住友電気工業のセグメント · 試作 · 2026年3月期

環境エネルギー関連事業

この事業は電力ケーブルや電動車向けモーター用の平角巻線などを扱う。日新電機の受変電設備、住友電設の電気工事など、グループ各社が担う分野を通じて事業を展開している。

何をしている事業か

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は住友電気工業が持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
日新電機㈱ ※１	環境エネルギー関連事業	京都市右京区	100%
住友電工ウインテック㈱	環境エネルギー関連事業	滋賀県甲賀市	100%
住電ＨＳＴケーブル㈱	環境エネルギー関連事業	大阪市北区	56%
スミトモエレクトリックユーケーパワーケーブルズリミテッド ※１、※３	環境エネルギー関連事業	英国スコットランド	100%
フィノレックスジェイ・パワーシステムズリミテッド ※１	環境エネルギー関連事業	インドマハシュトラ州	51%
ピーティーカリヤスミデンインドネシア	環境エネルギー関連事業	インドネシアタンゲラン市	100%
ピーティースミトモエレクトリックウインテックインドネシア	環境エネルギー関連事業	インドネシアブカシ県	100%
ピーティースミインドカベルティービーケー	環境エネルギー関連事業	インドネシアタンゲラン市	91.5%
エスイーアイタイエレクトリックコンダクターカンパニーリミテッド	環境エネルギー関連事業	タイラヨーン県	100%
スミトモエレクトリックウインテックマレーシアスンディリアン・ブルハド	環境エネルギー関連事業	マレーシアセランゴール州	100%
住友電工運泰克機電線（常州）有限公司	環境エネルギー関連事業	中国江蘇省常州市	100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

2026年3月期の収益は11,788億円で、会社全体の22.5%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

環境エネルギー関連事業は電力ケーブルや受変電設備の需要増加、銅価格上昇の影響等により売上高が前期比10.3%増の1兆813億円、営業利益が前期比83.5%増の787億円となった

環境エネルギー関連事業は電力ケーブルや電動車向けモーター用平角巻線の拡販により売上高が前期比5.6%増の9,800億円、営業利益が前期比13.1%増の429億円となった

売上高営業利益又は営業損失前連結会計年度(百万円)当連結会計年度(百万円)増減率（％）前連結会計年度(百万円)当連結会計年度(百万円)増減率（％）環境エネルギー1,081,3441,178,7809.078,71890,61515.1情報通信223,276326,63246.319,92677,435288.6自動車2,734,7302,937,1687.4172,391179,7004.2エレクトロニクス377,248409,0968.429,31139,52834.9産業素材他372,667388,4134.220,59231,39952.5合計4,789,2655,240,0899.4320,938418,67730.5調整額△109,476△129,918－△275△504－連結損益計算書計上額4,679,7895,110,1719.2320,663418,17330.4 環境エネルギー関連事業は、電力ケーブル、電動車向けのモーター用平角巻線、日新電機㈱における受変電設備、住友電設㈱における電気工事などの増加により、売上高は1,178,780百万円と97,436百万円（前連結会計年度比9.0％）の増収となり、営業利益は、90,615百万円と11,897百万円の増益となりました。

売上高営業利益又は営業損失前連結会計年度(百万円)当連結会計年度(百万円)増減率（％）前連結会計年度(百万円)当連結会計年度(百万円)増減率（％）環境エネルギー979,9771,081,34410.342,89078,71883.5情報通信206,074223,2768.3△11,55219,926－自動車2,596,4042,734,7305.3144,674172,39119.2エレクトロニクス356,478377,2485.829,29729,3110.0産業素材他364,185372,6672.321,06720,592△2.3合計4,503,1184,789,2656.4226,376320,93841.8調整額△100,304△109,476－242△275－連結損益計算書計上額4,402,8144,679,7896.3226,618320,66341.5 環境エネルギー関連事業は、電力ケーブル、電動車向けのモーター用平角巻線、日新電機㈱における受変電設備などの増加に加えて、銅価格上昇の影響もあり、売上高は1,081,344百万円と101,367百万円（前連結会計年度比10.3％）の増収となりました。

売上高営業利益又は営業損失前連結会計年度(百万円)当連結会計年度(百万円)増減率（％）前連結会計年度(百万円)当連結会計年度(百万円)増減率（％）環境エネルギー928,239979,9775.637,92042,89013.1情報通信250,325206,074△17.721,926△11,552－自動車2,186,8492,596,40418.755,745144,674159.5エレクトロニクス366,013356,478△2.638,34929,297△23.6産業素材他363,296364,1850.223,97821,067△12.1合計4,094,7224,503,11810.0177,918226,37627.2調整額△89,161△100,304－△475242－連結損益計算書計上額4,005,5614,402,8149.9177,443226,61827.7 環境エネルギー関連事業は、電力ケーブルや電動車向けのモーター用平角巻線の拡販により、売上高は979,977百万円と51,738百万円（前連結会計年度比5.6％）の増収となりました。

環境エネルギー関連事業は、電力ケーブルの拡販や、日新電機㈱における受変電設備等の需要増加、住友電設㈱における電気工事の増加などにより、売上高は928,239百万円と94,814百万円（11.4％）の増収となりました。

環境エネルギー関連事業は、電力ケーブルや電動車用の平角巻線などの拡販や、住友電設㈱における電気工事の増加、日新電機㈱における受変電設備等の需要増加に加え、銅価格上昇の影響もあり、売上高は833,425百万円と199,234百万円（31.4％）の増収となり、営業利益は44,024百万円と19,000百万円の増益となりました。

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。