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決算データ · 試作 · 2026年3月期

東映アニメーション(4816)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東映アニメーションの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期460億円79億円758億円76.6%695人
2019年3月期557億円114億円885億円75.9%755人
2020年3月期548億円114億円940億円79.4%769人
2021年3月期516億円155億円111億円30.0%1,055億円80.7%819人
2022年3月期570億円181億円128億円31.8%1,269億円75.7%856人
2023年3月期875億円287億円209億円32.8%1,505億円76.1%900人
2024年3月期887億円234億円188億円26.4%1,627億円80.9%911人
2025年3月期1,008億円324億円236億円32.2%1,910億円80.2%960人
2026年3月期937億円310億円251億円33.1%2,023億円84.6%1,048人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,008億円937億円−72
売上原価524億円445億円−79
売上総利益484億円492億円+8
販売費及び一般管理費160億円182億円+22
営業利益(売上総利益−販管費)324億円310億円−14
経常利益332億円335億円+3
税引前利益328億円342億円+14
法人所得税92億円91億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)236億円251億円+15

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物825億円928億円+103
棚卸資産17億円18億円+1
流動資産1,279億円1,356億円+76
有形固定資産86億円88億円+2
非流動資産(固定資産)630億円667億円+37
資産合計1,910億円2,023億円+113
流動負債340億円265億円−75
非流動負債(固定負債)38億円47億円+10
負債合計378億円312億円−66
親会社の所有者に帰属する持分1,386億円1,546億円+160
資本合計(純資産)1,532億円1,710億円+178
東映アニメーション:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成46%49%現金及び現金同等物928億円(46%)棚卸資産18億円(1%)有形固定資産88億円(4%)その他の資産990億円(49%)東映アニメーション:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成46%49%現金及び現金同等物928億円(46%)棚卸資産18億円(1%)有形固定資産88億円(4%)その他の資産990億円(49%)
資産合計を100とした構成。
東映アニメーション:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%76%8%その他の負債312億円(15%)親会社の所有者に帰属する持分1,546億円(76%)非支配持分165億円(8%)東映アニメーション:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%76%その他の負債312億円(15%)親会社の所有者に帰属す…1,546億円(76%)非支配持分165億円(8%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー272億円170億円−102
財務活動によるキャッシュ・フロー-64億円-92億円−27
減価償却費8億円8億円−0
有形固定資産の取得による支出-7億円-8億円−1
配当金の支払額-64億円-85億円−21

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
映像製作・販売事業312億円−16.5%88億円28.1%896人
版権事業489億円−3.3%267億円54.6%76人
商品販売事業79億円−14.0%7億円9.2%20人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):版権事業 映像製作・販売事業 商品販売事業

東映アニメーション:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益24%74%映像製作・販売事業88億円(24%)版権事業267億円(74%)商品販売事業7億円(2%)東映アニメーション:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益24%74%映像製作・販売事業88億円(24%)版権事業267億円(74%)商品販売事業7億円(2%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,048人
提出会社758人
平均年齢39歳
平均勤続年数9年
平均年間給与855万円
東映アニメーション:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数90%8%映像製作・販売事業896億円(90%)版権事業76億円(8%)商品販売事業20億円(2%)東映アニメーション:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数90%映像製作・販売事業896億円(90%)版権事業76億円(8%)商品販売事業20億円(2%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は30,627人、発行済株式は210,000,000株。

東映アニメーション:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。東映34.3%テレビ朝日20%JP MORGAN CHAS4.9%東映ビデオ3.3%フジ・メディア・ホールディン3.2%バンダイナムコホールディング2.8%東映ラボ・テック2.5%みずほ信託銀行退職給付信託フ1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東映アニメーション:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。東映34.3%テレビ朝日20%JP MORG…4.9%東映ビデオ3.3%フジ・メディ…3.2%バンダイナム…2.8%東映ラボ・テ…2.5%みずほ信託銀…1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1東映34.3%
2テレビ朝日20.0%
3JP MORGAN CHASE BANK 3807524.9%
4東映ビデオ3.3%
5フジ・メディア・ホールディングス3.2%
6バンダイナムコホールディングス2.8%
7東映ラボ・テック2.5%
8みずほ信託銀行退職給付信託フジテレビジョン口再信託受託者 日本カストディ銀行1.9%
9みずほ信託銀行退職給付信託ソニーグループ口再信託受託者 日本カストディ銀行1.9%
10GIC PRIVATE LIMITED-C1.1%
東映アニメーション:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元1382535%380548%金融機関117531%金融商品取引業者40893%その他の法人1382535%外国法人等380548%個人その他177701%東映アニメーション:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元1382535%金融機関117531%金融商品取引業者40893%その他の法人1382535%外国法人等380548%個人その他177701%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期191.76円145円33%14.3%18.3倍
2019年3月期277.95円70円33%18.2%19.6倍
2020年3月期55.92円70円31%16.1%18.1倍
2021年3月期54.12円70円33%13.9%43.8倍
2022年3月期62.69円94円40%14.2%32.4倍
2023年3月期102.22円155円39%19.9%25.8倍
2024年3月期91.93円155円48%15.3%33.7倍
2025年3月期115.52円41円42%16.6%26.8倍
2026年3月期122.67円44円49%15.5%21.1倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1958年10月当社初の劇場長編アニメ作品「白蛇伝」完成。1960年9月本社を東京都中央区西銀座(現・東京都中央区銀座)へ移転。
  • 1963年11月当社初のテレビシリーズアニメ作品「狼少年ケン」放映開始。
  • 1966年11月劇場長編アニメ作品「ガリバーの宇宙旅行」がアメリカ国内でも公開。1967年4月「魔法使いサリー」第18話より、テレビシリーズアニメ作品のカラー放映開始。1973年2月子会社として株式会社タバック(現・連結子会社)設立、録音・編集部門の一部を分離。1973年3月東京都新宿区北新宿に
  • 1985年10月映像処理の多様化・迅速化のためコンピュータ制御による撮影システムを導入。1986年2月テレビシリーズアニメ作品「ドラゴンボール」放映開始。1986年3月当社初のオリジナルビデオアニメ作品「湘南爆走族」製作開始。自主制作ゲームソフトの販売開始。
  • 1991年12月コンピュータによる映像製作ソフト CATAS(Computer Aided TOEI AnimationSystem)完成。1992年3月テレビシリーズアニメ作品「美少女戦士セーラームーン」放映開始。
  • 1992年11月フィリピンEEI社と製作外注合弁会社EEI-TOEI ANIMATION CORPORATION(現・連結子会社)を設立。1994年3月新宿営業所を東京都新宿区横寺町へ移転、新宿オフィスと改称。1995年4月東映アニメーション研究所を東京都千代田区神田駿河台に開設。1995年9月
  • 1998年10月東映アニメーション株式会社へ商号変更。1999年3月テレビシリーズアニメ作品「デジモンアドベンチャー」放映開始。1999年6月本社を東京都練馬区東大泉とする。
  • 1999年10月テレビシリーズアニメ作品「ワンピース」放映開始。2000年4月EEI-TOEI ANIMATION CORPORATIONをTOEI ANIMATION PHILS.,INC.へ商号変更。 2000年5月広域LANを活用して、協力製作プロダクションとの間でアニメ製作に関するネット
  • 2000年10月液晶画面付タブレットを活用した作画工程のデジタル化システムを構築。当社初の深夜枠テレビシリーズアニメ作品「勝負師伝説 哲也」放映開始。
  • 2000年12月店頭市場に上場。2001年3月子会社として東映アニメーション音楽出版株式会社(現・連結子会社)を設立。2001年8月1単位(
  • 2001年10月より1単元)の株式数を1,000株から100株に変更。
  • 2001年10月韓国アニメーション専門衛星放送株式会社「株式会社大元デジタル放送」(8.25%出資)に資本参加。2002年7月子会社として株式会社LATERNA(現・持分法適用関連会社、現・株式会社AMAZONLATERNA)を設立。当社発売元としての初のパッケージソフト発売。
  • 2002年12月インターネット向け映像配信サービス開始。2004年2月テレビシリーズアニメ作品「ふたりはプリキュア」放映開始。2004年3月アメリカ・ロサンゼルスに販売子会社TOEI ANIMATION INCORPORATED(現・連結子会社)を設立。
  • 2004年12月ジャスダック証券取引所(現・東京証券取引所)に株式を上場。フランス・パリに販売子会社TOEI ANIMATION EUROPE S.A.S.(現・連結子会社)を設立。2006年4月東映アニメーション研究所を東京都練馬区東大泉に移転。2006年7月日米合作によるテレビシリーズアニメ
  • 2007年11月株式会社LATERNA(現・株式会社AMAZONLATERNA)の株式の70%を売却。
  • 2008年12月TOEI ANIMATION ENTERPRISES LTD.の株式を追加取得し、100%子会社とする。
  • 2009年10月当社初の3D立体劇場アニメ作品「きかんしゃやえもん」公開。2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に上場となる。
  • 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場となる。2011年3月東映アニメーション研究所閉所2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所JASDA
  • 2014年12月大泉スタジオの再開発に伴い、東京都練馬区光が丘の仮スタジオに移転。2018年1月東京都練馬区光が丘の仮スタジオから新大泉スタジオに移転。2018年4月普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割。
  • 2020年11月TOEI ANIMATION ENTERPRISES LTD.が東映動漫(上海)実業有限公司を合弁で設立。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に移行。2023年4月東映アニメーション作画アカデミーを開講。2024年4月普通株式1株に

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社7社及び関連会社3社で構成され、主に劇場・テレビ向けの各種アニメ作品等の企画・製作及び放映権等の販売を行う映像製作・販売事業、製作した作品の商品化権等に基づき当社作品のキャラクターの使用をライセンス許諾しロイヤリティを得る版権事業、キャラクター商品等を販売する商品販売事業を主な事業として取り組んでおります。 当社は、2026年3月31日現在でテレビアニメ作品247タイトル、劇場アニメ作品278タイトル、その他にTVSP等を合わせまして、総コンテンツ数にして約14,000本を保有しております。当社テレビアニメ作品の代表作としては以下のものがあります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針