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決算データ · 試作 · 2025年12月期

メック(4971)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、メックの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期113億円18億円186億円81.5%378人
2019年12月期109億円12億円200億円80.5%397人
2020年12月期120億円16億円215億円81.2%397人
2021年12月期150億円39億円30億円26.2%253億円82.7%413人
2022年12月期163億円40億円31億円24.5%275億円84.8%438人
2023年12月期140億円25億円23億円17.8%287億円86.4%454人
2024年12月期182億円46億円23億円25.0%330億円81.4%480人
2025年12月期210億円58億円50億円27.4%364億円83.7%508人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益182億円210億円+27
売上原価71億円80億円+8
売上総利益111億円130億円+19
販売費及び一般管理費65億円72億円+7
営業利益(売上総利益−販管費)46億円58億円+12
経常利益47億円61億円+14
税引前利益47億円65億円+18
法人所得税24億円14億円−9
当期利益(親会社の所有者に帰属)23億円50億円+27

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物115億円104億円−11
棚卸資産8億円8億円+1
流動資産197億円201億円+4
有形固定資産99億円119億円+20
非流動資産(固定資産)134億円164億円+30
資産合計330億円364億円+34
流動負債45億円46億円+2
非流動負債(固定負債)17億円13億円−4
負債合計61億円60億円−2
親会社の所有者に帰属する持分233億円261億円+29
資本合計(純資産)269億円305億円+36
メック:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成28%33%37%現金及び現金同等物104億円(28%)棚卸資産8億円(2%)有形固定資産119億円(33%)その他の資産134億円(37%)メック:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成28%33%37%現金及び現金同等物104億円(28%)棚卸資産8億円(2%)有形固定資産119億円(33%)その他の資産134億円(37%)
資産合計を100とした構成。
メック:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成16%72%12%その他の負債60億円(16%)親会社の所有者に帰属する持分261億円(72%)非支配持分44億円(12%)メック:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成16%72%その他の負債60億円(16%)親会社の所有者に帰属する…261億円(72%)非支配持分44億円(12%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー42億円40億円−2
財務活動によるキャッシュ・フロー-9億円-23億円−14
減価償却費8億円8億円+0
有形固定資産の取得による支出-7億円-27億円−20
配当金の支払額-9億円-9億円−1

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本135億円+10.3%43億円31.8%277億円292人
台湾39億円+16.8%5億円13.1%46億円40人
蘇州(中国)40億円+11.1%6億円14.0%35億円62人
欧州14億円+42.6%0億円1.4%14億円21人
タイ11億円+37.0%2億円18.0%17億円33人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 蘇州(中国) 台湾 欧州 タイ

メック:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益77%9%10%日本43億円(77%)台湾5億円(9%)蘇州(中国)6億円(10%)欧州0億円(0%)タイ2億円(4%)メック:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益77%日本43億円(77%)台湾5億円(9%)蘇州(中国)6億円(10%)欧州0億円(0%)タイ2億円(4%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員508人
提出会社292人
平均年齢42.5歳
平均勤続年数12.5年
平均年間給与783万円
メック:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数65%9%14%7%日本292億円(65%)台湾40億円(9%)蘇州(中国)62億円(14%)欧州21億円(5%)タイ33億円(7%)メック:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数65%日本292億円(65%)台湾40億円(9%)蘇州(中国)62億円(14%)欧州21億円(5%)タイ33億円(7%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,524人、発行済株式は19,571,093株。

メック:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行10.8%日本カストディ銀行(信託口)9.6%マエダホールディングス6.5%前田和夫4%GOLDMAN SACHS 3.8%メック取引先持株会3.1%前田耕作3%野村信託銀行(投信口)2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合メック:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…10.8%日本カストデ…9.6%マエダホール…6.5%前田和夫4%GOLDMAN SACHS 3.8%メック取引先…3.1%前田耕作3%野村信託銀行…2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)10.8%
2日本カストディ銀行(信託口)9.6%
3マエダホールディングス6.5%
4前田和夫4.0%
5GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL (常任代理人 ゴールドマン・サックス証券)3.8%
6メック取引先持株会3.1%
7前田耕作3.0%
8野村信託銀行(投信口)2.5%
9BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS (常任代理人 香港上海銀行東京支店)2.4%
10ゴールドマン・サックス証券 BNYM (常任代理人 三菱UFJ銀行)2.0%
メック:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元45663%52944%63362%金融機関45663%金融商品取引業者17482%その他の法人16154%外国法人等52944%個人その他63362%メック:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元45663%52944%63362%金融機関45663%金融商品取引業者17482%その他の法人16154%外国法人等52944%個人その他63362%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期92.85円26円36%12.0%11.5倍
2019年12月期65.16円26円48%7.9%23.2倍
2020年12月期84.09円26円42%9.5%27.0倍
2021年12月期155.28円35円24%15.4%25.8倍
2022年12月期161.22円45円33%13.8%12.9倍
2023年12月期122.29円45円44%9.6%35.9倍
2024年12月期122.38円45円24%8.9%28.6倍
2025年12月期272.14円96円31%17.5%18.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1979年10月HALフラックスの販売を開始。1980年1月はんだ剥離機を発売、全面剥離法普及にはずみをつけるとともに、機械装置分野にも本格進出。1981年7月兵庫県尼崎市東初島町に本社・工場を建設。
  • 1982年10月産業基板用マイクロエッチング剤を販売開始。1985年6月兵庫県西宮市に新工場を建設。1989年4月本社所在地(兵庫県尼崎市)に研究所を併設。1990年4月台湾省桃園縣に初の海外支店を開設。
  • 1992年11月ベルギーにMEC EUROPE NV.(現 連結子会社)設立。1993年5月新潟県長岡市に新工場建設。(新潟営業所を併設)1994年5月台湾支店を現地法人化し、MEC TAIWAN COMPANY LTD.(現 連結子会社)を設立。1995年1月銅表面粗化剤メックエッチボンドCZ
  • 2001年10月中国江蘇省蘇州市にMEC CHINA SPECIALTY PRODUCTS(SUZHOU)CO.,LTD.(現 連結子会社)を設立。2002年3月米国子会社のMEC USA SPECIALTY PRODUCTS INC.の営業を休止。
  • 2002年12月MEC(HONG KONG)LTD.の子会社として中国広東省珠海市にMEC FINE CHEMICAL(ZHUHAI)LTD.(現 連結子会社)を設立。2003年4月東京証券取引所 市場第二部に株式上場。2007年3月東京証券取引所 市場第一部に株式上場。2007年8月MEC T
  • 2016年10月本社・尼崎事業所を建設。2017年1月兵庫県尼崎市杭瀬南新町に本社・研究部門を移転。2017年4月兵庫県尼崎市杭瀬南新町において尼崎工場を稼働。2017年5月タイにMEC SPECIALTY CHEMICAL (THAILAND) CO.,LTD.(現 連結子会社)を設立。202

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】(1) 当社グループの事業内容について当社グループは、当社および連結子会社6社で構成されております。連結子会社は、台湾・中国・欧州(ベルギー)・タイ・インドにあり、世界の電子基板・電子部品市場を包括できる体制をとっております。当社グループの事業内容は、電子基板・電子部品用薬品の製造販売および電子基板用機械、電子基板用資材の販売であります。なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。連結の範囲から除外いたしました MEC(HONG KONG)LTD.は清算中であることから、従来「香港(香港、珠海)」としていた報告セグメントの名称を「珠海(中国)」に、また従来「中国(蘇州)」としていた報告セグメントの名称を「蘇州(中国)」に変更しております。報告セグメント名称変更のみのため、清算中であるMEC(HONG KONG)LTD.の財務諸表は「珠海(中国)」に含めております。詳細は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」をご参照ください。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針