決算データ · 試作 · 2026年3月期
大和工業（5444）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、大和工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,761億円 | — | 122億円 | — | 3,671億円 | 81.2% | 1,731人 |
| 2019年3月期 | 2,013億円 | — | 228億円 | — | 3,841億円 | 81.1% | 1,776人 |
| 2020年3月期 | 1,820億円 | — | 148億円 | — | 3,830億円 | 83.0% | 1,791人 |
| 2021年3月期 | 1,360億円 | 100億円 | 50億円 | 7.4% | 3,598億円 | 84.0% | 1,378人 |
| 2022年3月期 | 1,500億円 | 133億円 | 399億円 | 8.9% | 4,149億円 | 84.4% | 1,395人 |
| 2023年3月期 | 1,804億円 | 168億円 | 653億円 | 9.3% | 5,150億円 | 85.6% | 1,398人 |
| 2024年3月期 | 1,635億円 | 173億円 | 700億円 | 10.6% | 6,088億円 | 85.9% | 1,414人 |
| 2025年3月期 | 1,683億円 | 115億円 | 318億円 | 6.8% | 6,575億円 | 84.8% | 2,585人 |
| 2026年3月期 | 1,604億円 | 45億円 | 624億円 | 2.8% | 6,335億円 | 85.5% | 2,463人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,683億円 | 1,604億円 | −79 |
| 売上原価 | 1,387億円 | 1,381億円 | −7 |
| 売上総利益 | 295億円 | 223億円 | −72 |
| 販売費及び一般管理費 | 180億円 | 178億円 | −2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 115億円 | 45億円 | −70 |
| 経常利益 | 544億円 | 652億円 | +108 |
| 税引前利益 | 539億円 | 805億円 | +266 |
| 法人所得税 | 199億円 | 166億円 | −33 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 318億円 | 624億円 | +306 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2,250億円 | 2,194億円 | −56 |
| 棚卸資産 | 245億円 | 242億円 | −3 |
| 流動資産 | 3,101億円 | 3,102億円 | +0 |
| 有形固定資産 | 1,151億円 | 1,159億円 | +8 |
| のれん | 139億円 | 122億円 | −17 |
| 非流動資産（固定資産） | 3,474億円 | 3,234億円 | −240 |
| 資産合計 | 6,575億円 | 6,335億円 | −239 |
| 流動負債 | 253億円 | 224億円 | −28 |
| 非流動負債（固定負債） | 293億円 | 297億円 | +4 |
| 負債合計 | 545億円 | 521億円 | −24 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 4,204億円 | 4,326億円 | +122 |
| 資本合計（純資産） | 6,029億円 | 5,814億円 | −215 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 710億円 | 520億円 | −190 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -430億円 | -578億円 | −148 |
| 減価償却費 | 94億円 | 105億円 | +12 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -164億円 | -111億円 | +53 |
| 配当金の支払額 | -286億円 | -245億円 | +40 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 鉄鋼事業（日本） | 537億円 | −10.8% | — | 15億円 | 2.8% | 707億円 | 393人 |
| 軌道用品事業 | 97億円 | +10.8% | — | 17億円 | 17.9% | 105億円 | 127人 |
| 鉄鋼事業（タイ） | 688億円 | −0.7% | — | 42億円 | 6.2% | 808億円 | 737人 |
| 鉄鋼事業(インドネシア) | 250億円 | −10.5% | — | 10億円 | 4.1% | 695億円 | 1,000人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：鉄鋼事業（タイ） 鉄鋼事業（日本） 鉄鋼事業(インドネシア) 軌道用品事業
従業員
連結従業員2,463人
提出会社130人
平均年齢38.6歳
平均勤続年数9.3年
平均年間給与1,013万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,669人、発行済株式は62,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 井上 浩行 | 12.6% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 10.5% |
| 3 | 井上不動産㈲ | 7.7% |
| 4 | 三井物産㈱ | 7.5% |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 6.9% |
| 6 | ㈱SMBC信託銀行（㈱三井住友銀行退職給付信託口） | 4.7% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.4% |
| 8 | 井上 喜美子 | 2.9% |
| 9 | ㈱みずほ銀行 | 2.8% |
| 10 | SECカーボン㈱ | 2.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 182.97円 | 50円 | 33% | 4.2% | 16.1倍 |
| 2019年3月期 | 340.78円 | 65円 | 123% | 7.5% | 8.9倍 |
| 2020年3月期 | 220.72円 | 100円 | 68% | 4.7% | 8.4倍 |
| 2021年3月期 | 75.29円 | 80円 | 76% | 1.6% | 43.6倍 |
| 2022年3月期 | 618.62円 | 160円 | 49% | 12.2% | 6.0倍 |
| 2023年3月期 | 1,025.49円 | 300円 | 86% | 16.5% | 5.2倍 |
| 2024年3月期 | 1,099.15円 | 400円 | 57% | 14.5% | 7.8倍 |
| 2025年3月期 | 502.51円 | 400円 | 56% | 5.9% | 15.7倍 |
| 2026年3月期 | 1,024.6円 | 400円 | 26% | 11.4% | 11.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1944年11月兵庫県飾磨郡御国野村(現姫路市)に代表者・井上浅次が資本金19万８千円をもって川西航空機㈱姫路地区協力工場として創立。1945年８月国鉄、各私鉄の軌道用品製作並びに修理事業に転換。1948年２月東京営業所を開設。1949年９月本社工場を姫路市日出町３丁目37番地に移転増築。195
- 1959年11月当社製エルー式15トン電気炉１基を仁豊野工場に増設。1960年４月仁豊野工場に大形圧延工場完成、本邦唯一の軌道付属品一貫メーカーとなる。
- 1960年11月株式を大阪地区店頭市場に公開。1961年８月本社を姫路市西呉服町19番地に移転。1961年９月株式を東京地区店頭市場に公開。
- 1961年10月株式を東京、大阪両証券取引所市場第二部及び神戸証券取引所市場に上場。
- 1961年12月新設網干工場で40トン電気炉１基稼動。1962年１月新設網干工場で厚板圧延工場稼動。1962年３月姫路市に大和商事株式会社(現・連結子会社)を設立。1962年８月本社を姫路市大津区吉美380番地網干工場に移転。1962年９月株式を東京、大阪両証券取引所市場第一部に上場。本社工場に
- 1966年11月仁豊野工場、市川工場を本社工場内に移設集約。1968年５月厚板生産を廃止し、鍛造部門を強化。1969年５月大阪製鎖造機㈱の分岐器部門の営業権を譲受。
- 1969年11月重機械加工部門を新設。1973年６月１号連続鋳造設備稼動。1973年８月50トン電気炉１基稼動。
- 1975年11月ユニバーサル・ミル圧延工場稼動。1978年３月２号連続鋳造設備稼動。1980年６月ビームブランク製造を開始。1985年２月新ボルト工場完成稼動。1985年４月姫路市に大和エステート株式会社を設立。1985年７月船舶・製缶工場(重工工場)移設稼動。1987年１月米国にヤマトホールデ
- 1991年10月４ストランドBB／BL兼用型連続鋳造設備稼動(１号、２号連続鋳造設備の更新)。1992年４月 タイ国にザ・サイアム・セメント社(タイ国)、三井物産㈱、タイ国三井物産㈱、住友商事㈱との合弁によるサイアム・ヤマト・スチールカンパニーリミテッド（現・連結子会社）を設立。1996年４月1
- 2002年11月韓国にヤマト・コリア・スチールコーポレーション(現・連結子会社)を設立。
- 2002年11月ヤマト・コリア・スチールコーポレーションが韓国企業「㈱韓宝釜山製鉄所」の営業を譲受。 年 月概 要
- 2003年10月鉄鋼事業および重工加工品事業を分社分割し、ヤマトスチール株式会社(現・連結子会社)を設立し、自らは持株会社に移行。2004年９月ヤマト・コリア・スチールコーポレーションにおいて製鋼、圧延設備の更新。2005年７月ヤマト・コリア・スチールコーポレーションがワイケー・スチールコーポレ
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社及び当社の関係会社(主に連結子会社10社及び持分法適用関連会社６社(2026年３月31日現在)により構成)の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 [ 鉄 鋼 事 業 （日 本）]Ｈ形鋼、溝形鋼、Ｉ形鋼、鋼矢板、縞Ｈ形鋼、造船用形鋼、鋳鋼品、船舶製缶品、重機械加工品を製造・販売しております。[主な関係会社]ヤマトスチール㈱[ 鉄 鋼 事 業 （タ イ）]Ｈ形鋼、溝形鋼、Ｉ形鋼、鋼矢板、等辺山形鋼を製造・販売しております。[主な関係会社]サイアム・ヤマト・スチールカンパニーリミテッド[ 鉄 鋼 事 業（インドネシア）]Ｈ形鋼、溝形鋼、等辺山形鋼を製造・販売しております。[主な関係会社]PTガルーダ・ヤマト・スチール[ 軌 道 用 品 事 業 ]分岐器類、伸縮継目、NEWクロッシング、接着絶縁レール、脱線防止ガード、タイプレート類、ボルト類を加工・販売しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGVD）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W82O）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TS6N）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100RA60）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJXF）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針