事業の分類
- 東証業種
- サービス業
- 事業
- 事業の分類は確認前。
事業の中身
臨床検査、調剤薬局、ICTの三つの事業を持つ持株会社で、事業は子会社が営む。臨床検査では、子会社が各地の病院や診療所から臨床の検体の検査を受託し、体外診断用の医薬品などの製造と販売、医療の情報システムの販売も行う。別の子会社が体外診断用の医薬品などの卸売を担う。
調剤薬局では、二つの子会社が処方箋に基づく調剤を行う薬局を運営する。ICTでは、子会社が電子カルテなどの医療の情報システムを開発して売る。
2026年3月期の区分別の売上。出典は頁末。
臨床検査事業61%
病院や診療所から検体の検査を預かり、体外診断用の医薬品の製造と販売、医療の情報システムの販売も行う区分。
調剤薬局事業35%
処方箋に基づいて薬を用意して渡す薬局を運営する区分。
ICT事業4%
電子カルテなどの医療の情報システムを開発して売る区分。
誰に売る
客は検体の検査を預ける病院と診療所、処方箋を持って薬局に来る患者、そして電子カルテなどの情報システムを入れる医療機関だ。
業績5年
2026年3月期の売上高は436億円、営業利益は25億円、親会社株主に帰属する当期純利益は20億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は13%減った。
2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が5.7%、2025年3月期が5.3%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率5.7%は、図鑑にある「医療機器」の会社12社の中で上から9番目。中央値は8.8%で、真ん中あたり。
売上の伸び−13%は、上から10番目。中央値は+34%で、低い方。
従業員1人あたりの売上4,204万円は、上から4番目。中央値は3,611万円で、真ん中あたり。
売上の大きさは、12社の中で上から10番目。中央値は2,413億円。
比べた相手は、富士フイルム・テルモ・オリンパス・HOYA・シスメックス・H.U.グループ・日本光電・ビー・エム・エル・朝日インテック・サスメド・ADR120S。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に94円が出ていき、営業利益として6円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が5円。
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。
会社の大きさ
連結の従業員数は1,037人。本社は京都。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり4,204万円になる。
何に左右される
預かる検体の数が臨床検査の売上を決める。検査も調剤も公の制度で価格が決まる仕組みなので、その決まり方が単価に効く。
調剤を行う店の数と場所が調剤の売上を左右し、検査の機器と技師の数が受けられる検査の量を決める。電子カルテなどの導入がICTの売上になる。
この会社の技術
各地から集めた検体を施設でまとめて機器にかけ、結果のデータを医療機関へ返す流れを作る。検査と医療の情報を扱うシステムも自前で開発する。
この会社を読む言葉
- 臨床検査:血液や尿などを調べて、体の状態を知るための検査
- 調剤薬局:医師の処方箋に基づいて薬を用意して渡す店
- 電子カルテ:紙のカルテを、コンピュータで記録して共有する仕組み
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
ここへつながる図鑑
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-15)。 セグメントは事業別の売上高、2026年3月期の値。 東証33業種:サービス業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針