会社図鑑
セントラルスポーツ(4801)
セントラルスポーツは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は489億円。平均年収は577万円(単体・サービス業482社の中で246位)。上場会社(証券コード 4801)。
2026年3月期・有価証券報告書(2026-06-26 提出)の数字(EDINET)
- 証券コード
- 4801
- 業種(東証33業種)
- サービス業
- 決算日
- 3月31日
- 本社
- 東京都中央区新川一丁目21番2 東京都の上場企業一覧
- 従業員
- 連結 890人・単体 791人
- 平均年収
- 577万円(単体・平均年齢 41歳・平均勤続 17年)サービス業の482社の中で246位・業種の中央値 580万円 サービス業の年収ランキング自分の年収と比べる
年収と従業員の推移(2022年3月期〜2026年3月期)
| 年度 | 平均年収(単体) | 従業員(連結) |
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 488万円 | 1,094人 |
| 2023年3月期 | 532万円 | 1,018人 |
| 2024年3月期 | 555万円 | 963人 |
| 2025年3月期 | 563万円 | 934人 |
| 2026年3月期 | 577万円 | 890人 |
事業の分類
分類の根拠:セントラルスポーツ 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-15。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
会員制のスポーツクラブの経営と、その関連の事業を営む会社だ。スイムクラブ、スポーツクラブ、フィットネスクラブ、ウェルネスクラブ、ヨガのスタジオ、ジムなど、さまざまな施設の名前で全国に店を構える。直営の店には自社で持つものと、建物を借りて入るテナントのものがあり、出す地域の市場や規模に合わせて、扱う種目や料金の体系を変えている。
業務を受託する店もある。民間の企業や個人事業主がスポーツクラブを営むときに業務の委託の契約を結び、そのクラブに自社のスタッフを常駐させて会員に指導する形だ。公共のスポーツ施設も同じ形の契約で、自治体の運営の方針と、委託を求める範囲に合わせて結ぶ。売上は、フィットネスの会員の会費、スクールの会員の会費、受託した店の収入、クラブの中のプロショップでのスポーツ用品や自販機の販売、会員向けの旅行や施設の賃貸に分かれる。アメリカの子会社は会員制のゴルフクラブを運営する。
誰に売る
客はクラブに通うフィットネスの会員と、スイミングや体育、ダンスのスクールに通う子どもと大人だ。運営を任せる民間の企業や個人事業主、公共のスポーツ施設を持つ自治体も客になる。
業績5年
2026年3月期の売上高は489億円、営業利益は27億円、親会社株主に帰属する当期純利益は13億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は21%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が5.5%、2025年3月期が4.1%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率5.5%は、図鑑にある「生活サービス」の会社237社の中で上から147番目。中央値は6.7%で、真ん中あたり。
売上の伸び+21%は、上から166番目。中央値は+45%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上5,494万円は、上から43番目。中央値は2,765万円で、高い方。
売上の大きさは、237社の中で上から50番目。中央値は149億円。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に94円が出ていき、営業利益として6円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が3円。
会社の大きさ
連結の従業員数は890人。本社は中央区新川一丁目21番2。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり5,494万円になる。
何に左右される
会費を払う会員がどれだけいるかが売上の土台になる。入る人と辞める人の差で会員の数が動く。
直営の店は場所を借りて構えるので家賃が固定の費用になり、指導するスタッフの人件費が費用の本体だ。プールと温浴の設備は水道と光熱の費用がかかる。受託の店は、民間と自治体からの委託の契約が続くかどうかで売上が決まる。
この会社の技術
プール、マシンのジム、スタジオ、温浴の設備を一つの建物にまとめ、指導するスタッフを置く。同じ運営のやり方を、自社の店だけでなく、他の人が持つ施設にも人を送って移せる。
この会社を読む言葉
- 会員制:毎月の会費を払って、施設を使える形
- 業務受託:施設の持ち主に代わって、運営や指導を引き受けること
- 固定費:客が減っても減らない、家賃や設備などの費用
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
- 業界図鑑生活サービスの会社は、何で稼いでいる?生活サービス
- 会社図鑑ルネサンス(2378)同じスポーツクラブのルネサンスは?
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- 会社図鑑コシダカホールディングス(2157)同じ運動の場のコシダカホールディングスは?
ここへつながる図鑑
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-15)。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:サービス業。
数字は EDINET の有価証券報告書から(出荷前に照合) この頁はデータから作った。更新日 2026-11-05。編集方針
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