会社図鑑
ジェイエスエス(6074)
ジェイエスエスは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は81億円。平均年収は465万円(単体・サービス業482社の中で408位)。上場会社(証券コード 6074)。 英文社名は「JSS CORPORATION」。
2026年3月期・有価証券報告書(2026-06-25 提出)の数字(EDINET)
- 証券コード
- 6074
- 業種(東証33業種)
- サービス業
- 決算日
- 3月末日
- 本社
- 大阪府大阪市西区土佐堀一丁目4 大阪府の上場企業一覧
- 従業員
- 連結 467人・単体 448人
- 平均年収
- 465万円(単体・平均年齢 40.9歳・平均勤続 15.1年)サービス業の482社の中で408位・業種の中央値 580万円 サービス業の年収ランキング自分の年収と比べる
年収と従業員の推移(2022年3月期〜2026年3月期)
| 年度 | 平均年収(単体) | 従業員(連結) |
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 418万円 | 514人 |
| 2023年3月期 | 428万円 | 496人 |
| 2024年3月期 | 468万円 | 483人 |
| 2025年3月期 | 453万円 | 498人 |
| 2026年3月期 | 465万円 | 467人 |
事業の分類
分類の根拠:ジェイエスエス 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-20。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
スイミングスクールを中心に、テニススクールやフィットネスクラブからなる会員制のスポーツクラブを営む会社だ。「水を通じて健康づくりに貢献する」という経営理念を掲げ、泳ぎだけでなく健康のための運動にも取り組む。創業からの指導経験を織り込んだ指導教本や水中健康運動教本などのマニュアルに沿った指導プログラムを持ち、住宅地を中心に事業所を広げてきた。近畿圏を中心に、北は北海道から南は沖縄まで、直営の事業所と受託の事業所を運営する。
直営には、スイミングスクールのほかフィットネスクラブとテニススクールがあり、地域の状況をとらえて年齢や体力、目的に合わせたプログラムとコースを置く。受託は、プールを持ってスイミングスクールを営む事業者と業務受託契約を結び、自社のスタッフを常駐させてスクールを運営する形で、委託料は売上に対する一定料率か一定金額として受け取る。公共の施設の運営の一部を請け負う事業所もある。会員向けにスキースクールやキャンプなどの課外活動も企画する。事業所やスポーツ施設に、スポーツ用品や、省エネタイプのプール室内照明器具、ボイラー、濾過機といった機器も売る。所有する施設の賃貸も行う。スイミングスクール運営事業の単一のセグメントだ。連結子会社のワカヤマアスレティックスは、スイミングクラブ、フィットネスクラブ、スーパー銭湯を企画・運営する。日本テレビホールディングスとは業務資本提携の契約を結んでいる。
誰に売る
客は、スクールに通う会員だ。指導と監視を任せる、プールを持つ事業者や公共の施設も客になる。スポーツ用品や機器を買う事業所やスポーツ施設も客だ。
業績5年
2026年3月期の売上高は81億円、営業利益は4億円、当期純利益は2億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は7%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が4.9%、2025年3月期が2.5%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率4.9%は、図鑑にある「生活サービス」の会社237社の中で上から155番目。中央値は6.7%で、真ん中あたり。
売上の伸び+7%は、上から187番目。中央値は+45%で、低い方。
従業員1人あたりの売上1,808万円は、上から164番目。中央値は2,765万円で、真ん中あたり。
売上の大きさは、237社の中で上から153番目。中央値は149億円。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に95円が出ていき、営業利益として5円が残る。そこから税金や利子などを払った後の当期純利益が2円。
会社の大きさ
連結の従業員数は448人。本社は大阪市西区土佐堀一丁目4。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,808万円になる。
何に左右される
通う会員の数が会費の土台になり、直営と受託の事業所の数が売上の広がりを決める。受託では、売上に対する一定料率か一定金額という委託料の決め方が収入を左右する。
スポーツ用品と省エネの機器の販売や、スキースクールやキャンプといった課外活動も売上に加わる。所有する施設の賃貸もその他の収入になる。
この会社の技術
創業からの指導経験をまとめた指導教本や水中健康運動教本などのマニュアルをもとに、年齢や体力、目的に合わせてプログラムとコースを組み立てる指導の仕組み。同じ指導要項を、直営と受託の両方の事業所で使う。
この会社を読む言葉
- 会員制:入会した人が会費を払って、続けて使う形
- 業務受託:施設を持つ相手に代わって、運営や指導を引き受けること
- 委託料:受託した業務の対価として受け取るお金
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-19)。 連結の値が3期に満たないため提出会社(単体)の値。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:サービス業。
数字は EDINET の有価証券報告書から(出荷前に照合) この頁はデータから作った。更新日 2026-11-05。編集方針
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