決算データ · 試作 · 2026年3月期
バンドー化学（5195）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、バンドー化学の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 908億円 | — | 51億円 | — | 1,033億円 | 62.9% | 4,128人 |
| 2019年3月期 | 943億円 | — | 55億円 | — | 1,026億円 | 66.2% | 4,083人 |
| 2020年3月期 | 903億円 | — | 7億円 | — | 1,103億円 | 57.7% | 4,116人 |
| 2021年3月期 | 814億円 | 54億円 | 39億円 | 6.6% | 1,163億円 | 60.6% | 4,105人 |
| 2022年3月期 | 937億円 | 27億円 | 12億円 | 2.8% | 1,164億円 | 62.0% | 4,122人 |
| 2023年3月期 | 1,036億円 | 83億円 | 57億円 | 8.0% | 1,190億円 | 65.3% | 4,069人 |
| 2024年3月期 | 1,083億円 | 78億円 | 62億円 | 7.2% | 1,256億円 | 67.8% | 4,023人 |
| 2025年3月期 | 1,156億円 | 35億円 | 15億円 | 3.0% | 1,207億円 | 68.0% | 4,093人 |
| 2026年3月期 | 1,193億円 | 121億円 | 106億円 | 10.1% | 1,319億円 | 70.2% | 4,159人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,156億円 | 1,193億円 | +37 |
| 売上原価 | 828億円 | 836億円 | +8 |
| 売上総利益 | 328億円 | 356億円 | +28 |
| 販売費及び一般管理費 | 250億円 | 261億円 | +10 |
| 営業利益 | 35億円 | 121億円 | +86 |
| 持分法による投資損益 | 16億円 | 12億円 | −4 |
| 税引前利益 | 35億円 | 127億円 | +92 |
| 法人所得税 | 19億円 | 21億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 15億円 | 106億円 | +91 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 177億円 | 217億円 | +40 |
| 棚卸資産 | 195億円 | 211億円 | +16 |
| 流動資産 | 634億円 | 683億円 | +49 |
| 有形固定資産 | 305億円 | 327億円 | +21 |
| のれん | 12億円 | 12億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 573億円 | 636億円 | +63 |
| 資産合計 | 1,207億円 | 1,319億円 | +112 |
| 負債合計 | 382億円 | 390億円 | +8 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 821億円 | 926億円 | +105 |
| 資本合計（純資産） | 825億円 | 929億円 | +104 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 108億円 | 156億円 | +48 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -42億円 | -37億円 | +5 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -69億円 | -86億円 | −17 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -43億円 | -47億円 | −5 |
| 配当金の支払額 | -32億円 | -32億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 高機能エラストマー製品事業 | 144億円 | +1.4% | — | — | — | — | 344人 |
| 自動車部品事業 | 604億円 | +4.0% | — | — | — | — | 2,587人 |
| 産業資材事業 | 388億円 | +1.9% | — | — | — | — | 696人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：自動車部品事業 産業資材事業 高機能エラストマー製品事業
従業員
連結従業員4,159人
提出会社1,329人
平均年齢42.9歳
平均勤続年数15.9年
平均年間給与733万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,031人、発行済株式は44,213,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | バンドー共栄会 | 12.0% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 9.4% |
| 3 | 三井住友銀行 | 5.0% |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.9% |
| 5 | みずほ銀行 | 4.4% |
| 6 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 3.8% |
| 7 | 三菱ＵＦＪ信託銀行 | 3.4% |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 2.9% |
| 9 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.4% |
| 10 | バンドー化学社員持株会 | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 111.39円 | 30円 | 44% | 8.1% | 10.9倍 |
| 2019年3月期 | 119.09円 | 32円 | 41% | 8.2% | 8.9倍 |
| 2020年3月期 | 14.93円 | 32円 | 48% | 1.0% | 42.1倍 |
| 2021年3月期 | 86.57円 | 26円 | 35% | 5.9% | 8.6倍 |
| 2022年3月期 | 26.92円 | 40円 | — | 1.7% | 32.8倍 |
| 2023年3月期 | 129.96円 | 52円 | 39% | 7.6% | 8.1倍 |
| 2024年3月期 | 142.55円 | 72円 | 52% | 7.6% | 13.3倍 |
| 2025年3月期 | 35.32円 | 76円 | 177% | 1.8% | 46.7倍 |
| 2026年3月期 | 256.49円 | 120円 | 58% | 12.1% | 7.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1913年10月にゴムベルト、1921年５月にコンベヤベルトの製造を開始。1931年６月に阪東調帯護謨合資会社に商号変更し、もみすりロールの製造を、1932年４月にはわが国最初のＶベルトの製造を開始。1937年１月に、株式会社に改組し、阪東調帯護謨株式会社として、業務を継承。
- 1941年11月有限会社南海調帯製造所を吸収合併し、南海工場（大阪府泉南市）設置1961年８月阪東調帯ゴム株式会社に商号変更1962年１月大阪証券取引所市場第二部に上場1968年２月大阪証券取引所市場第一部に上場1968年３月兵庫県加古川市にベルトおよび工業用品の製造を目的として加古川工場新設
- 1968年10月株式会社バンドー東販（現社名 バンドー・I・C・S株式会社）を設立1969年２月九州バンドー株式会社（現社名 バンドー・I・C・S株式会社）を設立1970年４月大阪バンドーベルト販売株式会社（現社名 バンドー・I・C・S株式会社）を設立1970年６月バンドー化学株式会社に商号変更
- 1970年10月東京証券取引所市場第一部に上場1971年４月株式会社近畿バンドー（現社名 バンドー・I・C・S株式会社）を設立1973年９月バンドー興産株式会社を設立
- 1973年10月栃木県足利市にバンコラン製品の製造を目的として足利工場新設1976年４月バンドー・ショルツ株式会社を設立1978年６月ドイツにBando Chemical Industries（Europe）GmbH（現社名 Bando Europe GmbH）を設立1980年７月シンガポールに
- 1988年10月北海道バンドー株式会社（現社名 バンドー・I・C・S株式会社）を設立1990年３月中国バンドー株式会社（現社名 バンドー・I・C・S株式会社）を設立1990年９月和歌山県那賀郡（現住所 和歌山県紀の川市）に伝動ベルトの製造を目的として和歌山工場および伝動技術研究所を新設
- 1990年11月アメリカにBando (U.S.A.), Inc.(現社名 Bando USA, Inc.）を設立1995年３月香港にBando Sakata Ltd.（現社名 Bando Siix Limited）を設立1998年９月中国にBando Chemical Industries（T
- 2002年10月株式会社バンドー東販が、当社子会社であるバンドー神奈川販売株式会社と当社関連会社である東北バンドー販売株式会社を株式交換により統合し、東日本バンドー株式会社と社名変更2003年１月トルコにBando Kockaya Belt Manufacturing (Turkey), Inc
- 2003年12月インドにBando (India) Private Limitedを設立2005年６月中国にBando Manufacturing (Dongguan) Co.,Ltd.を設立2005年９月韓国の関連会社Dongil Bando Co., Ltd.を100％出資の当社子会社とし社
- 2007年10月兵庫県神戸市／ポートアイランドに本社事業所を新設し、本社事務所、Ｒ＆Ｄセンター、生産技術センターを移転2008年４月当社子会社である大阪バンドーベルト販売株式会社、株式会社近畿バンドーおよび中国バンドー株式会社は、株式会社近畿バンドーを存続会社として合併し、西日本バンドー株式会社
- 2009年10月トルコの子会社Bando Kockaya Belt Manufacturing (Turkey), Inc.を100％子会社とし、社名もBando Belt Manufacturing (Turkey), Inc.に変更2010年２月神戸工場を足利工場へ統合2010年４月本店所在
- 2014年11月Bando Jungkong Ltd.を当社子会社であるBando Korea Co., Ltd.100％出資の子会社化（当社の孫会社）2016年６月監査等委員会設置会社へ移行
- 2016年11月西日本バンドー株式会社を100％子会社化2017年１月国内無担保普通社債（総額6,000百万円）を発行2017年４月当社完全子会社である西日本バンドー株式会社と東日本バンドー株式会社は、西日本バンドー株式会社を存続会社として合併し、バンドー・I・C・S株式会社と商号変更2019年
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社、子会社21社および持分法適用会社９社で構成され、自動車部品事業、産業資材事業、高機能エラストマー製品事業の製造・販売および加工を主な内容とし、さらにロボット関連デバイス事業、医療機器事業、不動産業等のその他の事業を展開しております。当社グループの事業に係わる位置づけおよびセグメントとの関連は、概ね次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YEMC）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W179）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQ2F）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R747）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OD5G）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針