決算データ · 試作 · 2026年3月期
ビジネスエンジニアリング（4828）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ビジネスエンジニアリングの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 135億円 | — | 5億円 | — | 71億円 | 43.2% | 579人 |
| 2019年3月期 | 153億円 | — | 8億円 | — | 81億円 | 54.0% | 590人 |
| 2020年3月期 | 180億円 | — | 9億円 | — | 86億円 | 58.6% | 618人 |
| 2021年3月期 | 177億円 | 19億円 | 13億円 | 10.7% | 105億円 | 60.2% | 643人 |
| 2022年3月期 | 178億円 | 24億円 | 16億円 | 13.6% | 115億円 | 65.1% | 657人 |
| 2023年3月期 | 185億円 | 33億円 | 23億円 | 17.6% | 134億円 | 69.3% | 684人 |
| 2024年3月期 | 195億円 | 39億円 | 26億円 | 20.0% | 157億円 | 69.7% | 699人 |
| 2025年3月期 | 208億円 | 47億円 | 33億円 | 22.5% | 185億円 | 72.5% | 719人 |
| 2026年3月期 | 244億円 | 64億円 | 49億円 | 26.2% | 215億円 | 74.7% | 748人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 208億円 | 244億円 | +37 |
| 売上原価 | 117億円 | 133億円 | +16 |
| 売上総利益 | 91億円 | 112億円 | +21 |
| 販売費及び一般管理費 | 44億円 | 47億円 | +3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 47億円 | 64億円 | +18 |
| 経常利益 | 47億円 | 64億円 | +18 |
| 税引前利益 | 47億円 | 67億円 | +20 |
| 法人所得税 | 14億円 | 18億円 | +4 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 33億円 | 49億円 | +16 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 94億円 | 121億円 | +28 |
| 流動資産 | 143億円 | 172億円 | +29 |
| 有形固定資産 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 41億円 | 43億円 | +2 |
| 資産合計 | 185億円 | 215億円 | +31 |
| 社債及び借入金（流動） | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 流動負債 | 50億円 | 54億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 0億円 | 1億円 | +0 |
| 負債合計 | 51億円 | 55億円 | +4 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 132億円 | 161億円 | +29 |
| 資本合計（純資産） | 134億円 | 161億円 | +27 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 35億円 | 59億円 | +24 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -11億円 | -20億円 | −9 |
| 減価償却費 | 8億円 | 9億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -0億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -11億円 | -16億円 | −6 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ソリューション | 156億円 | +18.5% | — | 48億円 | 30.4% | 38億円 | 252人 |
| プロダクト | 84億円 | +18.7% | — | 32億円 | 38.1% | 27億円 | 238人 |
| システムサポート | 27億円 | +3.9% | — | 5億円 | 19.2% | 27億円 | 164人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ソリューション プロダクト システムサポート
従業員
連結従業員748人
提出会社580人
平均年齢40.3歳
平均勤続年数11.1年
平均年間給与915万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,369人、発行済株式は60,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 図研 | 21.0% |
| 2 | 三谷産業 | 11.5% |
| 3 | ウイングアーク１ｓｔ | 8.0% |
| 4 | インテック | 6.0% |
| 5 | キヤノンＩＴソリューションズ | 6.0% |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 5.6% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505038 | 1.7% |
| 8 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.5% |
| 9 | キッセイコムテック | 0.9% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 0.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 40.5円 | 25円 | 28% | 14.4% | 22.2倍 |
| 2019年3月期 | 71.09円 | 43円 | 36% | 21.7% | 16.3倍 |
| 2020年3月期 | 72.98円 | 45円 | 37% | 18.2% | 16.3倍 |
| 2021年3月期 | 108.94円 | 70円 | 38% | 22.7% | 15.9倍 |
| 2022年3月期 | 27.49円 | 84円 | 36% | 23.8% | 14.1倍 |
| 2023年3月期 | 38.8円 | 64円 | 38% | 27.8% | 15.5倍 |
| 2024年3月期 | 43.82円 | 78円 | 41% | 25.9% | 17.1倍 |
| 2025年3月期 | 55.63円 | 100円 | 39% | 27.4% | 13.1倍 |
| 2026年3月期 | 81.78円 | 104円 | 55% | 33.2% | 14.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1980年12月に東洋エンジニアリング株式会社の100％子会社のオリエント工事株式会社として設立されました。その後、1999年２月に情報通信システムに関するサービス業に事業目的を変更し、同年３月に商号を東洋ビジネスエンジニアリング株式会社と改めたうえで、同社からシステムインテグレーション(※)事
- 1980年12月事業目的を各種産業設備の設計、建設工事の請負として、オリエント工事株式会社を資本金３千万円にて東京都千代田区に設立1999年２月 本店所在地を東京都千代田区から千葉県習志野市に移転するとともに、事業目的を情報通信システムに関するサービス業に変更1999年３月 商号を東洋ビジネスエ
- 2004年12月株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場(2013年６月上場廃止)2005年９月東京都千代田区に千葉県習志野市から本社機能を移転2006年６月東京都千代田区に本店所在地を移転2007年５月自社開発ERPパッケージ「A.S.I.A.」(現「mcframe GA」)の提供を開始20
- 2017年10月米国にToyo Business Engineering U.S.A. Inc.(現 Business Engineering America, Inc.、連結子会社)を設立
- 2019年10月商号をビジネスエンジニアリング株式会社に変更2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当連結会計年度末において、当社、連結子会社２社、非連結子会社５社（※）で構成され、情報サービス事業を展開しております。セグメントは「ソリューション事業」、「プロダクト事業」、「システムサポート事業」であります。各セグメントの事業内容と事業の系統図は次のとおりであります。 (1) ソリューション事業他社が開発したERPパッケージ製品を主に利用し、企業の情報システムを設計、開発、導入するサービスを提供する事業であります。取扱う主な会社 当社 (2) プロダクト事業当社が開発したERPパッケージ製品をパートナー企業を通じて販売するとともに、同製品を利用して企業の情報システムを設計、開発、導入するサービスを提供する事業であります。取扱う主な会社 当社およびBusiness Engineering America, Inc. (3) システムサポート事業基幹業務システムを導入した企業に対して、システムの運用・保守を始めとする支援サービスを提供する事業であります。取扱う主な会社 ビジネスシステムサービス株式会社 （※）2026年度より連結子会社化いたします。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YD7D）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZ8I）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQCO）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R1D4）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OC4W）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針