決算データ · 試作 · 2025年12月期
ブリヂストン（5108）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ブリヂストンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | — | — | — | — | 42,527億円 | 57.4% | 143,509人 |
| 2019年12月期 | 35,072億円 | — | 2,401億円 | — | 42,770億円 | 54.9% | 143,589人 |
| 2020年12月期 | 26,952億円 | — | -233億円 | — | 41,893億円 | 51.3% | 138,036人 |
| 2021年12月期 | 32,461億円 | 3,768億円 | 3,940億円 | 11.6% | 45,749億円 | 57.5% | 135,636人 |
| 2022年12月期 | 41,101億円 | 4,413億円 | 3,003億円 | 10.7% | 49,622億円 | 59.8% | 129,262人 |
| 2023年12月期 | 43,138億円 | 4,818億円 | 3,313億円 | 11.2% | 54,278億円 | 61.8% | 125,199人 |
| 2024年12月期 | 44,301億円 | 4,433億円 | 2,850億円 | 10.0% | 57,235億円 | 65.2% | 121,464人 |
| 2025年12月期 | 44,295億円 | 3,812億円 | 3,273億円 | 8.6% | 57,477億円 | 63.7% | 115,716人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 44,301億円 | 44,295億円 | −7 |
| 売上原価 | 27,041億円 | 27,228億円 | +187 |
| 売上総利益 | 17,260億円 | 17,067億円 | −193 |
| 販売費及び一般管理費 | 12,521億円 | 12,191億円 | −331 |
| 営業利益 | 4,433億円 | 3,812億円 | −621 |
| 持分法による投資損益 | 6億円 | -7億円 | −14 |
| 税引前利益 | 4,214億円 | 3,547億円 | −668 |
| 法人所得税 | 1,292億円 | 305億円 | −987 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 2,850億円 | 3,273億円 | +423 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 7,067億円 | 7,138億円 | +71 |
| 棚卸資産 | 9,453億円 | 8,855億円 | −598 |
| 流動資産 | 28,636億円 | 28,632億円 | −5 |
| 有形固定資産 | 18,403億円 | 18,583億円 | +179 |
| のれん | 1,590億円 | 1,665億円 | +74 |
| 非流動資産（固定資産） | 28,599億円 | 28,845億円 | +246 |
| 資産合計 | 57,235億円 | 57,477億円 | +242 |
| 社債及び借入金（流動） | 1,389億円 | 950億円 | −440 |
| 社債及び借入金（非流動） | 2,394億円 | 3,923億円 | +1,529 |
| 負債合計 | 19,370億円 | 20,278億円 | +908 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 37,316億円 | 36,618億円 | −698 |
| 資本合計（純資産） | 37,865億円 | 37,199億円 | −666 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,488億円 | 6,604億円 | +1,116 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,551億円 | -2,250億円 | +301 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,433億円 | -4,299億円 | −866 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2,993億円 | -2,511億円 | +482 |
| 配当金の支払額 | -1,403億円 | -1,486億円 | −82 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 12,659億円 | +3.2% | — | 1,981億円 | 15.7% | — | 24,563人 |
| アジア・大洋州・インド・中国 | 5,178億円 | −2.3% | — | 596億円 | 11.5% | — | 18,425人 |
| 米州 | 21,305億円 | −2.3% | — | 2,015億円 | 9.5% | — | 46,312人 |
| 欧州・中近東・アフリカ | 8,529億円 | +2.1% | — | 424億円 | 5.0% | — | 15,783人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：米州 日本 欧州・中近東・アフリカ アジア・大洋州・インド・中国
従業員
連結従業員115,716人
提出会社13,934人
平均年齢42.1歳
平均勤続年数15.8年
平均年間給与771万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は119,500人、発行済株式は713,698,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 15.5% |
| 2 | 公益財団法人石橋財団 | 12.0% |
| 3 | 日本カストディ銀行(信託口) | 5.5% |
| 4 | 永坂産業 | 2.6% |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 2.1% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.0% |
| 7 | バークレイズ証券 | 1.7% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.3% |
| 9 | SMBC日興証券 | 1.2% |
| 10 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | — | 160円 | 68% | — | — |
| 2019年12月期 | 332.31円 | 160円 | 51% | 10.0% | 12.2倍 |
| 2020年12月期 | -33.09円 | 110円 | 93% | -1.0% | — |
| 2021年12月期 | 279.78円 | 170円 | 72% | 16.5% | 8.8倍 |
| 2022年12月期 | 216.1円 | 175円 | 74% | 10.7% | 10.9倍 |
| 2023年12月期 | 241.99円 | 200円 | 48% | 10.5% | 12.1倍 |
| 2024年12月期 | 208.1円 | 210円 | 61% | 8.0% | 12.8倍 |
| 2025年12月期 | 246円 | 230円 | 53% | 8.9% | 14.3倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 防振ゴム事業を非継続事業に分類し、当期及び前期の金額から控除した
- 売上収益は新車用タイヤの販売本数減や南米事業の減収等により前期比0.01％減の4兆4,295億円となったが、為替影響を除くと増収だった
- 調整後営業利益は売値・MIXの改善等により前期比2％増の4,937億円となったが、事業再編・再構築関連費用の計上等により営業利益は前期比14％減の3,812億円となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は、過年度に計上した不確実な税務処理の取崩により税金費用が987億円減少したこと等により前期比15％増の3,273億円となった
- 米州セグメントは南米事業環境の悪化等の影響を受け、売上収益は前期比2％減の2兆1,305億円となったが、売値・MIXの改善等で調整後営業利益は前期比12％増の2,015億円となった
- 日本セグメントは市販用タイヤの販売拡大等により、売上収益は前期比3％増の1兆2,659億円、調整後営業利益は前期比6％増の1,981億円となった
- 有利子負債合計は長期借入れや社債発行等により前期末比993億円増加し8,270億円となった
- 資本は自己株式の取得3,000億円、配当金の支払い1,486億円によりそれぞれ減少し、前期末比666億円減少の3兆7,199億円となった
2024年12月期
- 防振ゴム事業と化成品ソリューション事業を非継続事業に分類し、当期及び前期の金額から控除した
- グローバル経営体制の強化に伴いインド事業のセグメント区分を変更し、「アジア・大洋州・インド・中国」「欧州・中近東・アフリカ」の区分とした
- 売上収益は市販用プレミアムタイヤの販売拡大や為替の追い風もあり前期比3％増の4兆4,301億円となった
- 調整後営業利益は前期比1％増の4,833億円となったが、六本木社宅売却益があった前期と異なり欧州事業用資産減損など再編・再構築関連費用を計上し、営業利益は前期比8％減の4,433億円となった
- 税引前当期利益は前期比5％減の4,214億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比14％減の2,850億円となった
- 米州セグメントは南米事業に関連する減益が影響し、売上収益は前期比5％増の2兆1,800億円となったが調整後営業利益は前期比15％減の1,801億円となった
- 日本セグメントは乗用車用・トラック・バス用タイヤの海外向け輸出減少等により、売上収益が前期比1％減の1兆2,261億円、調整後営業利益は前期比9％減の1,873億円となった
- 有利子負債合計は前期末比1,024億円減少し7,277億円、資本合計は前期末比3,811億円増加し3兆7,865億円となった
2023年12月期
- ロシア事業の譲渡が2023年12月に完了した
- 米国建築資材事業、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類し、当期及び前期の金額から控除した
- 売上収益は市販用乗用車用プレミアムタイヤの販売拡大や為替の追い風もあり前期比5％増の4兆3,138億円となった
- 調整後営業利益はアルゼンチンの超インフレ会計に関連する減益等の影響で前期比0.4％減の4,806億円となったが、一時費用や減損損失の減少等により営業利益は前期比9％増の4,818億円となった
- 税引前当期利益は前期比5％増の4,442億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比10％増の3,313億円となった
- 米州セグメントはアルゼンチンの超インフレ会計に関連する減益の影響等により、調整後営業利益は前期比16％減の2,120億円となった
- 日本セグメントは鉱山車両用タイヤの販売拡大や輸出の堅調等により、売上収益が前期比7％増の1兆2,424億円、調整後営業利益は前期比37％増の2,065億円となった
- 有利子負債合計は前期末比630億円増加し8,302億円、資本合計は前期末比3,929億円増加し3兆4,054億円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1935年10月ゴルフボールの生産を開始1937年５月本社を東京に移転1937年９月ホースの生産を開始1942年２月日本タイヤ株式会社に社名を変更
- 1949年10月ブリヂストン自転車株式会社(現在のブリヂストンサイクル株式会社)を分離設立1951年２月ブリヂストンタイヤ株式会社に社名を変更
- 1961年10月東京、大阪両証券取引所に株式を上場1967年６月タイに合弁会社Thai Japan Tyre Co., Ltd.(現在のThai Bridgestone Co., Ltd.)を設立1972年９月合弁会社ブリヂストン・スポルディング株式会社(現在のブリヂストンスポーツ株式会社)を設
- 1980年12月オーストラリアのUniroyal Holdings Ltd.(現在のBridgestone Australia Ltd.)の株式を買収
- 1982年11月米国にBridgestone Tire Manufacturing(U.S.A.), Inc.を設立(1990年５月、Bridgestone/Firestone, Inc.(現在のBridgestone Americas Tire Operations, LLC)と合併)1984
- 1994年12月Bridgestone/Firestone Europe S.A.(現在のBridgestone Europe NV/SA)を欧州事業の統括持株会社とし、欧州における販売・物流機能を同社に統合
- 1994年12月米国にBmah Corp.(現在のBridgestone Americas, Inc.)を設立1997年１月南アフリカのFirestone South Africa (Pty) Ltd.(現在のBridgestone South Africa (Pty) Ltd.)を連結子会社に
- 1999年11月アラブ首長国連邦にBridgestone Middle East FZE(現在のBridgestone Middle East & Africa FZE)を設立2000年１月中国の天津錦湖輪胎有限公司(現在の普利司通(天津)輪胎有限公司)を買収2000年３月タイにBridgest
- 2001年12月Bridgestone/Firestone, Inc.(現在のBridgestone Americas Tire Operations, LLC)は米州事業の統括持株会社であるBridgestone/Firestone Americas Holding, Inc.(現在のBrid
- 2004年10月中国に普利司通(中国)投資有限公司を設立2005年７月ハンガリーにBridgestone Termelo Kft.(現在のBridgestone Tatabanya Kft.)を設立2005年８月インドネシアのPT. Goodyear Sumatra Plantation(現在の
- 2021年12月Bridgestone Mining Solutions Australia Pty. Ltd.がOtraco International Pty Ltdを買収
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社222社(うち連結子会社222社)、及び関連会社等122社(うち持分法適用会社122社)により構成されており、「日本」「アジア・大洋州・インド・中国」「米州」「欧州・中近東・アフリカ」の報告セグメント及びその他のセグメント区分で以下の事業を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XRPR）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGBM）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T41V）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QFJW）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針