決算データ · 試作 · 2025年12月期
ティムス（4891）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ティムスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 20億円 | — | 11億円 | — | 27億円 | 89.5% | 8人 |
| 2022年12月期 | — | — | -9億円 | — | 38億円 | 98.0% | 14人 |
| 2023年12月期 | — | — | -10億円 | — | 36億円 | 96.9% | 14人 |
| 2024年12月期 | — | — | -7億円 | — | 30億円 | 92.1% | 18人 |
| 2025年12月期 | — | — | -7億円 | — | 29億円 | 95.5% | 18人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 経常利益 | -6億円 | -7億円 | −1 |
| 税引前利益 | -7億円 | -7億円 | −1 |
| 法人所得税 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -7億円 | -7億円 | −1 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 29億円 | 28億円 | −1 |
| 流動資産 | 30億円 | 29億円 | −2 |
| 有形固定資産 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 資産合計 | 30億円 | 29億円 | −2 |
| 流動負債 | 2億円 | 1億円 | −1 |
| 負債合計 | 2億円 | 1億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 28億円 | 27億円 | −1 |
| 資本合計（純資産） | 28億円 | 28億円 | −1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -5億円 | -8億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0億円 | 6億円 | +6 |
| 減価償却費 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | 0億円 | +0 |
従業員
連結従業員—人
提出会社18人
平均年齢45.8歳
平均勤続年数4.4年
平均年間給与829万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,107人、発行済株式は45,485,767株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 大和日台バイオベンチャー投資事業有限責任組合 | 9.0% |
| 2 | ＴＨＶＰ－１号投資事業有限責任組合 | 6.3% |
| 3 | 新日本科学 | 3.2% |
| 4 | 楽天証券 | 2.9% |
| 5 | ＳＢＩ証券 | 2.8% |
| 6 | 山本 哲郎 | 2.1% |
| 7 | 蓮見 惠司 | 1.8% |
| 8 | 富永 隆寛 | 1.5% |
| 9 | ニッセイ・キャピタル９号投資事業有限責任組合 | 1.5% |
| 10 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 53.36円 | — | — | 60.2% | — |
| 2022年12月期 | -25.28円 | — | — | -27.9% | — |
| 2023年12月期 | -26.02円 | — | — | -26.8% | — |
| 2024年12月期 | -16.38円 | — | — | -23.7% | — |
| 2025年12月期 | -16.08円 | — | — | -25.9% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 2011年10月独立行政法人科学技術振興機構(JST)「研究成果最適展開支援事業 フィージビリティスタディ 可能性発掘タイプ(シーズ顕在化)」に採択2014年８月TMS-007の日本における第Ⅰ相臨床試験*開始2015年９月国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)「中堅・中
- 2015年10月TMS-007の日本における第Ⅰ相臨床試験終了2017年５月本店所在地を東京都府中市宮町一丁目に移転
- 2017年11月TMS-007の日本における前期第Ⅱ相臨床試験*開始2018年６月TMS-007をバイオジェン社に導出するオプション契約を締結2019年８月日本マイクロバイオファーマ株式会社とTMS-008の原薬製造法の共同開発に関する契約を締結し原薬製造を開始
- 2020年11月TMS-007前期第Ⅱ相臨床試験の組入完了(90症例)2021年２月TMS-008のGLP*非臨床試験*を開始2021年５月バイオジェン社がTMS-007に関するオプション権を行使、TMS-007を同社に導出2021年８月TMS-007の日本における前期第Ⅱ相臨床試験終了2022
- 2022年11月東京証券取引所グロース市場に株式を上場2024年１月TMS-007の権利がバイオジェン社からJi Xing Pharmaceuticals Hong Kong Limited（現CORXEL Pharmaceuticals Hong Kong Limited）へ移転2024年１月
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社は、医薬品の研究・開発・製造・販売を事業目的とする「医薬品開発事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の情報は記載を省略しております。 （１）SMTP化合物の特徴 当社は、アカデミア等の研究機関等の研究開発成果を基盤とした医薬品候補物質の研究開発を行い、グローバルの医薬品市場に展開することを主要な事業内容とした、創薬型バイオベンチャー企業です。 当社はこれまで、ヒトが体内に有する酵素の一つである可溶性エポキシドヒドロラーゼ（sEH）＊を標的とした医薬品候補物質であるSMTP化合物の研究開発を進めてきました。sEHを阻害することで「抗炎症作用」が得られることが分かっており、当社では様々な炎症性疾患を対象としてsEH阻害剤の開発を進めています。 当社のリードパイプラインであるTMS-007（JX10）は、sEH阻害による「抗炎症作用」に加えて、プラスミノーゲン＊に作用することによる「血栓溶解作用」も有しており、急性期脳梗塞を対象とした臨床開発が進められています。また、後続パイプラインのTMS-008は、様々な炎症性疾患を適応＊として開発が進められており、2025年６月に第Ⅰ相臨床試験を完了しました。 ① 可溶性エポキシドヒドロラーゼ（sEH）についてsEHは二つの作用を有すると考えられています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XVBS）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VURO）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100TIJL）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QV1P）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-07-01（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-23。編集方針