決算データ · 試作 · 2026年3月期
日本特殊陶業（5334）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、日本特殊陶業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | — | — | — | 6,268億円 | 63.0% | 15,322人 |
| 2019年3月期 | 4,251億円 | — | 405億円 | — | 6,519億円 | 62.5% | 15,994人 |
| 2020年3月期 | 4,261億円 | — | 337億円 | — | 6,634億円 | 59.7% | 16,406人 |
| 2021年3月期 | 4,276億円 | 474億円 | 384億円 | 11.1% | 7,713億円 | 58.2% | —人 |
| 2022年3月期 | 4,917億円 | 755億円 | 602億円 | 15.4% | 8,232億円 | 62.5% | 16,145人 |
| 2023年3月期 | 5,626億円 | 892億円 | 663億円 | 15.9% | 9,031億円 | 62.4% | 16,247人 |
| 2024年3月期 | 6,145億円 | 1,076億円 | 827億円 | 17.5% | 9,757億円 | 65.4% | 15,980人 |
| 2025年3月期 | 6,530億円 | 1,297億円 | 926億円 | 19.9% | 9,910億円 | 68.1% | 15,644人 |
| 2026年3月期 | 7,312億円 | 1,382億円 | 1,129億円 | 18.9% | 12,211億円 | 62.8% | 15,698人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 6,530億円 | 7,312億円 | +782 |
| 売上原価 | 3,949億円 | 4,503億円 | +554 |
| 売上総利益 | 2,581億円 | 2,809億円 | +228 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,336億円 | 1,404億円 | +68 |
| 営業利益 | 1,297億円 | 1,382億円 | +85 |
| 持分法による投資損益 | 11億円 | 13億円 | +2 |
| 税引前利益 | 1,333億円 | 1,655億円 | +322 |
| 法人所得税 | 405億円 | 490億円 | +85 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 926億円 | 1,129億円 | +203 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2,082億円 | 1,878億円 | −204 |
| 棚卸資産 | 1,839億円 | 2,178億円 | +338 |
| 流動資産 | 5,885億円 | 6,582億円 | +697 |
| 有形固定資産 | 2,200億円 | 2,657億円 | +457 |
| のれん | 136億円 | 981億円 | +845 |
| 非流動資産（固定資産） | 4,025億円 | 5,629億円 | +1,604 |
| 資産合計 | 9,910億円 | 12,211億円 | +2,301 |
| 社債及び借入金（流動） | 167億円 | 314億円 | +147 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,400億円 | 2,110億円 | +711 |
| 負債合計 | 3,162億円 | 4,499億円 | +1,336 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 6,746億円 | 7,674億円 | +929 |
| 資本合計（純資産） | 6,747億円 | 7,713億円 | +965 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,329億円 | 1,094億円 | −235 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -343億円 | -1,655億円 | −1,313 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -710億円 | 286億円 | +996 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -301億円 | -368億円 | −67 |
| 配当金の支払額 | -344億円 | -364億円 | −20 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車関連 | 5,875億円 | +8.2% | — | 1,353億円 | 23.0% | — | 12,131人 |
| コンポーネント・ソリューション | 1,307億円 | +26.8% | — | -46億円 | -3.5% | — | 3,524人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：自動車関連 コンポーネント・ソリューション
従業員
連結従業員15,698人
提出会社3,208人
平均年齢43.5歳
平均勤続年数19.4年
平均年間給与993万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は99,497人、発行済株式は199,247,720株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.3% |
| 2 | 明治安田生命保険相互会社 | 8.5% |
| 3 | 第一生命保険 | 6.4% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.8% |
| 5 | ＣＧＭＬ ＰＢ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ／ＣＯＬＬＡＴＥＲＡＬ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 3.3% |
| 6 | ゴールドマン・サックス証券 ＢＮＹＭ | 3.0% |
| 7 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.0% |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 1.8% |
| 9 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５６４２(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.8% |
| 10 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 60円 | 35% | — | — |
| 2019年3月期 | 194.55円 | 70円 | 40% | 10.1% | 10.6倍 |
| 2020年3月期 | 163.06円 | 70円 | 65% | 8.4% | 9.3倍 |
| 2021年3月期 | 188.59円 | 60円 | 44% | 9.1% | 10.1倍 |
| 2022年3月期 | 296.04円 | 102円 | 37% | 12.5% | 6.7倍 |
| 2023年3月期 | 326.09円 | 166円 | 76% | 12.3% | 8.4倍 |
| 2024年3月期 | 409.47円 | 164円 | 60% | 13.8% | 12.4倍 |
| 2025年3月期 | 466.34円 | 178円 | 42% | 14.1% | 9.7倍 |
| 2026年3月期 | 570.43円 | 205円 | 43% | 15.7% | 12.7倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上収益は前期比12.0%増加し7,312億7百万円、営業利益は同6.6%増加し1,381億58百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同21.9%増加し1,128億92百万円となった
- 自動車関連事業は新車組付け用製品が米国・欧州・中国・日本などグローバル全体で伸長したこと等により売上収益が前期比8.2%増の5,875億5百万円、営業利益は同0.8%増の1,353億2百万円となった
- コンポーネント・ソリューション事業は当連結会計年度に連結子会社としたNiterra Materialsの寄与等により売上収益が前期比26.8%増の1,307億42百万円となった
- コンポーネント・ソリューション事業はNiterra Materialsの株式取得に伴う取得原価配分(PPA)の償却費やCAIRE社の酸素濃縮器事業における減損損失の計上により営業損失45億80百万円(前期は62億90百万円の損失)となった
- 資産合計は子会社取得に伴うのれん及び無形資産の増加等により前期末比2,301億34百万円増加し1兆2,211億1百万円となった
- 負債合計は社債及び借入金の増加により前期末比1,336億2百万円増加し4,498億46百万円となった
- 基本的1株当たり当期利益は前期の466円34銭から570円43銭に増加した
2025年3月期
- 売上収益は前期比6.3%増加し6,529億93百万円、営業利益は同20.5%増加し1,296億60百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同12.1%増加し926億25百万円となった
- 自動車関連事業は補修用製品の販売増加や価格転嫁の実施、円安の進行等により売上収益が前期比6.6%増の5,388億94百万円、営業利益は同16.2%増の1,408億56百万円となった
- セラミック事業はSPE事業の生成AI関連需要増を背景に売上収益が前期比6.2%増の1,009億28百万円となったが、営業利益は同94.2%減の39百万円となった
- 資産合計は前期末比152億46百万円増加し9,909億66百万円、負債合計は社債及び借入金の減少により211億75百万円減少し3,162億43百万円となった
- 資本合計は当期利益の計上による利益剰余金の増加等により前期末比364億22百万円増加し6,747億22百万円となった
- 基本的1株当たり当期利益は前期の409円47銭から466円34銭に増加した
- 当連結会計年度より報告セグメントの管理区分を変更し、前期の数値は変更後の区分に組み替えて比較した
2024年3月期
- 売上収益は前期比9.2%増加し6,144億86百万円、営業利益は同20.6%増加し1,075億91百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同24.7%増加し826億46百万円となった
- 自動車関連事業は価格転嫁の実施や円安の進行等により売上収益が前期比13.8%増の5,053億55百万円、営業利益は同30.0%増の1,212億45百万円となった
- セラミック事業は半導体関連の生産調整や呼吸器事業における需要一巡等により売上収益が前期比12.8%減の965億48百万円となり、営業損益は5億91百万円の損失(前期は110億5百万円の利益)となった
- 資産合計は前期末比726億17百万円増加し9,757億19百万円、負債合計は19億43百万円減少し3,374億19百万円となった
- 資本合計は当期利益の計上による利益剰余金の増加等により前期末比745億61百万円増加し6,383億円となった
- 基本的1株当たり当期利益は前期の326円09銭から409円47銭に増加した
沿革（有価証券報告書より）
- 1936年10月日本碍子株式会社(現 NGK株式会社)からスパークプラグ部門を分離し資本金100万円を以って設立1937年４月NGKスパークプラグ製造開始1949年５月NTKニューセラミック製造開始1949年５月東京・名古屋両証券取引所に株式上場1958年６月セラミックバイト、チップ製造開始19
- 1967年10月セラミックICパッケージ製造開始1973年３月マレーシアに製造販売会社を設立(Niterraマレーシア株式会社)1973年４月自動車用温度センサ製造開始1974年４月宮之城工場(現さつま工場、鹿児島県)操業開始1974年４月タイに製造販売会社を設立(サイアムNiterra株式会社
- 1979年11月ドイツに販売会社を設立(ドイツNGKスパークプラグ有限会社(現 Niterra EMEA有限会社))1980年２月オーストラリアに販売会社を設立(Niterraオーストラリア株式会社)1982年６月自動車用酸素センサ製造開始1989年９月友進工業株式会社(韓国)に資本参加
- 1989年12月セラミックセンサ株式会社(愛知県)設立
- 1990年10月フランスに製造販売会社を設立(ヨーロッパ特殊陶業株式会社(現 Niterraフランス株式会社))
- 1993年11月韓国に製造販売会社を設立(韓国NTK工具株式会社(現 韓国NTKセラミック株式会社))1994年４月伊勢工場(三重県)操業開始 本社工場より圧電製品部門を移転1997年７月NGKイリジウムプラグ発売2001年４月医療用酸素濃縮装置量産開始2003年４月中国に製造販売会社を設立(上
- 2004年10月急速昇温タイプのセラミックグロープラグ量産開始2005年３月タイに製造販売会社を設立(Niterraタイ株式会社)2006年８月インドに製造販売会社を設立(Niterraインド株式会社)2007年１月南アフリカに製造販売会社を設立(Niterra南アフリカ株式会社)2011年９月
- 2015年10月航空機部品向け新工具「バイデミックス」の販売開始2016年３月燃料電池自動車（FCV）向け「水素漏れ検知センサ」の販売開始2016年７月NTKセラミック株式会社(新)(愛知県)設立
- 2018年12月CAIRE Inc.(米国)他２社の株式を取得し完全子会社化
- 2019年12月森村SOFCテクノロジー株式会社(愛知県)事業開始2020年１月CECYLLS株式会社(愛知県)設立2022年６月監査等委員会設置会社へ移行2023年４月英文商号をNGK SPARK PLUG CO., LTD.からNiterra Co., Ltd.に変更IMC Internat
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当企業集団は日本特殊陶業㈱（以下「当社」）、子会社62社、関連会社14社で構成され、自動車関連事業並びにコンポーネント・ソリューション事業に関する製品の製造販売等を主な事業内容としています。当社グループの事業に係る位置付けの概要は次のとおりです。なお、当連結会計年度より、報告セグメント区分を変更しています。詳細については、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ４．セグメント情報」をご覧ください。＜自動車関連＞ 当事業は、スパークプラグ、グロープラグ、自動車用各種センサをはじめとした自動車部品の製造販売を行っています。 国内では当社が製造販売を行っています。また、当社から㈱日特スパークテックWKS・セラミックセンサ㈱をはじめとした国内子会社へ原材料・部品を支給して製造委託を行うなどして、完成品及び半製品・組立部品として購入した上で販売しています。海外ではNiterraブラジル㈲でスパークプラグの一貫生産と販売を行っている他、Niterra North America㈱をはじめとする北米、中国・韓国及び東南アジア、欧州の海外製造販売子会社・関連会社において当社から部品及び原材料を購入して完成品を組立、各地域で販売を行っています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJTF）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W1AL）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQKH）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2BG）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O8KZ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針