図解経済
決算データオーナンバ(5816)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑オーナンバ(5816) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2025年12月期

オーナンバ(5816)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、オーナンバの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期364億円5億円279億円53.7%3,750人
2019年12月期358億円5億円284億円53.4%3,975人
2020年12月期314億円5億円279億円55.3%4,050人
2021年12月期370億円11億円10億円3.0%329億円54.1%3,461人
2022年12月期436億円25億円21億円5.8%369億円55.8%3,533人
2023年12月期448億円25億円20億円5.5%371億円61.8%4,061人
2024年12月期448億円22億円28億円4.9%399億円65.5%3,739人
2025年12月期444億円26億円15億円5.9%421億円66.0%3,556人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益448億円444億円−4
売上原価364億円353億円−11
売上総利益85億円92億円+7
販売費及び一般管理費63億円66億円+3
営業利益(売上総利益−販管費)22億円26億円+4
経常利益23億円24億円+1
税引前利益40億円22億円−18
法人所得税14億円7億円−6
当期利益(親会社の所有者に帰属)28億円15億円−13

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物73億円72億円−1
棚卸資産37億円35億円−2
流動資産281億円292億円+11
有形固定資産83億円89億円+6
非流動資産(固定資産)118億円128億円+11
資産合計399億円421億円+22
社債及び借入金(流動)8億円9億円+1
社債及び借入金(非流動)12億円12億円−0
流動負債103億円105億円+2
非流動負債(固定負債)30億円32億円+2
負債合計133億円136億円+4
親会社の所有者に帰属する持分216億円223億円+7
資本合計(純資産)266億円284億円+18
オーナンバ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成17%8%21%53%現金及び現金同等物72億円(17%)棚卸資産35億円(8%)有形固定資産89億円(21%)その他の資産224億円(53%)オーナンバ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成17%21%53%現金及び現金同等物72億円(17%)棚卸資産35億円(8%)有形固定資産89億円(21%)その他の資産224億円(53%)
資産合計を100とした構成。
オーナンバ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成27%53%15%社債及び借入金21億円(5%)その他の負債116億円(27%)親会社の所有者に帰属する持分223億円(53%)非支配持分61億円(15%)オーナンバ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成27%53%15%社債及び借入金21億円(5%)その他の負債116億円(27%)親会社の所有者に帰属する…223億円(53%)非支配持分61億円(15%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー23億円18億円−5
財務活動によるキャッシュ・フロー-18億円-7億円+11
減価償却費10億円10億円+1
有形固定資産の取得による支出-15億円-14億円+1
配当金の支払額-8億円-6億円+2

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本291億円+0.9%15億円5.1%263億円496人
欧米119億円−9.3%2億円1.4%67億円1,397人
アジア(日本を除く)159億円+9.0%10億円6.2%153億円1,663人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 アジア(日本を除く) 欧米

オーナンバ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益56%6%37%日本15億円(56%)欧米2億円(6%)アジア(日本を除く)10億円(37%)オーナンバ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益56%37%日本15億円(56%)欧米2億円(6%)アジア(日本を除く)10億円(37%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員3,556人
提出会社163人
平均年齢48.6歳
平均勤続年数12.2年
平均年間給与639万円
オーナンバ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数14%39%47%日本496億円(14%)欧米1,397億円(39%)アジア(日本を除く)1,663億円(47%)オーナンバ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数39%47%日本496億円(14%)欧米1,397億円(39%)アジア(日本を除く)1,663億円(47%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,731人、発行済株式は12,558,251株。

オーナンバ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ESG投資事業組合8.3%カネカ6.8%日本生命保険相互会社5%住友電気工業4.5%三菱UFJ銀行4.3%オーナンバ取引先持株会4.2%南都銀行3.9%小野哲夫3.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合オーナンバ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ESG投資事…8.3%カネカ6.8%日本生命保険…5%住友電気工業4.5%三菱UFJ銀行4.3%オーナンバ取…4.2%南都銀行3.9%小野哲夫3.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1ESG投資事業組合8.3%
2カネカ6.8%
3日本生命保険相互会社5.0%
4住友電気工業4.5%
5三菱UFJ銀行4.3%
6オーナンバ取引先持株会4.2%
7南都銀行3.9%
8小野哲夫3.2%
9三井住友銀行3.2%
10デンキョーグループホールディングス3.0%
オーナンバ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元24769%31939%58077%金融機関24769%金融商品取引業者1892%その他の法人31939%外国法人等8665%個人その他58077%オーナンバ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元31939%58077%金融機関24769%金融商品取引業者1892%その他の法人31939%外国法人等8665%個人その他58077%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期35.87円11円93%3.0%10.2倍
2019年12月期40.52円11円67%3.4%11.5倍
2020年12月期43.03円11円345%3.4%9.2倍
2021年12月期83.5円14円85%6.1%5.9倍
2022年12月期175.09円24円51%11.1%4.3倍
2023年12月期162.84円41円87%9.1%5.2倍
2024年12月期228.42円69円42%11.3%4.5倍
2025年12月期124.29円41円94%5.6%11.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1942年11月当社元社長故小野岩雄が株式会社大阪スピンドル製作所(大阪市東成区、1941年9月15日設立)を買収し、商号を継承、航空機用警報機及び電装部品(切断器、ブザーなど)の製造を開始。1943年3月株式会社大阪航空電機製作所と商号変更。1948年6月オーナンバ歯冠製造株式会社と商号変更。
  • 1971年11月通信ケーブルの製造開始。1972年4月カラーテレビ用ワイヤーハーネスの製造開始。
  • 1978年10月SINGAPORE ONAMBA PRIVATE LTD.(シンガポール)(略称SNO)を設立。海外におけるワイヤーアッセンブリー、ワイヤーハーネスの製造、販売開始。1980年5月 三重県上野市(現三重県伊賀市)に三重オーナンバ株式会社(現オーナンバインターコネクトテクノロジー株
  • 1986年10月アメリカに現地法人O&S CALIFORNIA, INC.(略称OSCA)を設立。※1987年8月マレーシアに現地法人ONAMBA(M)SDN. BHD.(略称MAO)を設立。1989年7月福島県福島市に東北オーナンバ株式会社を設立。1994年9月中国江蘇省昆山市に現地法人欧南芭
  • 1999年12月ISO14001を本社、大阪工場で認定取得。2001年4月 アスレ電器株式会社※(杭州阿斯麗電器有限公司※、ASLE CORPORATION SINGAPORE PTE. LTD.及び寧国阿斯麗電器有限公司※はアスレ電器株式会社の子会社)に出資。2001年6月チェコ共和国に現地法
  • 2006年12月東京証券取引所市場第二部に上場。2007年5月ベトナムに現地法人VIETNAM ONAMBA CO.,LTD.(略称VTO)を設立。※2011年4月 アスレ電器株式会社がカンボジアに現地法人ASLE ELECTRONICS (CAMBODIA) CO.,LTD.(略称ASCA)を
  • 2016年11月ASLE CORPORATION SINGAPORE PTE.LTD.の解散を決議。ASLE ELECTRONICS(CAMBODIA) CO.,LTD.の解散を決議。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。
  • 2022年10月株式会社ブライトンに出資。※
  • 2023年12月恵州市鈞星工貿有限公司の解散を決議。2024年5月本社を大阪市中央区に移転。2025年7月タイに現地法人ONAMBA Sales & Procurement (Thailand) Co.,Ltd.(略称THO)を設立。 (注) ※印は連結対象子会社

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、連結財務諸表提出会社(以下当社という)及び連結子会社16社、持分法適用関連会社1社及び非連結子会社3社で構成されており、電線・ケーブル、ワイヤーハーネス、新エネルギー関連製品及びハーネス加工用機械・部品の製造販売を事業としております。 ・当社及び連結子会社であるアスレ電器(株)、O&S CALIFORNIA,INC.、CZECH REPUBLIC ONAMBA S.R.O.、欧南芭(上海)貿易有限公司及び鈞星精密部件有限公司は、専ら製品の加工を国内子会社、海外子会社に委託し、仕入れた製品を得意先に販売しております。・販売・製造の機能を併せ持つ国内・海外連結子会社及び持分法適用関連会社は、自社で製造した製品及び海外連結子会社より仕入れた製品を国内・海外の得意先に販売しております。以上に述べた事項の概要図は次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針