決算データ · 試作 · 2026年3月期
セントラルスポーツ（4801）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、セントラルスポーツの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 536億円 | — | 29億円 | — | 428億円 | 51.3% | 1,090人 |
| 2019年3月期 | 543億円 | — | 26億円 | — | 431億円 | 54.9% | 1,117人 |
| 2020年3月期 | 534億円 | — | 21億円 | — | 447億円 | 55.3% | 1,144人 |
| 2021年3月期 | 360億円 | 9億円 | -24億円 | 2.4% | 438億円 | 50.6% | 1,176人 |
| 2022年3月期 | 403億円 | 15億円 | 15億円 | 3.8% | 448億円 | 52.5% | 1,094人 |
| 2023年3月期 | 436億円 | 19億円 | 8億円 | 4.2% | 426億円 | 56.1% | 1,018人 |
| 2024年3月期 | 454億円 | 27億円 | 12億円 | 5.8% | 416億円 | 59.6% | 963人 |
| 2025年3月期 | 466億円 | 20億円 | 14億円 | 4.2% | 412億円 | 62.8% | 934人 |
| 2026年3月期 | 489億円 | 27億円 | 13億円 | 5.5% | 423億円 | 62.9% | 890人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 466億円 | 489億円 | +23 |
| 売上原価 | 412億円 | 428億円 | +16 |
| 売上総利益 | 54億円 | 61億円 | +7 |
| 販売費及び一般管理費 | 35億円 | 34億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 19億円 | 27億円 | +7 |
| 経常利益 | 15億円 | 23億円 | +7 |
| 税引前利益 | 11億円 | 20億円 | +10 |
| 法人所得税 | -3億円 | 7億円 | +10 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 14億円 | 13億円 | −1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 54億円 | 64億円 | +10 |
| 流動資産 | 88億円 | 98億円 | +10 |
| 有形固定資産 | 199億円 | 204億円 | +5 |
| 非流動資産（固定資産） | 324億円 | 325億円 | +2 |
| 資産合計 | 412億円 | 423億円 | +11 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4億円 | 4億円 | +1 |
| 流動負債 | 82億円 | 89億円 | +7 |
| 非流動負債（固定負債） | 71億円 | 68億円 | −3 |
| 負債合計 | 153億円 | 157億円 | +4 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 254億円 | 262億円 | +8 |
| 資本合計（純資産） | 258億円 | 266億円 | +8 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 21億円 | 35億円 | +14 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -22億円 | -10億円 | +12 |
| 減価償却費 | 17億円 | 15億円 | −2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -18億円 | -18億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -5億円 | -5億円 | −0 |
従業員
連結従業員890人
提出会社791人
平均年齢41歳
平均勤続年数17年
平均年間給与577万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は20,520人、発行済株式は11,466,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | セントラルトラスト | 30.7% |
| 2 | 後藤 忠治 | 5.3% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 5.3% |
| 4 | 後藤 聖治 | 5.1% |
| 5 | セントラルスポーツ社員持株会 | 2.8% |
| 6 | りそな銀行 | 1.7% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 0.7% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 0.6% |
| 9 | 村井 良孝 | 0.6% |
| 10 | 日本カストディ銀行（信託口） | 0.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 259.45円 | 78円 | 35% | 13.9% | 14.9倍 |
| 2019年3月期 | 234.19円 | 78円 | 39% | 11.6% | 13.5倍 |
| 2020年3月期 | 190.37円 | 57円 | 34% | 8.8% | 12.0倍 |
| 2021年3月期 | -211.03円 | 5円 | — | -10.1% | — |
| 2022年3月期 | 137.52円 | 41円 | 36% | 6.7% | 17.0倍 |
| 2023年3月期 | 70.86円 | 31円 | 48% | 3.3% | 34.7倍 |
| 2024年3月期 | 103.62円 | 36円 | 34% | 4.8% | 24.4倍 |
| 2025年3月期 | 121.37円 | 50円 | 46% | 5.4% | 19.6倍 |
| 2026年3月期 | 114.7円 | 40円 | 34% | 4.9% | 20.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1969年12月セントラルスポーツクラブを創業、スポーツクラブ運営を開始。1970年５月東京都新宿区百人町に㈱セントラルスポーツクラブを設立。東京都杉並区にスイミングスクールを開校し、スクール部門及び指導受託業務部門を開設。1977年３月東京都新宿区百人町の本社事務所と千葉県市川市及び東京都新宿
- 1977年10月東京都知事登録国内旅行業（第2152号）を取得し、旅行業を開始。1978年８月セントラル産商㈱を東京都千代田区内幸町に設立し、当社の商事部門として営業を開始。1979年５月セントラルスポーツ㈱に商号を変更。
- 1979年10月セントラル施設㈱を東京都中央区京橋に設立し、施設管理事業を開始。1980年５月関西本部を大阪府大阪市東淀川区に設置。1981年７月北日本営業本部を宮城県仙台市双葉ヶ丘に設置。1982年４月セントラルスポーツ研究所を千葉県市川市相之川に開設。
- 1983年11月本社を東京都港区東新橋に移転。スポーツクラブの名称に日本で初めてフィットネスクラブと名づけたセントラルフィットネスクラブ新橋を開設。1984年４月業務委託を目的としたトップアスリーツ㈱を東京都港区東新橋に設立。当社にて運営業務を受託。1986年１月フィットネス事業部を法人需要の拡
- 1986年12月西日本営業本部を兵庫県芦屋市船戸町に移転。セントラルスポーツダイビング協会（DACS＝Diving Association of Central Sports）を設立。1988年４月1988年９月マリーンスポーツ部を新設。ソウルオリンピックで鈴木大地選手が100ｍ背泳ぎで金メダル
- 2000年11月日本証券業協会に株式を店頭登録。2002年３月東京証券取引所市場第二部上場。
- 2002年11月仙台市青葉区昭和町に北日本営業部を移転。
- 2003年10月㈱南海スポーツの全株式を取得し、商号を西日本セントラルスポーツ㈱とする。2004年３月2004年８月東京証券取引所市場第一部上場。アテネオリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、稲田法子の４選手が出場。金銀銅、合計６個のメダルを獲得。
- 2004年10月連結子会社である㈱サンクレアを簡易合併。
- 2004年12月2005年１月2005年３月連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱より営業全部を譲受ける。東京都知事登録第50471号を取得し、一級建築士事務所の登録。東京都知事許可（般－16）第123200号、一般建設業の許可取得。連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱を清算。
- 2006年11月本社を東京都中央区新川1-21-2に移転。
- 2006年12月Wellbridge Central,Inc.（現：連結子会社）を米国コロラド州デンバー市に設立。米国のスポーツクラブFitness Venture,LLC社に出資し、クラブ運営に参画する。2007年４月2008年８月非連結子会社である天王洲スポーツ㈱より事業全部を譲受ける。北京
- 2012年12月2013年１月2013年７月2014年４月2015年７月2016年８月2019年６月2019年７月2021年８月2022年４月2024年４月2024年７月 2024年８月
- 2024年10月ロンドンオリンピックに伊藤華英、渡邉一樹、松島美菜の３選手が出場。東京都公安委員会より、警備業（第30003793号）を認定。厚生労働省許可（般13－305242）、一般労働者派遣事業の許可取得。㈱明治スポーツプラザ（現：㈱セントラルスポーツプラザ 連結子会社）の全株式を取得。後
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当連結会計年度末現在、当社、連結子会社４社、非連結子会社１社及び関連会社１社で構成され、スポーツクラブの経営及びその関連事業を営んでおります。また、その他の関係会社として、セントラルトラスト株式会社があります。 事業内容と当社、当社の子会社及び関連会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。 [スポーツクラブ経営事業] 当社グループは、会員制スポーツクラブ経営を主たる業務としており、セントラルスイムクラブ、セントラルスポーツクラブ、セントラルフィットネスクラブ、セントラルウェルネスクラブ、ザバススポーツクラブ、スタジオヨガピス、セントラルスポーツジムスタ、セントラルスポーツジム24等の施設名で運営を行っております。店舗数は、2026年３月31日現在で直営187店舗、業務受託70店舗となり、全国で合計257店舗を展開しております。 直営店舗には自社所有27店舗、テナント160店舗があり、各店舗の運営は出店地域の市場性や規模により営業種目や料金体系に変化を加え地域マーケットを考慮した形態で行っております。 また業務受託店舗には民間スポーツ施設14店舗、公共スポーツ施設56店舗があります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YEYH）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W21S）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPCF）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2JS）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODML）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針