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決算データ · 試作 · 2026年3月期

中山製鋼所(5408)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、中山製鋼所の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,487億円54億円1,238億円62.4%1,137人
2019年3月期1,537億円35億円1,246億円64.1%1,142人
2020年3月期1,363億円29億円1,195億円68.4%1,181人
2021年3月期1,110億円24億円24億円2.1%1,230億円68.6%1,196人
2022年3月期1,667億円73億円48億円4.3%1,436億円61.9%1,188人
2023年3月期1,885億円136億円102億円7.2%1,488億円65.1%1,206人
2024年3月期1,845億円123億円89億円6.7%1,521億円68.7%1,247人
2025年3月期1,693億円84億円57億円5.0%1,492億円71.6%1,248人
2026年3月期1,483億円49億円25億円3.3%1,524億円71.6%1,285人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,693億円1,483億円−210
売上原価1,473億円1,298億円−175
売上総利益221億円185億円−35
販売費及び一般管理費136億円136億円−0
営業利益(売上総利益−販管費)84億円49億円−35
経常利益81億円48億円−33
税引前利益82億円34億円−48
法人所得税25億円9億円−15
当期利益(親会社の所有者に帰属)57億円25億円−32

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物154億円233億円+79
棚卸資産172億円116億円−56
流動資産925億円920億円−5
有形固定資産483億円503億円+20
非流動資産(固定資産)566億円604億円+37
資産合計1,492億円1,524億円+32
社債及び借入金(流動)26億円25億円−0
社債及び借入金(非流動)65億円60億円−5
流動負債269億円281億円+12
非流動負債(固定負債)154億円151億円−3
負債合計423億円432億円+9
親会社の所有者に帰属する持分1,031億円1,039億円+9
資本合計(純資産)1,068億円1,092億円+23
中山製鋼所:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成15%8%33%44%現金及び現金同等物233億円(15%)棚卸資産116億円(8%)有形固定資産503億円(33%)その他の資産672億円(44%)中山製鋼所:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成15%33%44%現金及び現金同等物233億円(15%)棚卸資産116億円(8%)有形固定資産503億円(33%)その他の資産672億円(44%)
資産合計を100とした構成。
中山製鋼所:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成6%23%68%社債及び借入金85億円(6%)その他の負債347億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分1,039億円(68%)非支配持分52億円(3%)中山製鋼所:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%68%社債及び借入金85億円(6%)その他の負債347億円(23%)親会社の所有者に帰属す…1,039億円(68%)非支配持分52億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー74億円153億円+79
財務活動によるキャッシュ・フロー-38億円-25億円+13
減価償却費29億円31億円+2
有形固定資産の取得による支出-44億円-51億円−7
配当金の支払額-27億円-16億円+10

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
鉄鋼1,459億円−12.5%1,366億円1,141人
エンジニアリング17億円−10.6%21億円49人
不動産14億円+0.7%105億円27人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):鉄鋼 エンジニアリング 不動産

従業員

連結従業員1,285人
提出会社850人
平均年齢43.9歳
平均勤続年数18.8年
平均年間給与740万円
中山製鋼所:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数94%鉄鋼1,141億円(94%)エンジニアリング49億円(4%)不動産27億円(2%)中山製鋼所:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数94%鉄鋼1,141億円(94%)エンジニアリング49億円(4%)不動産27億円(2%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は22,233人、発行済株式は63,079,000株。

中山製鋼所:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。阪和興業14.9%エア・ウォーター8.7%日本マスタートラスト信託銀行7.1%大阪瓦斯3.5%丸一鋼管2.4%尼崎製罐2.4%BNYMSANV RE BN2%中山持株共栄会1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合中山製鋼所:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。阪和興業14.9%エア・ウォー…8.7%日本マスター…7.1%大阪瓦斯3.5%丸一鋼管2.4%尼崎製罐2.4%BNYMSANV RE BN2%中山持株共栄会1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1阪和興業14.9%
2エア・ウォーター8.7%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)(注)7.1%
4大阪瓦斯3.5%
5丸一鋼管2.4%
6尼崎製罐2.4%
7BNYMSANV RE BNYMIL RE WS ZENNOR JAPAN EQUITY INCOME FUND(常任代理人 三菱UFJ銀行)2.0%
8中山持株共栄会1.6%
9日鉄物産1.5%
10DIMENSIONAL ETF TRUST-DIMENSIONAL INTERNATIONAL SMALL CAP VALUE ETF(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.1%
中山製鋼所:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元200640%304617%金融機関53618%金融商品取引業者8678%その他の法人200640%外国法人等62280%個人その他304617%政府・地方公共団体3%中山製鋼所:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元200640%304617%金融機関53618%金融商品取引業者8678%その他の法人200640%外国法人等62280%個人その他304617%政府・地方公共団体3%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期100.53円8円14%7.3%7.2倍
2019年3月期63.99円8円21%4.4%7.9倍
2020年3月期53.83円10円42%3.6%7.5倍
2021年3月期43.52円6円64%2.8%10.0倍
2022年3月期88.96円16円43%5.6%5.0倍
2023年3月期188.92円55円12%11.0%5.2倍
2024年3月期164.43円50円33%8.8%5.8倍
2025年3月期105.14円40円45%5.4%7.0倍
2026年3月期45.44円14円37%2.3%13.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1923年12月に株式会社中山悦治商店を設立、さらに1934年6月に商号を株式会社中山製鋼所と改称し、今日に至っております。会社設立後の主要な変遷は次のとおりであります。 年月摘要
  • 1923年12月株式会社中山悦治商店を設立(本社大阪市) 資本金50万円1929年2月薄板工場操業開始1933年4月第1号平炉操業開始1934年6月商号を株式会社中山製鋼所と改称1939年7月第1高炉火入れ。銑鋼一貫生産体制を確立1939年9月南海化学工業株式会社(現南海化学株式会社)を合併19
  • 1983年10月新第1高炉火入れ
  • 1993年10月三星機工株式会社を合併1996年7月子会社中山共同発電株式会社を設立1998年6月子会社中山名古屋共同発電株式会社を設立1999年4月関連会社3社の合併により中山三星建材株式会社を設立1999年4月中山共同発電株式会社営業開始2000年1月熱延工場操業開始2000年4月中山名古屋
  • 2000年10月清水製鋼所及び名古屋製鋼所の加工鋼材の生産・販売を中山三星建材株式会社に営業譲渡2001年4月中山三星建材株式会社、中山通商株式会社ほか4社を連結子会社化
  • 2001年11月世界初の微細粒鋼(商品名NFG)を開発、生産・販売を本格展開2002年7月第1高炉及び第2高炉を休止2003年3月中山共同発電株式会社、中山名古屋共同発電株式会社の株式譲渡により両社を連結対象から除外2004年3月微細粒熱延鋼板の製造を可能とした偏芯異径片駆動圧延設備の開発で大河
  • 2011年12月大阪証券取引所の上場を廃止2012年7月厚板工場を休止2013年2月南海化学株式会社の株式譲渡により南海化学株式会社と南海化学株式会社の100%子会社である富士アミドケミカル株式会社を連結対象から除外2013年4月株式会社中山アモルファスを新設し、アモルファス事業を分割2013年
  • 2021年10月株式会社中山棒線を合併2022年4月中山三星建材株式会社を合併2022年4月東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部よりプライム市場へ移行2022年6月監査等委員会設置会社へ移行2026年4月子会社NN製鋼合同会社を設立

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、鉄鋼の製造、販売を主な事業内容としておりますが、各事業に関わる位置付け等は、次のとおりであります。なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (1) 鉄鋼鉄鋼製品については当社の鉄鋼事業部門が製造・販売を行っており、鉄鋼二次加工製品については、当社以外に連結子会社三泉シヤー㈱及び関連会社日鉄ボルテン㈱においても製造・販売を行っております。また、当社グループの製品等の輸送については、主として連結子会社三星海運㈱が行っております。当社製品の一部については、連結子会社中山通商㈱及び三星商事㈱を通じて販売しております。当社の鉄鋼事業部門は、主要株主である阪和興業㈱への鋼材の販売及び鋼材の原料となる鋼片等の購入を行っております。 (2) エンジニアリング当社のエンジニアリング事業部門において、鋼製魚礁の製造・販売のほか、ロールの製造・販売及び機械の加工・組立等を行っております。 (3) 不動産当社の不動産事業部門が不動産の賃貸・販売を行っているほか、連結子会社中山興産㈱が不動産の売買・仲介、その他サービス事業を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針