決算データ · 試作 · 2025年12月期
横浜ゴム（5101）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、横浜ゴムの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 6,502億円 | — | 356億円 | — | 8,558億円 | 43.7% | —人 |
| 2019年12月期 | 6,505億円 | — | 420億円 | — | 9,076億円 | 46.2% | —人 |
| 2020年12月期 | 5,511億円 | — | 263億円 | — | 8,604億円 | 48.3% | —人 |
| 2021年12月期 | 6,708億円 | 836億円 | 655億円 | 12.5% | 9,850億円 | 53.3% | —人 |
| 2022年12月期 | 8,605億円 | 689億円 | 459億円 | 8.0% | 11,511億円 | 53.4% | 28,468人 |
| 2023年12月期 | 9,853億円 | 1,004億円 | 672億円 | 10.2% | 16,005億円 | 46.2% | 33,617人 |
| 2024年12月期 | 10,948億円 | 1,192億円 | 749億円 | 10.9% | 17,355億円 | 51.5% | 34,198人 |
| 2025年12月期 | 12,350億円 | 1,529億円 | 1,054億円 | 12.4% | 19,984億円 | 51.6% | 34,471人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 10,948億円 | 12,350億円 | +1,402 |
| 売上原価 | 7,050億円 | 7,882億円 | +832 |
| 売上総利益 | 3,898億円 | 4,468億円 | +571 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,554億円 | 2,802億円 | +249 |
| 営業利益 | 1,192億円 | 1,529億円 | +337 |
| 税引前利益 | 1,154億円 | 1,572億円 | +418 |
| 法人所得税 | 392億円 | 504億円 | +112 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 749億円 | 1,054億円 | +305 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,362億円 | 1,074億円 | −288 |
| 棚卸資産 | 2,806億円 | 3,191億円 | +384 |
| 流動資産 | 7,497億円 | 8,262億円 | +765 |
| 有形固定資産 | 5,175億円 | 6,343億円 | +1,168 |
| のれん | 2,968億円 | 3,329億円 | +361 |
| 非流動資産（固定資産） | 9,858億円 | 11,722億円 | +1,864 |
| 資産合計 | 17,355億円 | 19,984億円 | +2,628 |
| 社債及び借入金（流動） | 1,015億円 | 1,352億円 | +338 |
| 社債及び借入金（非流動） | 3,366億円 | 4,005億円 | +640 |
| 負債合計 | 8,315億円 | 9,581億円 | +1,266 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 8,940億円 | 10,309億円 | +1,369 |
| 資本合計（純資産） | 9,040億円 | 10,402億円 | +1,362 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 945億円 | 1,356億円 | +411 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -14億円 | -2,413億円 | −2,399 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -632億円 | 683億円 | +1,315 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -770億円 | -1,116億円 | −347 |
| 配当金の支払額 | -154億円 | -159億円 | −4 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員34,471人
提出会社5,559人
平均年齢41.1歳
平均勤続年数17.4年
平均年間給与693万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,647人、発行済株式は166,396,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 19.0% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 15.9% |
| 3 | 朝日生命保険相互会社 | 6.9% |
| 4 | みずほ銀行 | 3.8% |
| 5 | 野村信託銀行（投信口） | 1.7% |
| 6 | ＳＭＢＣ日興証券 | 1.6% |
| 7 | 横浜銀行 | 1.6% |
| 8 | ＪＰモルガン証券 | 1.4% |
| 9 | 横浜ゴム取引先持株会 | 1.4% |
| 10 | 第一生命保険 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 222.12円 | 62円 | 50% | 9.4% | 9.3倍 |
| 2019年12月期 | 261.61円 | 64円 | 29% | 10.6% | 8.2倍 |
| 2020年12月期 | 164.09円 | 64円 | 35% | 6.3% | 9.3倍 |
| 2021年12月期 | 408.47円 | 65円 | 26% | 13.9% | 4.5倍 |
| 2022年12月期 | 286.38円 | 66円 | 25% | 8.1% | 7.2倍 |
| 2023年12月期 | 419.32円 | 84円 | 17% | 9.9% | 7.7倍 |
| 2024年12月期 | 467.81円 | 98円 | 13% | 9.2% | 7.3倍 |
| 2025年12月期 | 668.55円 | 134円 | 21% | 10.9% | 9.0倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 連結売上収益は前期比12.8%増加し1兆2,349億59百万円となり、連結事業利益は1,665億77百万円（同24.0%増）、連結営業利益は1,529億1百万円（同28.3%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,053億98百万円（同40.7%増）となり、5期連続の増収増益となった
- タイヤセグメントの売上収益は1兆1,212億84百万円（前期比14.3%増）となり、連結売上収益の90.8%を占めた
- OHT（オフハイウェイタイヤ）用タイヤは、買収したGoodyear社のOTR（Off-The-Road）事業の業績が加わったことなどにより前期を上回った
- 資産合計は前連結会計年度末比2,628億16百万円増加し1兆9,983億60百万円となった
- 投資活動による資金の減少は2,412億98百万円となり、子会社の取得を含む事業譲受による支出1,405億27百万円、有形固定資産の取得による支出1,116億26百万円が含まれた
- 配当金の支払額は158億61百万円だった
- 連結従業員数はタイヤ30,117人、MB3,260人を含む合計34,471人となった
- 資本合計は親会社の所有者に帰属する当期利益の計上等により1兆402億31百万円（前期比15.1%増）となった
2024年12月期
- 連結売上収益は前期比11.1%増加し1兆947億46百万円となり、連結事業利益は1,343億79百万円（同35.6%増）、連結営業利益は1,191億57百万円（同18.7%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は749億19百万円（同11.4%増）となった
- タイヤセグメントの売上収益は9,808億96百万円（前期比12.1%増）となり、連結売上収益の89.6%を占めた
- OHT用タイヤはYOHT（旧ATG）が欧州・アジア・中東で補修用市場向け販売を拡大したほか、2023年5月に買収したY-TWS（旧Trelleborg Wheel Systems Holding AB）の業績が通期で寄与した
- 資産合計は前連結会計年度末比1,350億86百万円増加し1兆7,355億44百万円となった
- 資本合計は親会社の所有者に帰属する当期利益の計上等により9,040億13百万円（前期比20.7%増）となった
- 配当金の支払額は154億29百万円だった
- 連結従業員数は34,198人となった
- 投資活動による資金の減少は13億92百万円となり、有形固定資産の取得による支出769億65百万円、投資有価証券の売却による収入736億13百万円が含まれた
2023年12月期
- 連結売上収益は前期比14.5%増加し9,853億33百万円となり、連結事業利益は991億27百万円（同41.4%増）、連結営業利益は1,003億51百万円（同45.8%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は672億34百万円（同46.4%増）となった
- 5月にY-TWS（旧Trelleborg Wheel Systems Holding AB）の買収を完了し、その業績が加わったことでOHT全体の売上収益は前年を上回った
- タイヤの売上収益は8,748億63百万円（前期比16.0%増）で連結売上収益の88.8%を占め、事業利益は920億26百万円（同37.7%増）となった
- MB（マルチプル・ビジネス）の売上収益は1,018億85百万円（前期比5.9%増）で連結売上収益の10.3%を占め、事業利益は71億55百万円（同80.5%増）となった
- 資産合計は前連結会計年度末比4,493億82百万円増加し1兆6,004億58百万円となり、子会社取得によりのれんが増加した
- 非流動負債は有利子負債の増加等により前期比115.8%増の5,037億74百万円となった
- 連結従業員数は33,617人となった
- 設備投資総額は624億円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1917年10月横濱電線製造株式会社〔現古河電気工業株式会社〕とBF（ビーエフ）グッドリッチ社（米国）との折半出資により、タイヤ及び工業品の輸入販売等を事業目的とした「横濱護謨製造株式会社」（資本金250万円、神奈川県横浜市裏高島町（現西区））を設立。1923年９月関東大震災により、神奈川県横浜
- 1961年10月名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場。
- 1963年10月商号を「横浜ゴム株式会社」に変更。1964年６月愛知県新城市に新城工場を建設。
- 1969年11月米国にタイヤ販売会社「ヨコハマタイヤ コーポレーション」(現連結子会社)を設立。1973年６月茨城県東茨城郡（現小美玉市）に茨城工場を建設。1973年７月ホース関係の金属部門を分離してエイロクイップ社(米国)との合弁により、「横浜エイロクイップ株式会社」を設立。
- 1974年10月広島県尾道市に尾道工場を建設。
- 1983年11月スポーツ用品製造販売会社「株式会社スポーツコンプレックス」を設立。
- 1986年11月茨城県久慈郡大子町に総合タイヤテストコースを建設。1989年１月北海道上川郡鷹栖町に冬用タイヤ専用テストコースを建設。
- 1989年10月タイヤ製造会社「モホーク ラバー カンパニー」（米国）を買収。1991年４月1992年７月平塚製造所内に研究開発センタービルを建設。「ヨコハマタイヤ コーポレーション」が「モホーク ラバー カンパニー」を吸収合併。1996年６月川鉄商事株式会社〔現JFE商事株式会社〕との合弁によ
- 2001年12月ユーハット社、杭州ゴム集団公司との合弁により、タイヤ製造販売会社「杭州横浜輪胎有限公司〔現杭州優科豪馬輪胎有限公司〕」（中国、現連結子会社）を設立。2002年４月コンチネンタル社（ドイツ）との合弁により「ヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社」（東京都港区）を設立。2004年１月テ
- 2004年10月横浜ハイデックス株式会社を吸収合併。
- 2005年11月事業統括会社「横浜橡胶（中国）有限公司〔現優科豪馬橡胶有限公司〕」（中国、現連結子会社）を設立。2006年１月山東躍馬胶帯有限公司と横浜橡胶（中国）有限公司〔現優科豪馬橡胶有限公司〕との合弁により、コンベヤベルト製造販売会社「山東横浜橡胶工業制品有限公司」（中国、現連結子会社）を
- 2008年12月タイヤ製造販売会社「LLC ヨコハマ R.P.Z.」（ロシア、現連結子会社）を設立。2009年４月タイに総合タイヤプルービンググラウンド「タイヤ テストセンター オブ アジア」を建設。 工業品販売会社「ヨコハマ工業品ヨーロッパGmbH」（ドイツ、現連結子会社）を設立。2009年７
- 2010年10月全国の工業品販売会社８社と横浜ゴム本社の工業品販売部門の一部機能を統合し、新たに「横浜ゴムMBジャパン株式会社」（現連結子会社）を設立。 年月沿革
- 2011年12月障がい者雇用のための特例子会社「ヨコハマピアサポート株式会社」（現非連結子会社）を設立。2013年４月定年退職者のための機能子会社「ヨコハマビジネスアソシエーション株式会社」（現非連結子会社）及びモータースポーツタイヤ事業会社「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル株式会
- 2017年12月子会社の株式の所有を目的とする「アライアンス・タイヤ・グループ株式会社」（現連結子会社）を設立。
- 2020年10月浜ゴム不動産株式会社を吸収合併。
- 2021年11月ハマタイト事業を会社分割（吸収分割）の方法により新会社に継承し、スイスに本社を置くスペシャリティ・ケミカルカンパニーSika AGに譲渡。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
- 2022年11月ヨコハマゴム・ファイナンス株式会社を吸収合併。2023年３月本社を神奈川県平塚市に移転。2023年５月農機・産業用タイヤの製造販売会社「Trelleborg Wheel Systems Holding AB」（本社：スウェーデン）を買収。2025年２月建設・鉱山用車両向けタイヤな
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社及び関係会社)は、当社及び子会社158社、関連会社35社で構成され、当社グループが営んでいる主な事業の内容と事業を構成している各関係会社の当該事業における位置づけは次のとおりであります。なお、以下の３事業は「第５ 経理の状況 １(１)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げるセグメント情報におけるセグメントの区分と同一であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XSMJ）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGWO）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T56Z）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QG3Z）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針