決算データ · 試作 · 2026年3月期
東京製鐵（5423）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東京製鐵の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,641億円 | — | — | — | 1,743億円 | 67.7% | 940人 |
| 2019年3月期 | 2,071億円 | — | — | — | 1,857億円 | 67.8% | 948人 |
| 2020年3月期 | 1,799億円 | — | — | — | 1,783億円 | 72.8% | 989人 |
| 2021年3月期 | 1,415億円 | 40億円 | — | 2.8% | 1,859億円 | 70.4% | 1,020人 |
| 2022年3月期 | 2,709億円 | 318億円 | — | 11.7% | 2,403億円 | 65.9% | 1,028人 |
| 2023年3月期 | 3,613億円 | 381億円 | — | 10.5% | 2,710億円 | 66.2% | 1,055人 |
| 2024年3月期 | 3,672億円 | 381億円 | — | 10.4% | 3,106億円 | 65.6% | 1,103人 |
| 2025年3月期 | 3,268億円 | 301億円 | — | 9.2% | 2,930億円 | 71.7% | 1,135人 |
| 2026年3月期 | 2,681億円 | 72億円 | — | 2.7% | 2,930億円 | 75.8% | 1,161人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 3,268億円 | 2,681億円 | −587 |
| 売上原価 | 2,688億円 | 2,360億円 | −327 |
| 売上総利益 | 580億円 | 321億円 | −260 |
| 販売費及び一般管理費 | 279億円 | 248億円 | −31 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 301億円 | 72億円 | −229 |
| 経常利益 | 316億円 | 86億円 | −230 |
| 税引前利益 | 297億円 | 141億円 | −156 |
| 法人所得税 | 85億円 | 25億円 | −60 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 212億円 | 116億円 | −96 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 211億円 | 635億円 | +424 |
| 棚卸資産 | 216億円 | 249億円 | +33 |
| 流動資産 | 1,642億円 | 1,455億円 | −187 |
| 有形固定資産 | 1,028億円 | 1,114億円 | +86 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,288億円 | 1,475億円 | +187 |
| 資産合計 | 2,930億円 | 2,930億円 | +0 |
| 流動負債 | 661億円 | 516億円 | −145 |
| 非流動負債（固定負債） | 170億円 | 193億円 | +24 |
| 負債合計 | 831億円 | 709億円 | −122 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,986億円 | 2,023億円 | +38 |
| 資本合計（純資産） | 2,099億円 | 2,221億円 | +122 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 196億円 | -33億円 | −229 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -138億円 | -82億円 | +56 |
| 減価償却費 | 68億円 | 81億円 | +13 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -224億円 | -226億円 | −2 |
| 配当金の支払額 | -54億円 | -52億円 | +3 |
従業員
連結従業員—人
提出会社1,161人
平均年齢39.8歳
平均勤続年数16.9年
平均年間給与822万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,140人、発行済株式は110,064,249株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 合同会社ＴＯＳ | 24.4% |
| 2 | 公益財団法人池谷科学技術振興財団 | 12.7% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 8.5% |
| 4 | 合同会社ＭＹＭ | 5.2% |
| 5 | 合同会社ＭＹＪ | 4.7% |
| 6 | 宜本興産 | 3.9% |
| 7 | ＧＯＬＤＭＡＮ ＳＡＣＨＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ | 2.4% |
| 8 | 日本カストディ銀行(信託口) | 2.1% |
| 9 | ＫＳＤ－ＫＢ(常任代理人 シティバンクエヌ・エイ東京支店) | 1.4% |
| 10 | ＦＩＲＳＴ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＢＡＮＫ ＯＦ ＩＳＲＡＥＬ ＣＬＩＥＮＴＳ－ＧＬＯＢＡＬ | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 10円 | 13% | 10.0% | 10.8倍 |
| 2019年3月期 | — | 13円 | 12% | 12.7% | 8.7倍 |
| 2020年3月期 | — | 15円 | 14% | 10.8% | 6.5倍 |
| 2021年3月期 | — | 16円 | 33% | 4.5% | 17.6倍 |
| 2022年3月期 | — | 25円 | 9% | 22.1% | 4.3倍 |
| 2023年3月期 | — | 40円 | 15% | 18.3% | 5.0倍 |
| 2024年3月期 | — | 50円 | 20% | 14.6% | 6.6倍 |
| 2025年3月期 | — | 50円 | 25% | 10.2% | 8.0倍 |
| 2026年3月期 | — | 50円 | 44% | 5.4% | 14.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1934年11月資本金100万円にて各種鋼材の製造販売を目的として東京都足立区に設立。(設立
- 1934年11月)以後、平炉２基、電気炉１基、中形及び小形圧延工場で各種特殊鋼の生産従事。1953年３月東亜鋼管工業㈱(資本金250万円)を吸収合併。1960年７月岡山県倉敷市に工場誘致条例に基づき工場用地(約50万3,000平方メートル)取得。
- 1962年10月岡山工場第１号平炉完成、操業開始。以後120トン平炉５基、中形及び小形圧延設備完成、中形及び小形形鋼の生産従事。1969年１月岡山工場大形圧延工場完成、Ｈ形鋼の生産開始。1969年２月㈱土佐電気製鋼所より同社高知工場の譲渡を受け、当社高知工場として生産開始。1970年２月福岡県北
- 1971年11月九州工場の50トン電気炉２基、連続鋳造設備２基完成、設備の更新合理化を完了、生産開始。1973年２月九州工場圧延工場完成、中形形鋼の生産開始。1973年６月岡山工場連続鋳造設備完成、操業開始。1974年５月本社を東京都足立区より千代田区に移転。1974年７月東京証券取引所市場第二
- 1975年12月㈱土佐電気製鋼所を吸収合併、当社の高松工場として生産開始。1976年９月東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部上場。
- 1977年12月岡山工場平炉操業停止。1978年１月江戸川工場閉鎖。1978年４月岡山工場第１号、第２号140トン電気炉完成、操業開始。
- 1978年12月岡山工場中形形鋼工場改造工事完成、生産開始。1979年１月岡山工場小形棒鋼工場完成、生産開始。1979年４月大阪営業所開設、高知工場ビーム・ブランク鋳込み成功。1979年９月千住工場大・中形形鋼工場改造工事完成、生産開始。1984年７月九州工場大形工場完成、大形Ｈ形鋼、ユニバーサ
- 1991年10月岡山工場熱延広幅帯鋼圧延工場完成、ホットコイルの生産開始。1992年４月岡山工場熱延広幅帯鋼製鋼工場(150トン直流電気炉)完成、操業開始。
- 1992年12月栃木県宇都宮市に工場用地(約14万7,000平方メートル)取得。1994年２月九州工場大形工場で鋼矢板の生産開始。1994年４月名古屋支社、九州支社及び広島営業所、高松営業所開設。1995年４月岡山工場熱延広幅帯鋼酸洗設備完成、酸洗鋼板の生産開始。1995年８月宇都宮工場圧延工場
- 1995年11月宇都宮工場製鋼工場完成、操業開始。
- 1996年10月高松工場60トン直流電気炉完成、棒鋼圧延設備更新、生産開始。1997年２月高松工場線材圧延設備完成、生産開始。1997年３月岡山工場冷延設備及び表面処理設備完成、生産開始。1999年４月宇都宮営業所開設。
- 1999年11月九州支社及び広島営業所廃止、九州営業所開設。2003年４月大阪証券取引所市場第一部上場廃止。2004年６月名古屋支社を大阪支社に統合。2004年９月岡山工場カットシート設備完成、生産開始。
- 2004年11月高松営業所を大阪支社に統合。2007年１月九州工場厚板設備完成、生産開始。2007年３月愛知県田原市に工場用地(約104万5,000平方メートル)取得。 2008年１月岡山営業所開設。2009年４月田原営業所開設、大阪支社を大阪営業所に改変。
- 2009年11月田原工場熱延広幅帯鋼圧延工場完成、ホットコイルの生産開始。
- 2009年12月田原工場カットシート設備完成、生産開始。2010年３月田原工場造管設備完成、生産開始、アメージング㈱(子会社)清算結了。2010年６月田原工場製鋼工場完成、操業開始。2011年８月田原工場熱延広幅帯鋼酸洗設備完成、酸洗鋼板の生産開始。2012年３月高松工場生産停止。2012年４月
- 2022年12月岡山工場熱延広幅帯鋼圧延工場再稼動。2024年６月関西サテライトヤード開設。2024年７月低CO2鋼材ブランド「ほぼゼロ」を発表。2024年９月田原工場熱延広幅帯鋼酸洗設備再稼動。2025年６月東京湾岸サテライトヤード開設。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループが営んでいる主な事業内容、各関係会社等の当該事業における位置付け及び事業部門等との関連は、次のとおりである。当社グループは、当社(鉄鋼製品の製造及び販売業)１社で構成されている。また、当社は鉄鋼事業の単一セグメントである。事業の系統図は次のとおりである。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDWW）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W38V）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TT66）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R5G3）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OET5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針