図解経済
決算データトライアイズ(4840)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑トライアイズ(4840) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2025年12月期

トライアイズ(4840)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、トライアイズの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期15億円-1億円75億円62.9%54人
2019年12月期17億円1億円69億円62.0%48人
2020年12月期10億円0億円65億円62.3%—人
2021年12月期10億円-2億円-2億円-15.0%64億円63.2%28人
2022年12月期7億円-1億円5億円-13.9%62億円84.3%25人
2023年12月期6億円-0億円1億円-1.6%56億円90.7%25人
2024年12月期10億円0億円2億円0.0%57億円90.9%29人
2025年12月期14億円-2億円-4億円-14.1%50億円86.4%13人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益10億円14億円+5
売上原価6億円12億円+7
売上総利益4億円2億円−2
販売費及び一般管理費4億円4億円−0
営業利益(売上総利益−販管費)0億円-2億円−2
経常利益3億円2億円−0
税引前利益3億円-4億円−6
法人所得税1億円0億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)2億円-4億円−6

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物29億円33億円+4
流動資産38億円47億円+9
有形固定資産17億円1億円−16
非流動資産(固定資産)19億円2億円−16
資産合計57億円50億円−7
流動負債2億円6億円+4
非流動負債(固定負債)2億円0億円−2
負債合計5億円6億円+2
親会社の所有者に帰属する持分47億円43億円−4
資本合計(純資産)52億円44億円−9
トライアイズ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成66%31%現金及び現金同等物33億円(66%)有形固定資産1億円(2%)その他の資産16億円(31%)トライアイズ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成66%31%現金及び現金同等物33億円(66%)有形固定資産1億円(2%)その他の資産16億円(31%)
資産合計を100とした構成。
トライアイズ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成12%86%その他の負債6億円(12%)親会社の所有者に帰属する持分43億円(86%)非支配持分1億円(2%)トライアイズ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成86%その他の負債6億円(12%)親会社の所有者に帰属する持分43億円(86%)非支配持分1億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-2億円-9億円−7
財務活動によるキャッシュ・フロー-0億円2億円+2
減価償却費0億円0億円−0
有形固定資産の取得による支出-0億円0億円+0
配当金の支払額0億円0億円+0

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
建設コンサルタント事業3億円+13.8%1億円15.2%16億円6人
ファッションブランド事業2億円−23.8%0億円18.7%0億円1人
不動産投資事業9億円+102.2%-1億円-7.5%17億円1人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):不動産投資事業 建設コンサルタント事業 ファッションブランド事業

トライアイズ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益63%37%建設コンサルタント事業1億円(63%)ファッションブランド事業0億円(37%)トライアイズ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益63%37%建設コンサルタント事業1億円(63%)ファッションブランド事業0億円(37%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員13人
提出会社7人
平均年齢49歳
平均勤続年数4.8年
平均年間給与577万円
トライアイズ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数75%13%13%建設コンサルタント事業6億円(75%)ファッションブランド事業1億円(13%)不動産投資事業1億円(13%)トライアイズ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数75%建設コンサルタント事業6億円(75%)ファッションブランド事業1億円(13%)不動産投資事業1億円(13%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,820人、発行済株式は8,300,000株。

トライアイズ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。チャレンジ2号投資事業組合12.3%池田有希子10.6%FOU JOHN CHI C6.4%DBS BANK LTD 75.3%サンシャインG号投資事業組合4.1%サンシャインH号投資事業組合3%サンシャインF号投資事業組合3%トリリオン投資事業有限責任組2.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合トライアイズ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。チャレンジ2…12.3%池田有希子10.6%FOU JOH…6.4%DBS BAN…5.3%サンシャイン…4.1%サンシャイン…3%サンシャイン…3%トリリオン投…2.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1チャレンジ2号投資事業組合12.3%
2池田有希子10.6%
3FOU JOHN CHI CHONG6.4%
4DBS BANK LTD 7001705.3%
5サンシャインG号投資事業組合4.1%
6サンシャインH号投資事業組合3.0%
7サンシャインF号投資事業組合3.0%
8トリリオン投資事業有限責任組合2.9%
9BANK JULIUS BAER AND CO. LTD. SINGAPORE CLIENTS2.7%
10竹林 義則1.8%
トライアイズ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元12077%67964%金融商品取引業者309%その他の法人96%外国法人等12077%個人その他67964%トライアイズ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元67964%金融商品取引業者309%その他の法人96%外国法人等12077%個人その他67964%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期-15.74円12円145%
2019年12月期15.79円15円161%2.8%33.1倍
2020年12月期0.35円12円133%0.1%968.5倍
2021年12月期-30.35円12円39%
2022年12月期60.14円10.1%5.1倍
2023年12月期13.1円2.0%26.1倍
2024年12月期24.95円3.8%11.4倍
2025年12月期-54.2円

沿革(有価証券報告書より)

  • 1999年11月ドリームテクノロジーズ株式会社に商号を変更。2001年4月大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場に上場。7月株式会社ドコモ・マシンコミュニケーションズのASPサービス「DoCoです・Car」にNexusMap地図エンジンを提供。同時に同社の委託により「DoCoです・Car」サーバ
  • 2003年12月東京都渋谷区に本店を移転。
  • 2004年11月自社開発による高画質高速画像配信システム「ZOOMA」のパッケージ製品を販売開始。2005年4月オムニトラストジャパン株式会社を設立。7月ジャパンワイヤレス株式会社を子会社化。2006年9月純粋持株会社への移行のため、ソフトウェア部門のZOOMA事業を完全子会社であるオムニトラス
  • 2008年11月東京ブラウス株式会社の発行済株式数の80%、株式会社松崎及び松崎生産株式会社並びに株式会社HAMANO1880(現:濱野皮革工藝株式会社)の全株式を取得し子会社化。12月株式会社トライアイズソリューションの全事業を子会社である株式会社アイ・エヌ・エー(現:株式会社クレアリア)に譲
  • 2011年10月11月12月 2016年1月2018年7月7月ジャパンワイヤレス株式会社解散。グループ会社の商標権を管理するライセンシングビジネスを開始。間接所有の台湾現地法人を一新し、直接所有の現地法人拓莉司国際有限公司として新体制による営業を開始。(拓莉司国際有限公司は2025年9月に清算結
  • 2025年10月12月東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(グロース)からグロース市場に移行。株式会社トライアイズビジネスサービスを吸収合併し同社を解散。連結子会社である濵野皮革工藝株式会社の全株式を株式会社UKETUGIへ譲渡。東京証券取引所グロース市場から同取引所

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の子会社)は、当社(㈱トライアイズ)、子会社4社(TRIIS INTERNATIONAL AMERICA INC.、KIP LLC、CLATHAS LLC、及び㈱クレアリア)で構成されています。 前連結会計年度で連結子会社でありました濱野皮革工藝㈱は、当連結会計年度において当社の保有する全ての株式を譲渡したため、連結の範囲から除外しております。また、当連結会計年度において拓莉司国際有限公司は清算結了となりましたので、連結の範囲から除外しております。 なお、当社は有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの事業内容及び当社と主要関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。 建設コンサルタント事業 ㈱クレアリアが本事業、ダムを中心とする河川の上流から河口までの水関連分野における事業者である国・地方公共団体等に対する企画・調査・分析・試験・計画・施工管理等の事業執行支援を実施しています。 ファッションブランド事業 ライセンス事業については、㈱トライアイズが実施しています。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針