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決算データ · 試作 · 2026年3月期

坪田ラボ(4890)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、坪田ラボの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期2億円0億円1億円81.2%2人
2019年3月期1億円-1億円4億円69.9%1人
2020年3月期4億円0億円5億円62.3%5人
2021年3月期7億円3億円2億円36.2%11億円54.8%8人
2022年3月期6億円1億円2億円21.9%16億円46.0%9人
2023年3月期10億円2億円1億円17.9%27億円73.0%10人
2024年3月期7億円-7億円-6億円-97.0%23億円59.6%7人
2025年3月期14億円2億円2億円17.6%25億円63.4%17人
2026年3月期2億円-8億円-8億円-395.0%13億円65.5%22人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益14億円2億円−12
売上原価2億円1億円−1
売上総利益12億円1億円−11
販売費及び一般管理費9億円9億円−0
営業利益(売上総利益−販管費)2億円-8億円−10
経常利益3億円-8億円−10
税引前利益3億円-8億円−10
法人所得税1億円0億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)2億円-8億円−10

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物15億円10億円−6
流動資産25億円13億円−12
有形固定資産0億円0億円−0
非流動資産(固定資産)1億円0億円−0
資産合計25億円13億円−12
社債及び借入金(非流動)1億円1億円−0
流動負債9億円4億円−4
非流動負債(固定負債)1億円1億円−0
負債合計9億円5億円−5
親会社の所有者に帰属する持分16億円9億円−7
資本合計(純資産)16億円9億円−7
坪田ラボ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成73%24%現金及び現金同等物10億円(73%)有形固定資産0億円(2%)その他の資産3億円(24%)坪田ラボ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成73%24%現金及び現金同等物10億円(73%)有形固定資産0億円(2%)その他の資産3億円(24%)
資産合計を100とした構成。
坪田ラボ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成31%66%社債及び借入金1億円(4%)その他の負債4億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分9億円(66%)坪田ラボ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成31%66%社債及び借入金1億円(4%)その他の負債4億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分9億円(66%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-3億円-6億円−3
財務活動によるキャッシュ・フロー-0億円0億円+0
減価償却費0億円0億円−0
有形固定資産の取得による支出-0億円-0億円+0

従業員

連結従業員—人
提出会社22人
平均年齢48歳
平均勤続年数2.1年
平均年間給与818万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,243人、発行済株式は25,794,300株。

坪田ラボ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。坪田 一男46.2%坪田12.4%大高 功7.1%ロート製薬2.5%竹村 敬司1.2%大和証券1%合同会社マーズ1%ジンズホールディングス0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合坪田ラボ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。坪田 一男46.2%坪田12.4%大高 功7.1%ロート製薬2.5%竹村 敬司1.2%大和証券1%合同会社マーズ1%ジンズホール…0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1坪田 一男46.2%
2坪田12.4%
3大高 功7.1%
4ロート製薬2.5%
5竹村 敬司1.2%
6大和証券1.0%
7合同会社マーズ1.0%
8ジンズホールディングス0.9%
9原 裕0.9%
10モルガン・スタンレーMUFG証券0.7%
坪田ラボ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元45530%200657%金融機関17%金融商品取引業者10333%その他の法人45530%外国法人等1335%個人その他200657%坪田ラボ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元200657%金融機関17%金融商品取引業者10333%その他の法人45530%外国法人等1335%個人その他200657%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期43.18円14.0%
2019年3月期-372.95円
2020年3月期0.14円1.0%
2021年3月期8.97円43.8%
2022年3月期6.77円23.0%
2023年3月期3.66円6.7%226.3倍
2024年3月期-25.15円
2025年3月期8.04円13.9%49.0倍
2026年3月期-29.58円

沿革(有価証券報告書より)

  • 2015年12月近視予防又は近視の進行を遅らせること等ができる身体装着用の照射装置に関する特許を出願(当社パイプライン TLG-001)2017年3月近視予防又は抑制剤、マウス近視誘導モデルの作製方法及び近視予防又は抑制医薬スクリーニング方法に関する特許を出願(当社パイプライン TLG-001)
  • 2019年11月国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の2019年度「研究開発型ベンチャー支援事業/シード期の研究開発型ベンチャーに対する事業化支援」の事業者に選出(当社パイプライン TLG-005)2020年6月本社を慶應義塾大学信濃町キャンパス内2号棟5階から東京都新宿区信濃町3
  • 2020年10月ロート製薬株式会社と当社が保有する近視抑制点眼薬に関する知的財産権及び研究開発成果に関する実施許諾契約を締結(当社パイプライン TLM-003) ロート製薬株式会社と近視抑制のメカニズム、リバウンド等の基礎研究に関する共同研究開発契約を締結(当社パイプライン TLM-003)20
  • 2020年10月に締結した実施許諾契約の対象国に、台湾、ベトナム、インドネシアの3カ国を追加する覚書を締結2022年6月東京証券取引所グロース市場に株式を上場
  • 2022年11月Twenty Twenty Therapeutics社と TLG-001 の北及び南アメリカ大陸を対象とした独占実施許諾契約を締結
  • 2022年12月Laboratoires Théa社と TLM-003 の米欧等を対象とした独占実施許諾契約を締結2023年6月日本スタートアップ大賞 審査委員会特別賞を受賞2023年9月「老齢犬の認知機能低下に対する認知機能改善機器の研究開発」が成長型中小企業等研究開発支援事業(Go-Tech
  • 2023年10月近視進行抑制を目指した医療機器 TLG-001 検証的臨床試験の被験者組み入れ完了2024年3月「網膜色素変性症に対する革新的医療機器の開発」がTOKYO 戦略的イノベーション促進事業における助成事業として採択2024年3月「光照射による月経不順治療機器の開発」が女性のためのフェ
  • 2024年10月ロート製薬株式会社と点眼薬に関する評価契約締結
  • 2024年10月Laboratoires Théaと非臨床試験データ及び一部臨床試験結果に関するライセンス契約締結
  • 2024年12月「Well-being & Age-tech 2024 Award」にて優秀賞を受賞2025年3月中国 Beijing Yijie Pharmaceutical Technology Co., Ltd. と中国における TLG-001 に関するライセンス許諾契約を締結2025年4
  • 2025年10月マイボーム腺機能不全治療薬 TLM-001 の Phase 2a 試験開始
  • 2025年10月バイオレットライト照射デバイス TLG-001 国内臨床試験において LPO を達成2026年1月「高齢者のウェルネス向上を目的としたフリッカーLED 老眼鏡」の開発が東京都中小企業振興公社 令和7年度「高齢者向け新ビジネス創出支援事業」に採択2026年2月バイオレットライト照射

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 株式会社坪田ラボは「VISIONary INNOVATIONで未来をごきげんにする」をパーパスに掲げ、近視(*1)・ドライアイ(*2)・老視(*3)・脳疾患を対象に、新たな治療法の創出を目指す慶應義塾大学医学部発ベンチャー企業です。当社は、慶應義塾大学医学部眼科学教室における研究成果を社会に届けること、並びに医療分野においてイノベーションを実現することを目的として、2012年5月に株式会社ドライアイKTとして設立されました。近視、ドライアイ、老視は、いずれも超高齢社会における健康長寿の延伸およびQuality of Vision(視覚の質)の観点から重要な課題と認識されているものの、依然としてアンメット・メディカル・ニーズの高い疾患領域(*4)であると認識しております。当社では、これら3つの疾患領域に加え、眼と同様に中枢神経系に属する脳疾患領域にも研究対象を拡大しており、提携大学等との連携のもと、先進的な研究を推進しております。パートナー企業への導出、共同開発等を通じて、こうした研究成果を医療現場や患者への新たな価値として提供することを目指しております。なお、当社の事業は研究開発事業に特化しており、単一の事業セグメントで構成されています。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針