決算データ · 試作 · 2026年3月期
東北特殊鋼(5484)の決算データ
有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東北特殊鋼の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 204億円 | — | 19億円 | — | 266億円 | 79.4% | 421人 |
| 2019年3月期 | 202億円 | — | 16億円 | — | 276億円 | 81.4% | 455人 |
| 2020年3月期 | 195億円 | — | 15億円 | — | 288億円 | 82.0% | 470人 |
| 2021年3月期 | 162億円 | 14億円 | 4億円 | 8.3% | 298億円 | 81.1% | 488人 |
| 2022年3月期 | 199億円 | 20億円 | 12億円 | 10.2% | 312億円 | 81.1% | 513人 |
| 2023年3月期 | 216億円 | 13億円 | 11億円 | 6.0% | 327億円 | 80.3% | 570人 |
| 2024年3月期 | 213億円 | 13億円 | 10億円 | 5.9% | 348億円 | 79.2% | 595人 |
| 2025年3月期 | 212億円 | 13億円 | 10億円 | 5.9% | 340億円 | 82.0% | 589人 |
| 2026年3月期 | 209億円 | 14億円 | 13億円 | 6.8% | 364億円 | 81.0% | 572人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 212億円 | 209億円 | −3 |
| 売上原価 | 178億円 | 172億円 | −6 |
| 売上総利益 | 34億円 | 37億円 | +4 |
| 販売費及び一般管理費 | 21億円 | 23億円 | +2 |
| 営業利益(売上総利益−販管費) | 13億円 | 14億円 | +2 |
| 経常利益 | 14億円 | 16億円 | +2 |
| 税引前利益 | 14億円 | 17億円 | +3 |
| 法人所得税 | 4億円 | 4億円 | +1 |
| 当期利益(親会社の所有者に帰属) | 10億円 | 13億円 | +3 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 81億円 | 71億円 | −10 |
| 棚卸資産 | 7億円 | 7億円 | −0 |
| 流動資産 | 174億円 | 193億円 | +19 |
| 有形固定資産 | 96億円 | 96億円 | −0 |
| 非流動資産(固定資産) | 166億円 | 170億円 | +4 |
| 資産合計 | 340億円 | 364億円 | +23 |
| 流動負債 | 40億円 | 43億円 | +3 |
| 非流動負債(固定負債) | 22億円 | 26億円 | +4 |
| 負債合計 | 61億円 | 69億円 | +8 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 269億円 | 279億円 | +10 |
| 資本合計(純資産) | 279億円 | 295億円 | +16 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 21億円 | 24億円 | +2 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5億円 | -3億円 | +2 |
| 減価償却費 | 9億円 | 9億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -7億円 | -3億円 | +4 |
| 配当金の支払額 | -3億円 | -3億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):特殊鋼事業 不動産賃貸事業
従業員
連結従業員572人
提出会社371人
平均年齢41.1歳
平均勤続年数15.9年
平均年間給与577万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は685人、発行済株式は7,550,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 大同特殊鋼 | 34.3% |
| 2 | 岡谷鋼機 | 10.1% |
| 3 | 東京窯業 | 8.5% |
| 4 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.6% |
| 5 | UH Partners 3投資事業有限責任組合 | 6.4% |
| 6 | UH Partners 2投資事業有限責任組合 | 6.4% |
| 7 | 七十七銀行 | 4.1% |
| 8 | 三井住友信託銀行 | 2.7% |
| 9 | 芝本産業 | 2.3% |
| 10 | エスアイエル投資事業有限責任組合 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 253.04円 | 27円 | 14% | 9.4% | 7.9倍 |
| 2019年3月期 | 213.38円 | 24円 | 16% | 7.4% | 6.6倍 |
| 2020年3月期 | 193.88円 | 26円 | 21% | 6.3% | 6.4倍 |
| 2021年3月期 | 56.73円 | 16円 | — | 1.8% | 29.0倍 |
| 2022年3月期 | 153.28円 | 26円 | 28% | 4.7% | 10.9倍 |
| 2023年3月期 | 148.53円 | 33円 | 38% | 4.3% | 11.8倍 |
| 2024年3月期 | 129.44円 | 26円 | 41% | 3.6% | 14.8倍 |
| 2025年3月期 | 134.2円 | 40円 | 48% | 3.6% | 15.3倍 |
| 2026年3月期 | 171.74円 | 15円 | 14% | 4.4% | 12.3倍 |
沿革(有価証券報告書より)
- 1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場。1971年4月キリンサービス株式会社(現・東特興業株式会社、連結子会社)を設立。
- 1975年11月当社製造素材使用による加工製品の製造販売開始。1978年7月東京証券取引所市場第二部上場廃止、同日、社団法人日本証券業協会より店頭管理銘柄に指定される。
- 1980年10月特殊熱処理の受託ならびに同製品の販売開始。1986年5月土浦工場を新設し、特殊熱処理の受託ならびに同製品の販売開始。1987年7月株式会社児玉工業所(現・東特エステートサービス株式会社、連結子会社)を譲受。1990年5月宮城県村田工業団地へ本社工場を移転。特殊熱処理設備を移転、受
- 1993年12月本社工場へ溶解鍛造、冷鍛、工務試験の各設備を移設、同製品の製造販売開始。1997年6月東特エステートサービス株式会社、不動産賃貸事業開始。1997年9月日本証券業協会に株式を店頭登録。2000年1月本社工場、ISO14001認証取得。2003年4月本社鋼材工場、ISO9001認証
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
- 2004年12月本社熱処理工場、土浦工場、ISO9001認証取得。2005年6月本社精密加工工場、ISO9001認証取得。2005年7月「環境調和型鉛フリー快削合金材料の発明」において社団法人発明協会より21世紀発明奨励賞を受賞。2006年2月2006年8月
- 2007年11月2010年4月茨城県土浦市の東筑波新治工業団地へ土浦工場を移転。本社鋼材工場、ISO/TS16949認証取得(国内特殊鋼事業メーカー初)。高硬度電磁ステンレス鋼「K-M57」の発明に対し、社団法人発明協会より東北経済産業局長賞を受賞。ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に
事業の内容(有価証券報告書より)
3【事業の内容】 当社グループは、当社および連結子会社4社により構成されており、その主な事業内容は次のとおりであります。(1)当社および当社の関係会社の事業における当社および関係会社の位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。特殊鋼事業………………… 当社は、特殊鋼メーカーとして各種特殊鋼鋼材を製造しているほか、機械部品、工具などの加工製品ならびに熱処理加工を行っており、多品種、小ロット、短納期対応を当社の特色としております。 当社は、主要原材料の大半をその他の関係会社である大同特殊鋼㈱およびその子会社の大同興業㈱を通じて仕入れており、大同特殊鋼㈱および大同興業㈱を通じて当社製品の一部の販売を行っております。 子会社である東特エステートサービス㈱からは工場用地の賃借および清掃・警備業務の支援を受けております。また、原材料の一部の購入および製品の一部の販売を子会社である東特興業㈱を通じて行っております。海外子会社であるTOHOKU Manufacturing(Thailand) Co.,Ltd.およびTOHOKU STEEL INDIA PRIVATE LIMITEDは、タイ、インドにおいて特殊鋼事業を展開しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期(S100YNM9)
- 有価証券報告書 2025年3月期(S100W1VJ)
- 有価証券報告書 2024年3月期(S100TR42)
- 有価証券報告書 2023年3月期(S100R3DC)
- 有価証券報告書 2022年3月期(S100OG0O)
- J-Quants API(日本取引所グループ):日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26(無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから)
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針
