決算データ · 試作 · 2026年5月期
ジーデップ・アドバンス（5885）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ジーデップ・アドバンスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年5月期 | 17億円 | — | 0億円 | — | 5億円 | 12.7% | 0人 |
| 2020年5月期 | 7億円 | — | 0億円 | — | 11億円 | 63.7% | 17人 |
| 2021年5月期 | 34億円 | — | 2億円 | — | 18億円 | 54.8% | 18人 |
| 2022年5月期 | 35億円 | 4億円 | 3億円 | 11.7% | 22億円 | 56.0% | 21人 |
| 2023年5月期 | 38億円 | 6億円 | 4億円 | 14.8% | 27億円 | 55.8% | 21人 |
| 2024年5月期 | 44億円 | 7億円 | 4億円 | 14.9% | 43億円 | 55.1% | 21人 |
| 2025年5月期 | 66億円 | 8億円 | 5億円 | 12.7% | 46億円 | 61.8% | 31人 |
| 2026年5月期 | 70億円 | 11億円 | 8億円 | 16.1% | 58億円 | 60.9% | 34人 |
損益の内訳
2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 66億円 | 70億円 | +3 |
| 売上原価 | 53億円 | 52億円 | −1 |
| 売上総利益 | 13億円 | 17億円 | +4 |
| 販売費及び一般管理費 | 5億円 | 6億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 8億円 | 11億円 | +3 |
| 経常利益 | 8億円 | 12億円 | +4 |
| 税引前利益 | 8億円 | 12億円 | +4 |
| 法人所得税 | 3億円 | 4億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 5億円 | 8億円 | +3 |
財政状態
2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 33億円 | 18億円 | −16 |
| 流動資産 | 44億円 | 56億円 | +12 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 1億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 資産合計 | 46億円 | 58億円 | +12 |
| 流動負債 | 10億円 | 14億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 7億円 | 8億円 | +1 |
| 負債合計 | 18億円 | 23億円 | +5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 29億円 | 35億円 | +7 |
| 資本合計（純資産） | 29億円 | 35億円 | +7 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | -15億円 | −21 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1億円 | -1億円 | −0 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -0億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | −0 |
従業員
連結従業員—人
提出会社34人
平均年齢43.8歳
平均勤続年数2.8年
平均年間給与726万円
株主
2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,436人、発行済株式は5,498,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ＩＡＭ | 55.2% |
| 2 | 飯野 亜矢子 | 5.5% |
| 3 | 野村信託銀行（投信口） | 3.5% |
| 4 | 上嶋 秀治 | 1.9% |
| 5 | 飯野 匡道 | 1.9% |
| 6 | 大本 敦 | 1.1% |
| 7 | 大橋 達夫 | 1.0% |
| 8 | 上商 | 0.9% |
| 9 | 小島 広 | 0.7% |
| 10 | ＪＰモルガン証券 | 0.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年5月期 | 8,330.27円 | — | — | 46.2% | — |
| 2020年5月期 | 9,769.7円 | — | — | 8.6% | — |
| 2021年5月期 | 48.56円 | 7,768円 | 20% | 27.6% | — |
| 2022年5月期 | 59円 | 9,439円 | 20% | 26.2% | — |
| 2023年5月期 | 78.81円 | 62円 | 20% | 27.8% | — |
| 2024年5月期 | 82.09円 | 67円 | 20% | 22.1% | 31.9倍 |
| 2025年5月期 | 99.98円 | 23円 | 23% | 20.5% | 24.7倍 |
| 2026年5月期 | 144.6円 | 44円 | 30% | 24.7% | 20.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1978年12月に電子部品の卸売を目的に宮城県仙台市河原町に設立され、
- 1993年10月より現在も手掛けている情報通信機器の取扱いを開始しました。
- 2007年11月からGPUやGPGPU製品の取扱いを開始し、2008年にはNVIDIA Corporation（以下「NVIDIA社」という。）のパートナー認定（注１）を受けております。なお、GPUとはGraphics Processing Unitの略で、画像処理装置のことであり、GPGPUと
- 2020年4月に会社分割を行い、当社はトーワ電機㈱の情報通信関連の全ての事業及びトーワ電機㈱が保有するLLPへの出資持分を承継いたしました。 この分割と同時に、当社は商号を株式会社ジーデップ・アドバンスに変更し、現在に至っております。 以上の変遷を図示いたしますと、次のようになります。 当社の
- 1978年12月仙台市河原町で設立1991年４月仙台市泉区へ移転
- 1993年10月情報通信機器の取扱いを開始
- 1993年12月大学生協との取引を開始2006年１月Intel Corporation（以下「Intel社」という。）からパートナーに認定
- 2007年11月GPGPU製品である「Tesla（注４）」の販売を開始2008年２月NVIDIA社からパートナーに認定2010年３月日本GPUコンピューティング有限責任事業組合（以下「LLP」という。）を設立2013年９月東京都文京区本郷に東京営業所を開設2014年４月仙台本社を仙台市青葉区に移
- 2018年7月当社/LLP当社が日本GPUコンピューティング有限責任事業組合（LLP）へ出資2018年８月当社Windows版 DeepLearningBOX®の発売2018年９月当社オランダBrightComputing,Inc.（以下「BrightComputing社」という。）と代理店契
- 2018年10月当社GPUソフトウエアバイナリコレクション「GDEP G-Works（注６）」を提供開始
- 2018年12月当社本店を東京都港区芝に移転2019年６月当社AIアプライアンスサーバーDGX-2を利用したクラウドサービスを提供開始
- 2019年10月当社NVIDIA®DGX SuperPOD™の取扱いを開始
- 2019年11月当社NVIDIA社からパートナーに認定
- 2019年11月当社中国Inspur Group Co.,Ltd.と代理店契約を締結2020年３月当社米国XILINX,Inc.（以下、「XILINX社」という。）とＶＡＲパートナー契約を締結2020年４月当社親会社トーワ電機㈱から吸収分割により情報通信事業を承継2020年４月当社商号を「株式会
- 2020年10月当社米国Advanced Micro Devices, Inc.(以下「AMD社」という。）からパートナーに認定2021年１月当社インテル社からパートナーに認定2021年４月当社米国Super Micro Computer, Inc.と代理店契約を締結2021年６月当社NVIDI
- 2024年11月当社ISO9001及びISO14001の認証取得2025年２月当社大規模AI開発向けアプリケーションリソースマネジメントツール「G-Suite（注11）」を提供開始2025年３月当社占有型のGPUクラウド「GX CLOUD」サービス開始2025年３月当社NVIDIA社から「Sol
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社は「Advance with you 世界を前進させよう」をミッションに掲げ、「システムインキュベーション事業」を展開しております。 当社のシステムインキュベーション事業とは、主にAI（注１）やビジュアライゼーション（注２）、その他ビッグデータ（注３）を取扱う市場における研究者や開発者のシステム環境上の課題に対して、最先端テクノロジーを用いたサーバー機等のハードウエアの提供といった当社オリジナルソリューションを提供することにより、今までとは違ったアプローチで研究や開発のスピードアップを支援するサービスとなります。 具体的には、当社が認定とトレーニングを受けているグローバルプロセッサメーカー（注４）の最新のテクノロジーと、提携しているグローバルベンダー（注５）の製品を顧客の課題に合わせて適宜組み合わせ、ハードウエア等の企画・設計から構築・運用支援までのサービスをワンストップで提供いたします。企画・設計のフェーズでは顧客の課題をヒアリングし、最新のテクノロジーを組み合わせたオリジナルモデルの設計と提案を行い、そして構築のフェーズでは提案したハードウエアの提供に加えて、ハードウエアを効果的かつ効率的に動作させる環境の構築を行っています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年5月期（S100YXZQ）
- 有価証券報告書 2025年5月期（S100WKSA）
- 有価証券報告書 2024年5月期（S100UAJX）
- 有価証券報告書 2023年5月期（S100RRDW）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年5月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針