決算データ · 試作 · 2025年6月期
テー・オー・ダブリュー（4767）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、テー・オー・ダブリューの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年6月期 | 167億円 | — | 12億円 | — | 130億円 | 67.2% | 210人 |
| 2019年6月期 | 163億円 | — | 14億円 | — | 137億円 | 68.2% | 198人 |
| 2020年6月期 | 193億円 | — | 16億円 | — | 162億円 | 63.1% | 217人 |
| 2021年6月期 | 122億円 | 7億円 | 5億円 | 5.4% | 134億円 | 76.5% | 237人 |
| 2022年6月期 | 111億円 | 9億円 | 6億円 | 7.9% | 138億円 | 76.4% | 232人 |
| 2023年6月期 | 118億円 | 12億円 | 4億円 | 9.8% | 112億円 | 75.1% | 233人 |
| 2024年6月期 | 175億円 | 20億円 | 14億円 | 11.5% | 141億円 | 66.0% | 263人 |
| 2025年6月期 | 178億円 | 22億円 | 11億円 | 12.1% | 142億円 | 69.5% | 302人 |
損益の内訳
2025年6月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 175億円 | 178億円 | +3 |
| 売上原価 | 146億円 | 146億円 | +0 |
| 売上総利益 | 29億円 | 32億円 | +2 |
| 販売費及び一般管理費 | 9億円 | 10億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 20億円 | 22億円 | +1 |
| 経常利益 | 21億円 | 22億円 | +1 |
| 税引前利益 | 21億円 | 16億円 | −5 |
| 法人所得税 | 7億円 | 5億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 14億円 | 11億円 | −3 |
財政状態
2025年6月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 85億円 | 81億円 | −3 |
| 流動資産 | 123億円 | 123億円 | −1 |
| 有形固定資産 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 資産合計 | 141億円 | 142億円 | +1 |
| 社債及び借入金（流動） | 8億円 | 5億円 | −3 |
| 社債及び借入金（非流動） | — | 1億円 | |
| 流動負債 | 44億円 | 39億円 | −5 |
| 非流動負債（固定負債） | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 負債合計 | 48億円 | 43億円 | −5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 88億円 | 94億円 | +7 |
| 資本合計（純資産） | 93億円 | 99億円 | +6 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 34億円 | 7億円 | −27 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7億円 | -10億円 | −3 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -1億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -6億円 | -6億円 | −0 |
従業員
連結従業員302人
提出会社219人
平均年齢31.6歳
平均勤続年数5.8年
平均年間給与707万円
株主
2025年6月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は18,233人、発行済株式は48,969,096株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 13.4% |
| 2 | 真木 勝次 | 9.6% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 4.8% |
| 4 | ライク | 2.5% |
| 5 | 今津 秀 | 1.3% |
| 6 | 佐竹 一郎 | 1.3% |
| 7 | テーオーダブリュー従業員持株会 | 1.1% |
| 8 | 小山 俊哉 | 1.0% |
| 9 | 小林 雄二 | 0.9% |
| 10 | 舛森 丈人 | 0.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年6月期 | 26.87円 | 27円 | 57% | 14.4% | 15.1倍 |
| 2019年6月期 | 29.94円 | 29円 | 47% | 14.9% | 12.9倍 |
| 2020年6月期 | 35.26円 | 25円 | 52% | 16.2% | 10.7倍 |
| 2021年6月期 | 10.14円 | 12.9円 | 72% | 4.5% | 32.1倍 |
| 2022年6月期 | 13.22円 | 14円 | 119% | 5.8% | 23.5倍 |
| 2023年6月期 | 8.61円 | 14.4円 | 145% | 3.8% | 35.9倍 |
| 2024年6月期 | 34.71円 | 14円 | 49% | 15.9% | 10.2倍 |
| 2025年6月期 | 27.72円 | 15円 | 55% | 11.8% | 11.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1995年11月Windows95発売キャンペーンを受託。1996年４月大阪支社開設。関西地区への営業活動を本格的に開始。1996年８月特定建設業(内装仕上工事業：東京都知事登録)の登録。
- 1997年11月東京湾アクアライン開通記念式典(木更津)の企画、運営を受託。1998年２月冬季長野オリンピックのトーチリレー(聖火リレー)の関東地区の運営、並びに公式スポンサー 日本コカ・コーラ株式会社の白馬会場ブースの運営を受託。1998年６月一般建設業(とび土工工事業：東京都知事登録)の登録
- 2000年12月ISO14001を認証取得。2001年１月「TOWイベントプランナーズスクール」を開講。2001年５月本店を東京都港区虎ノ門一丁目26番５号 虎ノ門17森ビルへ移転。2002年１月株式会社ユニワンコミュニケーションズと業務提携及び資本提携。2002年３月当社の100％連結子会社株
- 2004年11月ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)の認証を取得。
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。2005年３月2005年７月愛知万博の各種パビリオンの企画・演出・運営を受託。名古屋支社開設。東海地区への営業活動を本格的に開始。2005年８月Pマーク(プライバシーマーク)の認証を取得。
- 2005年11月viZoo社より新映像技術「Free Format」のイベントにおける独占販売権、日本国内でのすべての実施施工の独占実行(制作)権を取得。2007年６月東京証券取引所市場第二部へ上場。2008年６月東京証券取引所市場第一部指定。2009年５月本店を東京都港区虎ノ門四丁目３番13号
- 2013年10月本店ビル名が神谷町セントラルプレイスからヒューリック神谷町ビルに変更。2014年１月株式会社ワン・トゥー・テン・デザインとの業務提携による新プロジェクト「1→TOW(ワン・トゥー・ダブリュー)」を開始。2014年７月デジタルプロモーション室(DP室)をインタラクティブプロモーショ
- 2014年11月「TOWインタラクティブプロモーションスクール」を開講。2015年７月株式会社カヤックとの業務提携による新プロジェクトバズるイベント「TOWAC(トワック)」を開始。2015年９月監査等委員会設置会社へ移行。
- 2015年10月太陽企画株式会社との業務提携による新プロジェクト ヴィジュアル・エクスペリエンスユニット「T×T(ティー・ティー)」を開始。
- 2015年11月ヴィジョントラスト株式会社との業務提携による新プロジェクト「TOVISION(ティーオーヴィジョン)」を開始。2016年２月株式会社マテリアルとの業務提携による新プロジェクト「PRモーションズ(ピーアールモーションズ)」を開始。2016年６月３社合同出資による連結子会社株式会社ス
- 2016年10月関西支社を大阪市北区堂島浜１丁目４番４号に移転。2017年７月体験デザイン本部を新設。2017年７月関西支社及び名古屋支社を株式会社ティー・ツー・クリエイティブに統合。
- 2018年11月株式会社スポーツイズグッドを解散。2019年９月イベント演出と配信を一気通貫したプロデュースを実現するe-Sports専門チーム「TOW×T2 Creative e-Sports Unit TTe(ティー・ティー・イー)」を設立。
- 2019年11月EVENT-STREAMING SOLUTION by TOWを提供開始。2020年１月代表取締役社長に秋本道弘、代表取締役副社長に村津憲一が就任。2020年６月新たなイベント実施基準となる「New Normalイベントガイドライン」を策定。2020年６月デジタルプラットフォーム
- 2023年10月東京証券取引所スタンダード市場に移行。2024年２月株式会社エスピー・リング東京の株式を追加取得し、持分法適用関連会社化。2024年８月 イベントプロデュースの独自ノウハウを組み込んだイベントCO2排出量可視化ツール「EventGX」を提供開始。2024年９月女性活躍推進企業とし
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社連結子会社（株式会社ティー・ツー・クリエイティブ、株式会社モット、Qetic株式会社）により構成されており、当社グループが強みとする体験領域をコアとするプロモーション全般の企画・制作並びにそれに付帯する業務を行っております。当社グループの事業は単一セグメントでありますが、企画・制作するプロモーション業務をカテゴリー別に分類すると、「リアルイベント」・「ハイブリッドイベント」・「統合プロモーション」及び「その他」と分類しております。 （1）業務範囲当社は、プロモーション業務の企画から制作の実施までを受注し、「分析・調査」・「戦略立案・コンセプト策定」・「企画提案」・「実施制作」・「効果検証」並びにそれに付帯する業務を行いますが、それぞれの課題に応じて多くの手法があります。リアルイベント、オンラインプロモーション、ＷＥＢサイト、ＳＮＳ、動画制作、デジタル広告、ＰＲ、ＯＯＨ、ＴＶＣＭ等、目的や課題に合わせて当社のプロデューサーがプランナーをはじめとする各領域における専門性の高い社員、連結子会社及び外注先協力機関から最適なチームを編成してプランニング・プロデュースを行います。なお、連結子会社である株式会社ティー・ツー・クリエイティブは、「リアルイベント」・「ハイブリッドイベント」の領域において、主に「制作」・「運営」・「演出」を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年6月期（S100WQIM）
- 有価証券報告書 2024年6月期（S100UETU）
- 有価証券報告書 2023年6月期（S100RWDF）
- 有価証券報告書 2022年6月期（S100P80S）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年6月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針