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決算データ · 試作 · 2026年1月期

DAIWA CYCLE(5888)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、DAIWA CYCLEの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2020年1月期89億円1億円36億円61.9%379人
2021年1月期106億円5億円46億円58.2%484人
2022年1月期115億円1億円48億円58.7%531人
2023年1月期131億円6億円4億円4.3%55億円58.3%595人
2024年1月期153億円8億円5億円5.2%74億円64.5%628人
2025年1月期184億円14億円9億円7.5%86億円64.4%698人
2026年1月期211億円14億円10億円6.7%96億円65.8%758人

損益の内訳

2026年1月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益184億円211億円+28
売上原価102億円119億円+17
売上総利益81億円92億円+11
販売費及び一般管理費68億円78億円+10
営業利益(売上総利益−販管費)14億円14億円+1
経常利益14億円14億円+0
税引前利益14億円14億円+1
法人所得税5億円5億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)9億円10億円+1

財政状態

2026年1月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物22億円15億円−7
流動資産61億円66億円+5
有形固定資産10億円13億円+3
非流動資産(固定資産)25億円30億円+5
資産合計86億円96億円+10
流動負債30億円32億円+2
非流動負債(固定負債)1億円1億円+0
負債合計31億円33億円+2
親会社の所有者に帰属する持分55億円63億円+8
資本合計(純資産)55億円63億円+8
DAIWA CYCLE:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年1月期末・資産の構成16%14%70%現金及び現金同等物15億円(16%)有形固定資産13億円(14%)その他の資産67億円(70%)DAIWA CYCLE:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年1月期末・資産の構成16%70%現金及び現金同等物15億円(16%)有形固定資産13億円(14%)その他の資産67億円(70%)
資産合計を100とした構成。
DAIWA CYCLE:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年1月期末・負債と資本の構成34%66%その他の負債33億円(34%)親会社の所有者に帰属する持分63億円(66%)DAIWA CYCLE:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年1月期末・負債と資本の構成34%66%その他の負債33億円(34%)親会社の所有者に帰属する持分63億円(66%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー12億円7億円−4
財務活動によるキャッシュ・フロー-1億円-2億円−1
減価償却費2億円2億円+0
有形固定資産の取得による支出-3億円-5億円−2
配当金の支払額-1億円-2億円−1

従業員

連結従業員—人
提出会社758人
平均年齢29歳
平均勤続年数5年
平均年間給与434万円

株主

2026年1月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,260人、発行済株式は2,758,000株。

DAIWA CYCLE:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。WAKUMOTO50.8%涌本 宜央14.5%田中 幸夫2.2%野村證券2%ヨシダ トモヒロ1.8%ダイワサイクル従業員持株会1.6%日本カストディ銀行(信託口)1.6%門田 洋1.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合DAIWA CYCLE:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。WAKUMO…50.8%涌本 宜央14.5%田中 幸夫2.2%野村證券2%ヨシダ トモヒロ1.8%ダイワサイク…1.6%日本カストデ…1.6%門田 洋1.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1WAKUMOTO50.8%
2涌本 宜央14.5%
3田中 幸夫2.2%
4野村證券2.0%
5ヨシダ トモヒロ1.8%
6ダイワサイクル従業員持株会1.6%
7日本カストディ銀行(信託口)1.6%
8門田 洋1.4%
9日本マスタートラスト信託銀行(信託口)1.2%
10THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND0.9%
DAIWA CYCLE:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年1月期末・所有者別の株式数・単元24137%金融機関1014%金融商品取引業者905%その他の法人283%外国法人等1212%個人その他24137%DAIWA CYCLE:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年1月期末・所有者別の株式数・単元24137%金融機関1014%金融商品取引業者905%その他の法人283%外国法人等1212%個人その他24137%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2020年1月期548,074.26円5.1%
2021年1月期22,644.69円18.6%
2022年1月期69.51円5.1%
2023年1月期206.97円2,070円10%13.8%
2024年1月期232.09円49円21%12.6%10.0倍
2025年1月期328.58円66円20%17.5%11.4倍
2026年1月期345.37円70円20%16.0%10.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2001年10月プライベートブランド商品の取扱開始2006年7月インターネット通販を開始2007年5月東京都世田谷区に東京本部を設立2007年6月東京都に初出店 世田谷区に「だいわ自転車世田谷烏山店」をオープン2007年6月本社を大阪府吹田市に移転2008年3月大阪府堺市西区にインショップ展開1
  • 2008年12月兵庫県に初出店 兵庫県尼崎市に「サイクルスタジオ・シルバーリングつかしん店」をオープン2009年3月埼玉県に初出店 三郷市に「サイクルスタジオ・シルバーリング新三郷店」をオープン2009年3月「だいわ自転車世田谷烏山店」を「サイクルスタジオ・シルバーリングプロ世田谷烏山店」に業態
  • 2009年12月神奈川県に初出店 川崎市宮前区に「だいわ自転車宮前店」をオープン2010年9月愛知県に初出店 名古屋市昭和区に「だいわ自転車滝子店」をオープン2011年7月東京本部を神奈川県川崎市宮前区に移転2014年3月千葉県に初出店 千葉県流山市に「サイクルスタジオ・シルバーリング流山おおた
  • 2022年11月奈良県に初出店 奈良県磯城郡に「ダイワサイクル田原本店」をオープン
  • 2023年11月東京証券取引所グロース市場に株式を上場2025年3月滋賀県に初出店 滋賀県守山市に「ダイワサイクル守山店」をオープン

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社は、「自転車の〔新しいアタリマエ〕を創る」という経営理念のもと、自転車でより良い人々の暮らしに貢献するため、主に店舗において自転車及び自転車パーツ・アクセサリー等の商品販売、自転車の整備及び修理サービスの提供を行っております。 自転車は100年超にわたり利用されている歴史のある乗り物ですが、近年、地球温暖化が進む中において環境負荷の低い乗り物として再評価されるとともに、運動不足に起因する生活習慣病等の予防に向けた健康志向の高まりによるサイクリング利用等、自転車の価値が高まっております。また、2017年5月に自転車活用促進法が施行され、今後、自転車専用道路の整備等が進んでいくことから、今後も自転車市場が拡大していくと考えております。 一方、自転車販売店はこれまで個人経営店が多数を占めていたところ、これら事業主の高齢化等の理由により事業者数が減少し続けており、顧客が自転車を所有していても修理・メンテナンスの依頼先に困るという状況が発生しております。また、安価にインターネットで購入しても顧客へのアフターサービス力が弱い事業者も少なくはありません。これら顧客の不便を解消し、さらに利便性を高めるべく出店を拡大しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針