決算データ · 試作 · 2026年2月期
トーヨーアサノ（5271）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーヨーアサノの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 161億円 | — | 5億円 | — | 156億円 | 18.6% | 204人 |
| 2019年2月期 | 165億円 | — | 8億円 | — | 150億円 | 22.2% | 221人 |
| 2020年2月期 | 134億円 | — | 1億円 | — | 147億円 | 22.7% | 217人 |
| 2021年2月期 | 164億円 | 3億円 | 2億円 | 1.8% | 169億円 | 20.2% | 228人 |
| 2022年2月期 | 178億円 | 1億円 | 1億円 | 0.8% | 176億円 | 20.9% | 218人 |
| 2023年2月期 | 183億円 | 2億円 | -2億円 | 1.3% | 149億円 | 22.8% | 199人 |
| 2024年2月期 | 151億円 | 9億円 | 6億円 | 6.1% | 150億円 | 26.2% | 197人 |
| 2025年2月期 | 144億円 | 6億円 | 4億円 | 4.2% | 162億円 | 26.0% | 190人 |
| 2026年2月期 | 117億円 | 1億円 | -2億円 | 0.9% | 144億円 | 27.0% | 179人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 144億円 | 117億円 | −27 |
| 売上原価 | 117億円 | 97億円 | −20 |
| 売上総利益 | 27億円 | 20億円 | −7 |
| 販売費及び一般管理費 | 21億円 | 19億円 | −2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6億円 | 1億円 | −5 |
| 経常利益 | 6億円 | 0億円 | −6 |
| 税引前利益 | 6億円 | -3億円 | −9 |
| 法人所得税 | 2億円 | -1億円 | −3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 4億円 | -2億円 | −6 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 10億円 | 18億円 | +8 |
| 流動資産 | 69億円 | 50億円 | −19 |
| 有形固定資産 | 79億円 | 79億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 92億円 | 94億円 | +1 |
| 資産合計 | 162億円 | 144億円 | −18 |
| 社債及び借入金（非流動） | 61億円 | 57億円 | −4 |
| 流動負債 | 56億円 | 44億円 | −13 |
| 非流動負債（固定負債） | 63億円 | 62億円 | −2 |
| 負債合計 | 120億円 | 105億円 | −14 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 42億円 | 39億円 | −3 |
| 資本合計（純資産） | 42億円 | 39億円 | −3 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -15億円 | 15億円 | +31 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 24億円 | -3億円 | −28 |
| 減価償却費 | 5億円 | 5億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -10億円 | -4億円 | +5 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | −0 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：基礎事業 不動産賃貸事業
従業員
連結従業員179人
提出会社139人
平均年齢46.3歳
平均勤続年数14.1年
平均年間給与532万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,490人、発行済株式は1,440,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 直木商事 | 28.4% |
| 2 | 太平洋セメント | 13.2% |
| 3 | トーヨーアサノ取引先持株会 | 7.4% |
| 4 | 静岡銀行 | 4.3% |
| 5 | 高周波熱錬 | 3.1% |
| 6 | 三京化成 | 2.1% |
| 7 | 丸幸商事 | 1.9% |
| 8 | 植松 昭子 | 1.9% |
| 9 | 鈴木 和見 | 0.8% |
| 10 | 櫻田 美弥子 | 0.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 377.42円 | 50円 | 14% | 17.4% | 7.3倍 |
| 2019年2月期 | 636.73円 | 100円 | 16% | 25.9% | 3.9倍 |
| 2020年2月期 | 74.83円 | 75円 | 102% | 2.9% | 22.2倍 |
| 2021年2月期 | 123.82円 | 50円 | 40% | 4.8% | 14.2倍 |
| 2022年2月期 | 88.54円 | 50円 | 64% | 3.2% | 16.2倍 |
| 2023年2月期 | -147.61円 | 50円 | 165% | -5.4% | — |
| 2024年2月期 | 465.85円 | 75円 | 15% | 16.4% | 4.9倍 |
| 2025年2月期 | 280.51円 | 85円 | 29% | 8.9% | 7.6倍 |
| 2026年2月期 | -170.67円 | 85円 | -47% | -5.5% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 1951年12月コンクリートパイルとヒューム管の製造販売を目的に資本金1,800千円にて、静岡県沼津市に株式会社東洋パイルヒューム管製作所を設立。1962年９月株式を東京証券取引所第二部に上場。
- 1962年12月東洋鉄工株式会社設立。1968年９月静岡県掛川市に小笠工場を新設。
- 1969年11月静岡県沼津市に沼津工場を新設。1972年９月日本セグメント工業株式会社設立。1973年６月株式会社トウパル興産（ＴＡパイル製造株式会社に商号変更）設立。
- 1982年10月特定建設業許可取得(とび・土工工事業)。 (２)東扇アサノポール株式会社1951年３月日本高圧コンクリートポール株式会社設立、資本金2,000千円。1954年４月アサノポール株式会社と商号変更(本店所在地 東京都千代田区)。1974年６月東京都西多摩郡瑞穂町に東京工場を設立。19
- 2003年10月トーヨーアサノ販売株式会社を100%子会社化。2004年３月トーヨーアサノ販売株式会社の事業のうち、コンクリートパイルの販売ならびにこれに付帯する工事請負に関する営業の一切を譲り受け。
- 2004年12月日本セグメント工業株式会社沼津工場を閉鎖し静岡工場に集約。
- 2006年12月トーヨーアサノ販売株式会社を清算。2008年２月 東洋鉄工株式会社の一部事業を株式会社東商（現・連結子会社）へ譲渡。合わせて当社グループが保有する東洋鉄工株式会社の株式を一部売却。2011年３月 外部委託していた東京工場の出荷および構内作業を株式会社トウパル興産（現・連結子会社）
- 2023年11月当社株式への投資の魅力をさらに高め、より多くの株主様に中長期的に当社株式を保有していただくことを目指し、株主優待制度の内容を一部変更（拡充）。2024年２月名古屋証券取引所メイン市場に上場。2025年３月本社を静岡県沼津市原815番地の１に移転。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ（当社及び連結子会社）は、当社及び子会社２社で構成されており、コンクリート二次製品の製造・販売及び工事請負を主たる業務としております。当社グループの事業内容及び各社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、セグメント情報と同一の区分であります。 （1）基礎事業パイル………………………当社が製造・販売しております。セメント資材及び継手金具は、㈱東商から仕入れております。当社はコンクリート二次製品に付随する諸工事の請負を行っております。ＴＡパイル製造㈱が製品の出荷及び構内作業を行っております。また、当社はパイル商品の仕入販売も行っております。 建材…………………………当社が仕入・販売しております。 （2）不動産賃貸事業当社及び㈱東商は不動産の賃貸業を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y4LV）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VTEU）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100THRE）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QSYI）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O3AO）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針