決算データ · 試作 · 2026年3月期
レナサイエンス（4889）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、レナサイエンスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | — | -1億円 | — | 8億円 | 99.2% | 1人 |
| 2019年3月期 | — | — | -2億円 | — | 8億円 | 99.0% | 7人 |
| 2020年3月期 | — | — | -2億円 | — | 10億円 | 61.4% | 10人 |
| 2021年3月期 | — | — | -1億円 | — | 11億円 | 52.6% | 7人 |
| 2022年3月期 | — | — | -3億円 | — | 24億円 | 90.3% | 4人 |
| 2023年3月期 | — | — | -3億円 | — | 23億円 | 82.0% | 3人 |
| 2024年3月期 | — | — | -3億円 | — | 21億円 | 76.9% | 4人 |
| 2025年3月期 | 0億円 | — | 1億円 | — | 19億円 | 91.9% | 3人 |
| 2026年3月期 | — | — | -3億円 | — | 35億円 | 94.5% | 3人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上総利益 | 1億円 | 1億円 | −1 |
| 経常利益 | -2億円 | -3億円 | −1 |
| 税引前利益 | 1億円 | -3億円 | −4 |
| 法人所得税 | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1億円 | -3億円 | −4 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 18億円 | 34億円 | +16 |
| 流動資産 | 19億円 | 35億円 | +16 |
| 非流動資産（固定資産） | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 資産合計 | 19億円 | 35億円 | +16 |
| 流動負債 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 負債合計 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 17億円 | 33億円 | +16 |
| 資本合計（純資産） | 17億円 | 33億円 | +16 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -3億円 | −1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1億円 | 19億円 | +19 |
従業員
連結従業員—人
提出会社3人
平均年齢34.33歳
平均勤続年数1.55年
平均年間給与498万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,957人、発行済株式は13,776,900株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 特定有価証券信託受託者 SMBC信託銀行 | 31.7% |
| 2 | 宮 田 敏 男 | 10.7% |
| 3 | 上田八木短資 | 2.2% |
| 4 | BNYM SA／NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE | 2.0% |
| 5 | BOFAS INC SEGREGATION ACCOUNT | 1.9% |
| 6 | 楽天証券共有口 | 1.4% |
| 7 | 林 田 広 明 | 1.3% |
| 8 | 第一リアルター | 1.1% |
| 9 | SBI証券 | 1.1% |
| 10 | 飯 田 晋 一 | 0.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -594,040.37円 | — | — | — | — |
| 2019年3月期 | -4,682.64円 | — | — | — | — |
| 2020年3月期 | -18.75円 | — | — | — | — |
| 2021年3月期 | -10.19円 | — | — | — | — |
| 2022年3月期 | -22.33円 | — | — | — | — |
| 2023年3月期 | -26.42円 | — | — | — | — |
| 2024年3月期 | -20.32円 | — | — | — | — |
| 2025年3月期 | 8.92円 | — | — | 6.8% | 117.4倍 |
| 2026年3月期 | -23.39円 | — | — | — | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 2002年10月平成14年度大学発事業創出実用化研究開発事業(経済産業省)(注)１に採択2003年４月国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)における事業創出実用化研究開発事業において「PAI-1阻害薬のリード化合物」発見
- 2005年10月平成17年度大学発事業創出実用化研究開発事業(NEDO)に採択。産学連携事業を推進(「血栓症、冠動脈疾患治療薬としてのPAI-1阻害薬の開発」)。PAI-1阻害薬の特許を出願
- 2007年10月カルボニルストレス性統合失調症の治療及び検査に関するピリドキサミンの特許を学校法人東海大学、財団法人東京都医学研究機構(現 公益財団法人東京医学総合研究所)、当社の共同で出願
- 2010年12月株式会社プロジェクトPM(特別目的会社/子会社)を設立
- 2011年10月カルボニルストレス性統合失調症の前期第Ⅱ相試験を実施
- 2012年10月国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)のA-STEP(注)２に採択（PAI-1阻害薬に基づく造血幹細胞移植での造血機能改善薬）
- 2014年10月JSTのA-STEPに採択（新規PAI-1阻害薬による慢性骨髄性白血病(CML)根治の作用機序解明）2017年８月慢性骨髄性白血病の前期第Ⅱ相試験開始2018年１月当社子会社株式会社プロジェクトPMを吸収合併2018年６月自閉スペクトラム症の第Ⅱ相試験開始2019年８月慢性骨髄性
- 2020年10月新型コロナウイルス感染症に伴う肺傷害の前期第Ⅱ相試験開始（日・米・トルコ）
- 2020年12月月経前症候群／月経前不快気分障害の第Ⅱ相試験開始2021年６月新型コロナウイルス感染症に伴う肺傷害の後期第Ⅱ相試験開始（日本）2021年７月悪性黒色腫の第Ⅱ相試験開始2021年９月東京証券取引所マザーズ市場に上場2022年１月東北大学レナサイエンスオープンイノベーションラボ（TR
- 2022年12月ディスポーザブル極細内視鏡の薬事承認取得2023年４月広島大学レナサイエンスオープンイノベーションラボ（HiREx）開設2023年９月非小細胞肺がんの前期第Ⅱ相試験開始
- 2023年10月全身性強皮症に伴う間質性肺疾患の第Ⅱ相試験開始
- 2023年10月皮膚血管肉腫の第Ⅱ相試験開始2024年７月Eirion社における男性型脱毛症(加齢性脱毛症)の第Ⅰ相臨床試験開始2024年８月悪性黒色腫治療薬の厚生労働大臣指定「希少疾病用医薬品」
- 2024年10月東京都中央区日本橋より宮城県仙台市へ本社移転2025年１月米国ノースウエスタン大学Potocsnak Longevity Institute（長寿研究所）のTREx内開設2025年２月悪性黒色腫の第Ⅲ相試験開始2025年５月世界的長寿研究コンペティションXPRIZE Health
- 2025年12月第１回第三者割当による新株式及び新株予約権の発行割当2026年１月第２回第三者割当による新株式及び新株予約権の発行割当2026年３月第３回第三者割当による新株式及び新株予約権の発行割当2026年３月第４回第三者割当による新株式及び新株予約権の発行割当2026年４月非小細胞肺がんの
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社は、医療現場の課題を解決するための多様なモダリティ（医薬品、医療機器、人工知能（AI）を活用したプログラム医療機器）の開発を進めており、医療イノベーションの創出を通じて、生涯にわたり心身の健康を享受できる新たな医療の実現を目指しています。日本を含む先進国では超高齢化が進み、平均寿命と健康寿命（心身ともに健康で自立して生活できる期間であり、平均寿命から寝たきりや認知症などの介護状態の期間を差し引いた期間）の差が約10年あることが大きな課題となっています。加齢と共に生じる種々の疾患、例えば、がん、循環器疾患、呼吸器疾患、糖尿病などを治療できれば、健康寿命の延伸に繋げることができます。これら４疾患は全世界の死亡者数の70-80％程度を占めるとされており、世界保健機関（WHO）でも老化や生活習慣に伴う重要な疾患として位置付けています。当社は、これら４疾患の治療薬を含め、健康寿命の延伸に資する医薬品、女性・小児の疾患治療薬など医学的あるいは社会的にも重要な課題を解決すべく取り組んでいます。がん、循環器疾患、呼吸器疾患、糖尿病など具体的な加齢疾患に加えて、国際的な超高齢化社会を迎えて著しい成長が期待される「長寿分野」の研究及び事業にも注力します（図表１）。これまでの抗加齢・長寿医療は食事療法、運動療法、サプリメント・健康食品などが大半でした。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGXR）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W34E）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TWYP）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QZYP）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OMEQ）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針