 625億円 | 635億円 | +10 |
| 非流動資産（固定資産） | 806億円 | 815億円 | +9 |
| 資産合計 | 1,829億円 | 1,833億円 | +4 |
| 流動負債 | 376億円 | 409億円 | +33 |
| 非流動負債（固定負債） | 115億円 | 102億円 | −13 |
| 負債合計 | 491億円 | 511億円 | +20 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,270億円 | 1,245億円 | −25 |
| 資本合計（純資産） | 1,338億円 | 1,321億円 | −16 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 158億円 | 207億円 | +49 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -54億円 | -124億円 | −69 |
| 減価償却費 | 77億円 | 91億円 | +14 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -152億円 | -88億円 | +64 |
| 配当金の支払額 | -35億円 | -50億円 | −15 |
従業員
連結従業員4,612人
提出会社2,700人
平均年齢41.4歳
平均勤続年数11年
平均年間給与547万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,530人、発行済株式は40,749,426株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈱ビーエムエル企画 | 27.1% |
| 2 | 近 藤 健 介 | 9.4% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 8.4% |
| 4 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 2.5% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.2% |
| 6 | ㈲エステート興業 | 2.1% |
| 7 | 福 田 眞 由 美 | 2.1% |
| 8 | ㈲マトバリース | 2.0% |
| 9 | 島 野 瑠 美 | 2.0% |
| 10 | (株)日本カストディ銀行（信託口） | 2.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 140.83円 | 35円 | 32% | 8.6% | 19.3倍 |
| 2019年3月期 | 156.07円 | 38円 | 31% | 8.9% | 20.6倍 |
| 2020年3月期 | 151.27円 | 45円 | 38% | 8.3% | 19.2倍 |
| 2021年3月期 | 337.44円 | 70円 | 27% | 16.7% | 11.3倍 |
| 2022年3月期 | 833.24円 | 120円 | 18% | 33.0% | 3.7倍 |
| 2023年3月期 | 395.84円 | 100円 | 25% | 13.1% | 7.8倍 |
| 2024年3月期 | 154.81円 | 80円 | 58% | 4.9% | 18.8倍 |
| 2025年3月期 | 160.62円 | 120円 | 78% | 4.9% | 18.8倍 |
| 2026年3月期 | 203.54円 | 125円 | 67% | 6.0% | 19.9倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は前期比4.9%増の1,502億62百万円、営業利益は11.3%増の104億21百万円、経常利益は10.5%増の110億14百万円、純利益は23.7%増の77億48百万円となった
- BML総合研究所新棟の稼働（2025年1月）に伴い減価償却費が増加したが、新規獲得と価格適正化による増収効果で増益となり、売上原価率は前連結会計年度比0.4ポイント減の67.6%となった
- 臨床検査事業と食品衛生事業を合わせた検査事業の売上高は前期比5.1%増、医療情報システム事業はリプレイス需要増加で0.8%増、その他事業は高額薬剤処方の増加等で3.6%増となった
- 2025年6月に監査等委員会設置会社へ移行した
- 2025年9月に㈱BMLライフサイエンス・ホールディングスを吸収合併した
- 2026年2月に上海千麦博米楽医学検験所有限公司の全出資持分を売却した
- 連結従業員数は4,612人（臨時従業員4,411人を除く）となり、検査部門2,649人、営業部門1,376人だった
2025年3月期
- 売上高は前期比3.8%増の1,431億91百万円、営業利益は2.1%増の93億64百万円、経常利益は3.8%増の99億70百万円、純利益は3.8%増の62億63百万円となった
- 新型コロナウイルス関連検査の受託数は減少したが、それ以外の受託数が伸びたことで増収となった
- 検査事業の売上高は前期比3.6%増、医療情報システム事業はリプレイス需要への対応で12.4%増となったが、その他事業は大型SMO案件終了等で7.6%減となった
- 2024年8月に㈱QOLセントラルラボラトリーズが㈱協同医学研究所及び㈱リンテックを吸収合併し、㈱QCLに社名変更した
- 2025年1月にBML総合研究所新棟が稼働開始し、引っ越し費用や減価償却費が増加した
- 現金及び現金同等物の期末残高は前期末比64億10百万円減の639億28百万円となり、営業活動によるキャッシュ・フローは158億9百万円の収入となった
- 連結従業員数は4,558人（臨時従業員4,492人を除く）となり、検査部門2,628人、営業部門1,345人だった
2024年3月期
- 2023年5月に新型コロナウイルス感染症が5類に移行し関連検査の需要が減少したことで、売上高は前期比13.5%減の1,379億64百万円、営業利益は61.7%減の91億67百万円、経常利益は60.3%減の96億5百万円、純利益は61.3%減の60億34百万円となった
- 新型コロナ関連検査数の減少で臨床検査事業の売上高は前期比14.4%減となり、検査事業計では13.8%減となった
- 医療情報システム事業は2023年9月のオンライン資格確認補助金申請期間終了に伴う導入数減少とクラウド型電子カルテの販売一時停止で前期比10.1%減となった
- 2023年8月に㈱愛媛メディカルラボラトリーを吸収合併した
- 現金及び現金同等物の期末残高は前期末比124億21百万円減の703億38百万円となり、営業活動によるキャッシュ・フローは144億46百万円の収入となった
- 連結従業員数は4,513人（臨時従業員4,553人を除く）となり、検査部門2,592人、営業部門1,320人だった
沿革（有価証券報告書より）
- 1975年10月富山県富山市に営業所を設置、全国営業所ネットワークの構築に着手。1976年７月株式会社相互生物医学研究所に商号を変更、同時に東京都中野区中央に本社を移転。
- 1981年11月富山県富山市に衛生検査所を設置、全国ラボネットワークの構築に着手。1985年１月東京都杉並区高円寺南に本社を移転、また埼玉県川越市に当社の中心となるBML総合研究所を設置、検査業務の総合及びトータルラボラトリーシステムを構築。1986年７月病理・細胞診検査を目的として、株式会社ピ
- 1998年11月株式会社第一臨床検査センター(現 株式会社第一岸本臨床検査センター)の株式を取得(当時当社60％所有、現100％所有)し、子会社とする。
- 1998年12月新規医薬品の開発業務受託機関(CRO)を目的として、株式会社アレグロ(当社100％出資)を設立。
- 1999年11月日本証券業協会に株式を店頭登録。2000年１月医療情報システム事業部を設置し、電子カルテの販売を開始。2001年４月東京証券取引所市場第一部に株式を上場。2001年８月株式会社共同検査システムの株式を取得(当時当社100％所有)し、子会社とする。2002年９月大塚製薬株式会社より
- 2004年10月株式会社BMLフード・サイエンスを会社分割し、株式会社環境科学コーポレーションを設立。2005年４月株式会社ラボテック(千葉県市原市)の株式を追加取得(当時当社100％所有)し、子会社とする。2005年６月株式会社第一臨床医学検査センターの株式を取得(当時当社100％所有)し、子
- 2019年10月株式会社第一臨床医学検査センターを吸収合併。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行。 クラウド版電子カルテ「Qualis Cloud」を販売開始。 株式会社東京公衆衛生研究所を吸収合併。2023年８月株式会社愛媛メディカルラボラトリ
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】 当社グループは、連結子会社として㈱ピーシーエルジャパン、㈱ジャパンクリニカルサービス、㈱アレグロ、㈱BMLフード・サイエンス、㈱松戸メディカルラボラトリー、㈱日研医学、㈱オー・ピー・エル、㈱盛岡臨床検査センター、微研㈱、㈱ラボテック、㈱第一岸本臨床検査センター、㈱九州オープンラボラトリーズ、㈱ＱＣＬ、㈱BMLメディカルワークス、㈱岡山医学検査センター及び㈱東海細胞研究所の16社、持分法非適用非連結子会社として㈱地域医療サービス、㈱札幌病理検査センター、㈱札幌イムノ・ダイアグノスティック・ラボラトリー、ＤＰＲ㈱及び㈱オーエムエル、持分法非適用関連会社である㈱北里大塚バイオメディカルアッセイ研究所及び㈱中央微生物検査所で構成されております。 ㈱松戸メディカルラボラトリー他13社は、主に、各地域の病院および診療所から一般検査および特殊検査を受託するとともに、当社に対して特殊検査を再委託しております。また、当社は、これらの会社に当社の受託した一般検査の内、緊急検査につき再委託しております。㈱地域医療サービスは㈱盛岡臨床検査センターから検体の集配を受託しております。 なお、当社および臨床検査を実施している連結子会社は、共通のＩＴシステムを利用しております。ホスト基幹システムで処理されたデータは、顧客に検査結果として報告しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFSM）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W2UR）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TS3F）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7AA）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ9Z）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針