事業の分類
- 事業
- 臨床検査事業検査食品衛生検査・コンサルティング事業検査・認証治験実施医療機関支援事業研究・開発受託
- 東証業種
- サービス業
分類の根拠:ビー・エム・エル 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-15。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
臨床検査とそれに関わる事業を営む会社だ。各地の子会社が地域の病院や診療所から一般の検査と特殊な検査を受託し、特殊な検査は本体へ再委託する。逆に本体が受託した一般の検査のうち急ぐものは、地域の会社へ再委託する。検査を行う会社は共通のITのシステムを使い、基幹のシステムで処理したデータを結果として客に報告する。客ごとの単価と検査の実績のデータが請求のデータになり、売上の計上につながる。
子会社の役割は分かれている。検体の受付と検査の情報の報告の処理と運送を担う会社、病理と細胞診の検査を担う会社、外食の産業や大型の小売店から食品と衛生の検査とコンサルティングを受託する会社、製薬会社などから治験を行う医療機関の支援を受託する会社、検査用の容器を作る会社などだ。報告のセグメントは分けていない。
誰に売る
客は検体を預ける病院と診療所、食品と衛生の検査を頼む外食の産業や大型の小売店、そして治験の支援を頼む製薬会社などだ。
業績5年
2026年3月期の売上高は1,503億円、営業利益は104億円、親会社株主に帰属する当期純利益は77億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は19%減った。
2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が6.9%、2025年3月期が6.6%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率6.9%は、図鑑にある「医療機器」の会社12社の中で上から8番目。中央値は8.8%で、真ん中あたり。
売上の伸び−19%は、上から11番目。中央値は+34%で、低い方。
従業員1人あたりの売上3,259万円は、上から8番目。中央値は3,611万円で、真ん中あたり。
売上の大きさは、12社の中で上から8番目。中央値は2,413億円。
比べた相手は、富士フイルム・テルモ・オリンパス・HOYA・シスメックス・H.U.グループ・日本光電・朝日インテック・ファルコ・サスメド・ADR120S。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に93円が出ていき、営業利益として7円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が5円。
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。
会社の大きさ
連結の従業員数は4,612人。本社は渋谷区千駄ヶ谷五丁目21。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり3,259万円になる。
何に左右される
預かる検体の数が売上の土台になる。検査の価格は公の制度で決まる仕組みなので、その決まり方が単価に効く。
検査の機器とラボがどれだけ動いているかが受けられる量を決め、検体を集めて運ぶ集配の網が全国から仕事を集める理由になる。技師と運送を担う人の費用が利益の縮み方に効く。
この会社の技術
全国から集めた検体を大きな施設にまとめて機器で処理し、共通のITのシステムで結果の報告から請求までを一続きにしている。
この会社を読む言葉
- 臨床検査:血液や尿などを調べて、体の状態を知るための検査
- 病理・細胞診:取り出した組織や細胞を顕微鏡で見て調べる検査
- 治験:新しい薬を人で試して、効き目と安全を確かめる試験
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
ここへつながる図鑑
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-15)。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:サービス業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針