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決算データ · 試作 · 2026年3月期

コロナ(5909)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、コロナの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期821億円21億円997億円73.3%2,322人
2019年3月期832億円13億円994億円73.3%2,320人
2020年3月期787億円4億円961億円74.0%2,304人
2021年3月期817億円10億円6億円1.2%986億円74.1%2,283人
2022年3月期787億円9億円9億円1.1%983億円74.0%2,240人
2023年3月期853億円19億円15億円2.2%1,022億円71.4%2,162人
2024年3月期821億円14億円13億円1.7%1,033億円72.8%2,138人
2025年3月期852億円13億円11億円1.6%1,022億円74.6%2,110人
2026年3月期853億円9億円10億円1.0%1,003億円77.6%2,083人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益852億円853億円+1
売上原価668億円670億円+2
売上総利益184億円184億円−0
販売費及び一般管理費171億円175億円+5
営業利益(売上総利益−販管費)13億円9億円−5
経常利益17億円13億円−4
税引前利益17億円13億円−4
法人所得税6億円3億円−3
当期利益(親会社の所有者に帰属)11億円10億円−1

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物35億円28億円−7
棚卸資産137億円133億円−4
流動資産525億円509億円−16
有形固定資産169億円169億円−0
非流動資産(固定資産)497億円494億円−3
資産合計1,022億円1,003億円−20
流動負債227億円188億円−39
非流動負債(固定負債)33億円36億円+3
負債合計259億円224億円−35
親会社の所有者に帰属する持分735億円737億円+2
資本合計(純資産)763億円779億円+16
コロナ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成13%17%67%現金及び現金同等物28億円(3%)棚卸資産133億円(13%)有形固定資産169億円(17%)その他の資産673億円(67%)コロナ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%67%現金及び現金同等物28億円(3%)棚卸資産133億円(13%)有形固定資産169億円(17%)その他の資産673億円(67%)
資産合計を100とした構成。
コロナ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%74%その他の負債224億円(22%)親会社の所有者に帰属する持分737億円(74%)非支配持分41億円(4%)コロナ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%74%その他の負債224億円(22%)親会社の所有者に帰属する…737億円(74%)非支配持分41億円(4%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-4億円-7億円−3
財務活動によるキャッシュ・フロー-8億円-8億円+0
減価償却費16億円21億円+5
有形固定資産の取得による支出-13億円-25億円−12
配当金の支払額-8億円-8億円+0

従業員

連結従業員2,083人
提出会社1,548人
平均年齢44.4歳
平均勤続年数19.6年
平均年間給与548万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は12,704人、発行済株式は29,342,454株。

コロナ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。コロナ興産37.8%公益財団法人内田エネルギー科8.1%第四北越銀行4.5%日本マスタートラスト信託銀行3.6%コロナ社員持株会3.3%JP MORGAN CHAS2.1%STATE STREET B1.5%STATE STREET B1.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合コロナ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。コロナ興産37.8%公益財団法人…8.1%第四北越銀行4.5%日本マスター…3.6%コロナ社員持…3.3%JP MORG…2.1%STATE S…1.5%STATE S…1.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1コロナ興産37.8%
2公益財団法人内田エネルギー科学振興財団8.1%
3第四北越銀行4.5%
4日本マスタートラスト信託銀行(信託口)3.6%
5コロナ社員持株会3.3%
6JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)2.1%
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)1.5%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)1.4%
9外山産業1.3%
10内田 力1.1%
コロナ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元159492%83259%金融機関27966%金融商品取引業者2275%その他の法人159492%外国法人等20264%個人その他83259%コロナ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元159492%83259%金融機関27966%金融商品取引業者2275%その他の法人159492%外国法人等20264%個人その他83259%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期71.73円28円43%2.9%18.1倍
2019年3月期42.56円28円72%1.7%24.8倍
2020年3月期13.19円28円257%0.5%72.8倍
2021年3月期21.46円28円178%0.9%44.4倍
2022年3月期32.26円28円103%1.3%26.4倍
2023年3月期50.82円28円66%2.0%17.9倍
2024年3月期44.76円28円82%1.8%21.5倍
2025年3月期37.8円28円105%1.5%24.4倍
2026年3月期33.91円28円121%1.3%27.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1985年11月除湿機販売開始1991年3月技術開発センターを本社内に新設1992年4月コロナ販売㈱、コロナ物流㈱を吸収合併し、同時に商号を㈱コロナに変更1996年1月柏崎技術開発センターを新潟県柏崎市に新設 同 4月住環境試験センターを本社敷地内に新設 同 11月新潟証券取引所に株式を上場19
  • 2005年11月本社・三条工場・柏崎工場・長岡工場ISO14001の認証を取得2006年3月東京証券取引所市場第一部に指定2008年8月家庭用ボックスタイプ「ナノミストサウナ」を販売開始 同 9月遠赤外線電気暖房機「コアヒート」を販売開始2009年2月業界初、ヒートポンプ式温水温風暖房システム「
  • 2010年10月製造本部がデミング賞実施賞を受賞
  • 2011年10月美容健康機器「ナノリフレ」を販売開始
  • 2012年11月多機能加湿装置「ナノフィール」を販売開始2014年9月地中熱・空気熱ハイブリッドヒートポンプ温水暖房システム「GeoSIS HYBRID」を販売開始2015年1月地中熱・空気熱ハイブリッドヒートポンプ温水暖房システム「GeoSIS HYBRID」が2014年度省エネ大賞資源エネル

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社12社及び関連会社1社で構成され、暖房機器、空調・家電機器、住宅設備機器の製造、販売、施工を主な事業内容とし、さらにこれら事業に関する物流、サービス等の事業活動を行っております。当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。製品につきましては、当社を中心に子会社㈱新井コロナ、㈱今町コロナ及び㈱栃尾コロナで製造しており、部品につきましては、子会社㈱栃尾コロナ及び㈱コロナテクノで製造しております。販売につきましては、当社のほか、子会社大和興業㈱、㈱金辰商事を通じて販売しております。不動産賃貸につきましては、主に当社で行っております。倉庫管理につきましては、子会社コロナ物流㈱及び札幌コロナ物流㈱が行っております。子会社㈱サンライフエンジニアリングでは当社製品の販売のほか、管工事、電気工事等のシステム設計、施工、メンテナンスサービスも行っております。アフターサービスにつきましては、当社が行うほか、子会社コロナサービス㈱及び関連会社コロナセントラルサービス㈱で行っております。子会社コロナリビングサービス㈱では、不動産賃貸のほか、住宅等のハウスクリーニング・リフォーム及びメンテナンスを行っております。子会社㈱コロナファイナンスでは当社グループにおける火災保険契約等の損害保険代理店業務を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針