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決算データ · 試作 · 2026年3月期

三洋工業(5958)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、三洋工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期278億円6億円240億円59.5%426人
2019年3月期282億円8億円249億円59.0%413人
2020年3月期288億円12億円259億円59.9%385人
2021年3月期257億円13億円10億円5.1%252億円65.5%378人
2022年3月期245億円9億円7億円3.5%262億円65.3%370人
2023年3月期283億円18億円16億円6.2%287億円64.3%362人
2024年3月期305億円25億円19億円8.1%309億円65.3%367人
2025年3月期295億円21億円16億円7.0%299億円70.1%381人
2026年3月期290億円18億円14億円6.3%287億円73.0%383人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益295億円290億円−6
売上原価209億円205億円−4
売上総利益86億円84億円−2
販売費及び一般管理費65億円66億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)21億円18億円−2
経常利益23億円20億円−3
税引前利益23億円20億円−3
法人所得税7億円6億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)16億円14億円−2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物97億円74億円−23
棚卸資産15億円15億円−0
流動資産204億円175億円−29
有形固定資産66億円77億円+11
非流動資産(固定資産)95億円112億円+16
資産合計299億円287億円−13
社債及び借入金(流動)7億円7億円+0
流動負債81億円67億円−13
非流動負債(固定負債)9億円10億円+1
負債合計89億円78億円−12
親会社の所有者に帰属する持分203億円199億円−5
資本合計(純資産)210億円209億円−1
三洋工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%27%42%現金及び現金同等物74億円(26%)棚卸資産15億円(5%)有形固定資産77億円(27%)その他の資産121億円(42%)三洋工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%27%42%現金及び現金同等物74億円(26%)棚卸資産15億円(5%)有形固定資産77億円(27%)その他の資産121億円(42%)
資産合計を100とした構成。
三洋工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成25%69%社債及び借入金7億円(2%)その他の負債71億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分199億円(69%)非支配持分10億円(4%)三洋工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成25%69%社債及び借入金7億円(2%)その他の負債71億円(25%)親会社の所有者に帰属する…199億円(69%)非支配持分10億円(4%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー18億円10億円−9
財務活動によるキャッシュ・フロー-8億円-19億円−11
減価償却費5億円5億円+0
有形固定資産の取得による支出-10億円-14億円−4
配当金の支払額-4億円-5億円−1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
三洋工業236億円+1.0%13億円5.3%251億円307人
システム子会社60億円−12.8%4億円6.6%39億円51人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):三洋工業 システム子会社

三洋工業:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益76%24%三洋工業13億円(76%)システム子会社4億円(24%)三洋工業:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益76%24%三洋工業13億円(76%)システム子会社4億円(24%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員383人
提出会社307人
平均年齢43.2歳
平均勤続年数16.7年
平均年間給与609万円
三洋工業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数86%14%三洋工業307億円(86%)システム子会社51億円(14%)三洋工業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数86%三洋工業307億円(86%)システム子会社51億円(14%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,828人、発行済株式は2,960,000株。

三洋工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。三洋工業協力会社持株会18.4%INTERACTIVE BR5.8%三洋工業社員持株会3.5%新海 秀治3.2%中谷 登世子3%山岸 文男2.6%トーケン工業㈱2.6%US BANK NATION2.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合三洋工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。三洋工業協力…18.4%INTERACTIVE BR5.8%三洋工業社員…3.5%新海 秀治3.2%中谷 登世子3%山岸 文男2.6%トーケン工業㈱2.6%US BANK NATION2.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1三洋工業協力会社持株会18.4%
2INTERACTIVE BROKERS LLC (常任代理人インタラクティブ・ ブローカーズ証券㈱)5.8%
3三洋工業社員持株会3.5%
4新海 秀治3.2%
5中谷 登世子3.0%
6山岸 文男2.6%
7トーケン工業㈱2.6%
8US BANK NATIONAL ASSOCIATION JP ACCTS TS (常任代理人㈱三菱UFJ銀行)2.4%
9日本生命保険(相)2.3%
10内木 真哉2.1%
三洋工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元3805%4764%19394%金融機関1203%金融商品取引業者291%その他の法人3805%外国法人等4764%個人その他19394%三洋工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元19394%金融機関1203%金融商品取引業者291%その他の法人3805%外国法人等4764%個人その他19394%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期176.3円33円46%4.3%11.9倍
2019年3月期238.58円90円33%5.6%7.8倍
2020年3月期348.63円70円23%7.8%4.9倍
2021年3月期302.88円70円21%6.4%6.1倍
2022年3月期216.88円70円31%4.4%8.6倍
2023年3月期479.48円85円19%9.1%3.9倍
2024年3月期556.44円105円20%9.6%6.1倍
2025年3月期497.23円105円20%7.7%6.1倍
2026年3月期479.7円220円44%6.7%9.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1948年10月創業者故山岸福次郎が、東京都港区に三洋商会を創業 1954年4月三洋商会を法人組織にし、株式会社三洋商会(東京)を設立 1958年8月三洋工業株式会社(東京)を設立 1959年1月株式会社三洋商会(広島)を設立 11月三洋鍍金株式会社(東京)を設立
  • 1962年12月株式会社三洋商会(東京)は広島市の安芸津物産株式会社(設立1947年7月)の全株式を取得し、同時に社名を三洋工業株式会社(大阪)に変更 1963年8月三洋工業株式会社(東京)、北海道支店を開設 9月 株式会社三洋商会(東京)、三洋工業株式会社(東京)、株式会社三洋商会(広島)、三
  • 1981年11月埼玉物流センターを新築移転
  • 1982年10月株式会社三洋工業九州システム(現・連結子会社)を設立 1983年4月 株式会社三洋工業東北システム(現・連結子会社)、株式会社三洋工業北海道システム(現・連結子会社)を設立 1989年1月株式会社三洋工業東京システム(現・連結子会社)を設立 1991年3月仙台工場を開設 1996
  • 2005年12月スワン商事株式会社(現・連結子会社)を買収 2008年2月札幌工場を新築移転 2019年1月本社を江東区から墨田区へ移転 2021年9月三洋UD株式会社(現・非連結子会社)を子会社化 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社7社の計8社で構成され、建築用金物・資材の製造、販売及び施工などの事業活動を展開しております。当社グループのセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。三洋工業……………………建築用金物・資材の製造、販売及び施工のほか、システム子会社及びその他に対し金物・資材を販売しております。 システム子会社……………㈱三洋工業九州システム、㈱三洋工業東北システム、㈱三洋工業北海道システム及び㈱三洋工業東京システムが含まれております。建築用金物・資材の販売及び施工をしており、主に床システムの施工を行っております。また、商品の一部を三洋工業から仕入れております。 その他………………………フジオカエアータイト㈱、スワン商事㈱及び三洋UD㈱が含まれております。建築用金物・資材の製造、販売及び施工を行っております。また、商品の一部を三洋工業から仕入れております。なお、三洋UD㈱は非連結子会社であります。 事業の系統図は次の通りであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針