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決算データ · 試作 · 2026年3月期

モリ工業(5464)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、モリ工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期422億円37億円510億円70.9%606人
2019年3月期440億円34億円536億円71.8%651人
2020年3月期422億円30億円541億円74.4%667人
2021年3月期351億円29億円25億円8.3%562億円76.3%681人
2022年3月期431億円57億円43億円13.2%625億円74.0%680人
2023年3月期487億円67億円53億円13.8%658億円77.1%667人
2024年3月期479億円59億円45億円12.3%703億円77.6%689人
2025年3月期461億円54億円41億円11.7%698億円79.5%680人
2026年3月期433億円44億円34億円10.1%727億円80.5%695人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益461億円433億円−29
売上原価348億円329億円−19
売上総利益113億円104億円−9
販売費及び一般管理費59億円60億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)54億円44億円−10
経常利益57億円49億円−8
税引前利益58億円49億円−9
法人所得税17億円15億円−2
当期利益(親会社の所有者に帰属)41億円34億円−8

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物160億円159億円−1
棚卸資産120億円115億円−5
流動資産431億円415億円−16
有形固定資産162億円174億円+12
非流動資産(固定資産)268億円312億円+44
資産合計698億円727億円+28
社債及び借入金(流動)5億円5億円+0
社債及び借入金(非流動)15億円13億円−2
流動負債111億円105億円−5
非流動負債(固定負債)32億円36億円+4
負債合計143億円141億円−2
親会社の所有者に帰属する持分530億円547億円+18
資本合計(純資産)556億円586億円+30
モリ工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成22%16%24%38%現金及び現金同等物159億円(22%)棚卸資産115億円(16%)有形固定資産174億円(24%)その他の資産278億円(38%)モリ工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成22%16%24%38%現金及び現金同等物159億円(22%)棚卸資産115億円(16%)有形固定資産174億円(24%)その他の資産278億円(38%)
資産合計を100とした構成。
モリ工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成17%75%5%社債及び借入金18億円(2%)その他の負債123億円(17%)親会社の所有者に帰属する持分547億円(75%)非支配持分38億円(5%)モリ工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成17%75%社債及び借入金18億円(2%)その他の負債123億円(17%)親会社の所有者に帰属する…547億円(75%)非支配持分38億円(5%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー41億円51億円+10
財務活動によるキャッシュ・フロー-26億円-16億円+10
減価償却費11億円12億円+1
有形固定資産の取得による支出-11億円-18億円−8
配当金の支払額-18億円-16億円+2

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本415億円−5.8%44億円10.5%712億円556人
インドネシア18億円−14.3%0億円1.7%21億円104人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 インドネシア

モリ工業:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益99%日本44億円(99%)インドネシア0億円(1%)モリ工業:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益99%日本44億円(99%)インドネシア0億円(1%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員695人
提出会社523人
平均年齢38.5歳
平均勤続年数17年
平均年間給与598万円
モリ工業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数84%16%日本556億円(84%)インドネシア104億円(16%)モリ工業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数84%16%日本556億円(84%)インドネシア104億円(16%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,659人、発行済株式は38,831,000株。

モリ工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行7.2%光通信KK投資事業有限責任組6.1%森 明信5.8%大同生命保険5.8%INTERACTIVE BR5.2%三菱UFJ銀行3.7%りそな銀行3.5%日本生命保険相互会社3.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合モリ工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…7.2%光通信KK投…6.1%森 明信5.8%大同生命保険5.8%INTERACTIVE BR5.2%三菱UFJ銀行3.7%りそな銀行3.5%日本生命保険…3.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)7.2%
2光通信KK投資事業有限責任組合6.1%
3森 明信5.8%
4大同生命保険5.8%
5INTERACTIVE BROKERS LCC5.2%
6三菱UFJ銀行3.7%
7りそな銀行3.5%
8日本生命保険相互会社3.5%
9公益財団法人森教育振興会3.2%
10阪和興業3.1%
モリ工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元112468%101248%140852%金融機関112468%金融商品取引業者2531%その他の法人101248%外国法人等29738%個人その他140852%政府・地方公共団体3%モリ工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元112468%101248%140852%金融機関112468%金融商品取引業者2531%その他の法人101248%外国法人等29738%個人その他140852%政府・地方公共団体3%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期460.31円55円12%10.7%6.8倍
2019年3月期431.08円90円21%9.2%5.5倍
2020年3月期376.99円90円25%7.5%6.6倍
2021年3月期63.13円90円28%6.0%8.4倍
2022年3月期110.29円130円24%9.7%4.7倍
2023年3月期136.26円180円28%10.9%5.1倍
2024年3月期116.41円230円40%8.6%11.0倍
2025年3月期106.95円210円39%7.5%9.3倍
2026年3月期88.37円36円39%5.9%10.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1964年10月東京都に東京営業所を開設
  • 1964年11月名古屋市に名古屋営業所を開設1970年1月本社事務所、南工場(河内長野工場内)を新設1972年2月竹田工業株式会社(大阪府河内長野市)に資本参加1972年3月しろがね産業株式会社(大阪府河内長野市)を設立1973年6月大阪証券取引所市場第2部に株式を上場1974年3月北工場(河内
  • 1980年12月東京営業所を支店に昇格1982年1月広島市に広島営業所(現 中四国営業所)を開設1983年4月大阪市難波駅前に本社事務所を設置し、大阪事務所を統合1983年6月東京・大阪両証券取引所市場第1部に株式を上場1983年9月株式会社森製作所(大阪府堺市)に資本参加1984年6月太陽工業
  • 1984年10月埼玉県狭山市に埼玉営業所を開設
  • 1984年12月在阪の子会社4社(しろがね産業、モリ・ステンレス建材、竹田工業、森製作所)を合併させ、モリ金属株式会社を設立1985年3月美原工場(大阪府南河内郡美原町)を取得1987年9月福岡市に福岡営業所を開設1989年4月河内長野本館(河内長野工場内)を新設
  • 1990年11月栄輪業株式会社(1993年7月 株式会社エスアール・サンツアーに社名変更、茨城県筑波郡谷和原村)に資本参加
  • 1991年10月マエダ工業株式会社(大阪府南河内郡美原町)に資本参加
  • 1993年10月マエダ工業とモリ金属を合併させ株式会社モリ・サンツアー(現 モリ金属株式会社、大阪府河内長野市)を設立1995年4月株式会社エスアール・サンツアーを吸収合併1995年8月大阪市浪速区に大阪事務所を開設1995年9月本社事務所を河内長野工場内に移転2001年2月茨城県水海道市に条鋼
  • 2010年10月Auto Metal Company Limited(タイ王国バンコク市)に資本参加
  • 2012年10月PT. MORY INDUSTRIES INDONESIA(インドネシア共和国西ジャワ州)を設立
  • 2018年11月大阪府泉大津市に泉大津工場を新設2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社3社、持分法適用会社1社で構成され、その事業の内容及び位置づけ並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。 当社グループが営んでいる主な事業は、ステンレス関連事業であるステンレス管、ステンレス条鋼、ステンレス加工品、鋼管の製造販売であり、併せて、パイプ加工の省力化用としてパイプ切断機等の機械の製造販売であります。当社グループのセグメントは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、個々の連結会社を集約した「日本」と「インドネシア」の2つを報告セグメントとしております。 (日本)ステンレス関連事業に区分される、ステンレス管、条鋼、鋼管及びその加工品・関連製品の製造販売は当社において行うほか、その一部製品の加工を連結子会社であるモリ金属㈱、関東モリ工業㈱において行っております。 (インドネシア)海外のインドネシアにおいては、連結子会社であるPT. MORY INDUSTRIES INDONESIAがステンレス管の製造から販売まで行い、事業活動を展開しております。 持分法適用会社のAuto Metal Company Limitedはタイに所在し、主に同国内とその周辺地域を市場として二輪車及び自動車業界向けステンレス管の製造販売を行っており、当社はその発行済株式総数の40%を保有し、技術支援を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針