決算データ · 試作 · 2026年3月期
サンコール（5985）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、サンコールの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 422億円 | — | 21億円 | — | 493億円 | 71.2% | 2,394人 |
| 2019年3月期 | 458億円 | — | 23億円 | — | 505億円 | 71.7% | 2,336人 |
| 2020年3月期 | 424億円 | — | 11億円 | — | 509億円 | 70.4% | 2,453人 |
| 2021年3月期 | 401億円 | -13億円 | 1億円 | -3.2% | 534億円 | 67.9% | 2,292人 |
| 2022年3月期 | 474億円 | 7億円 | 9億円 | 1.4% | 579億円 | 64.1% | 2,280人 |
| 2023年3月期 | 534億円 | 3億円 | 6億円 | 0.6% | 637億円 | 59.7% | 2,262人 |
| 2024年3月期 | 515億円 | -35億円 | -118億円 | -6.9% | 605億円 | 48.6% | 2,172人 |
| 2025年3月期 | 639億円 | 34億円 | -8億円 | 5.4% | 602億円 | 44.2% | 2,133人 |
| 2026年3月期 | 522億円 | 71億円 | 62億円 | 13.7% | 574億円 | 59.6% | 1,897人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 639億円 | 522億円 | −117 |
| 売上原価 | 543億円 | 396億円 | −147 |
| 売上総利益 | 97億円 | 126億円 | +29 |
| 販売費及び一般管理費 | 62億円 | 55億円 | −7 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 35億円 | 71億円 | +37 |
| 経常利益 | 32億円 | 75億円 | +43 |
| 税引前利益 | 8億円 | 74億円 | +66 |
| 法人所得税 | 16億円 | 12億円 | −4 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -8億円 | 62億円 | +70 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 92億円 | 121億円 | +29 |
| 棚卸資産 | 27億円 | 26億円 | −1 |
| 流動資産 | 350億円 | 305億円 | −45 |
| 有形固定資産 | 150億円 | 149億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 252億円 | 269億円 | +18 |
| 資産合計 | 602億円 | 574億円 | −28 |
| 社債及び借入金（流動） | 104億円 | 49億円 | −54 |
| 社債及び借入金（非流動） | 38億円 | 45億円 | +8 |
| 流動負債 | 264億円 | 148億円 | −116 |
| 非流動負債（固定負債） | 72億円 | 84億円 | +12 |
| 負債合計 | 336億円 | 232億円 | −104 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 197億円 | 258億円 | +61 |
| 資本合計（純資産） | 266億円 | 342億円 | +76 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7億円 | 100億円 | +94 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | -53億円 | −51 |
| 減価償却費 | 26億円 | 26億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -3億円 | -2億円 | +2 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 293億円 | −28.4% | — | 28億円 | 9.5% | 378億円 | — |
| 北米 | 92億円 | −11.7% | — | 7億円 | 7.3% | 97億円 | — |
| アジア | 166億円 | +6.8% | — | 44億円 | 26.6% | 136億円 | — |
| 欧州 | 1億円 | −57.1% | — | -0億円 | -50.0% | 0億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 アジア 北米 欧州
従業員
連結従業員1,897人
提出会社493人
平均年齢42.5歳
平均勤続年数18.3年
平均年間給与645万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,827人、発行済株式は34,057,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（退職給付信託口・神戸製鋼所口） | 16.7% |
| 2 | 伊藤忠丸紅鉄鋼 | 15.4% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 7.5% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.1% |
| 5 | 京都銀行 | 2.5% |
| 6 | サンコール従業員持株会 | 1.8% |
| 7 | JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO | 1.8% |
| 8 | 野村證券 | 1.7% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.5% |
| 10 | ＪＰモルガン証券 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 66.8円 | 18円 | 35% | 6.3% | 11.0倍 |
| 2019年3月期 | 72.59円 | 19円 | 38% | 6.5% | 8.6倍 |
| 2020年3月期 | 35.33円 | 20円 | 80% | 3.1% | 11.9倍 |
| 2021年3月期 | 1.95円 | 20円 | 597% | 0.2% | 247.9倍 |
| 2022年3月期 | 29.34円 | 20円 | 49% | 2.5% | 16.9倍 |
| 2023年3月期 | 18.57円 | 20円 | 61% | 1.5% | 31.9倍 |
| 2024年3月期 | -392.69円 | 20円 | — | -35.1% | — |
| 2025年3月期 | -25.53円 | 0円 | — | -2.8% | — |
| 2026年3月期 | 205.02円 | 20円 | 18% | 20.4% | 6.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1964年10月大阪証券取引所の市場第二部および京都証券取引所に株式を上場
- 1967年10月愛知県豊田市に豊田工場を建設し、ばね部門の生産強化を図る
- 1972年12月宮城県仙台市にサンコール仙台株式会社を設立1974年２月熊本県菊池市に菊池三興株式会社（現・サンコール菊池株式会社、連結子会社）を設立1981年３月山梨県中巨摩郡に山梨三興株式会社（現・サンコールエンジニアリング株式会社、連結子会社）を設立1984年３月電子回路検査機器用プローブ
- 1985年12月ハードディスク装置用サスペンションの設備投資を行い、生産開始1989年５月米国に100％出資現地法人 SUNCALL SANKO CORP.を設立1989年６月米国に合弁会社 SANKO PETERSON CORP.を設立
- 1989年11月愛知県豊田市に広瀬工場を建設1990年１月SUNCALL SANKO CORP.の子会社としてSWISSTRONICS,INC.（米国、マサチューセッツ州）を買収1991年４月会社名を『サンコール株式会社』に変更1992年４月香港に SUNCALL CO.,（H.K.）LTD.（
- 1992年11月広瀬工場を子会社 広瀬テクノロジー株式会社（現・広瀬工場）として設立1994年３月中国深圳市にSUNCALL CO.,（H.K.）LTD.の中国工場を開設1995年１月兵庫県揖保郡に、子会社 ミクロワイヤー株式会社を設立（2002年８月清算）1995年３月本社工場で「ISO 90
- 1997年10月サンコール仙台株式会社を閉鎖し、その事業をサンコール菊池株式会社へ統合
- 1997年10月インドネシアに子会社 PT.SUNCALL INDONESIAを設立1999年８月SUNCALL SANKO CORP.の子会社 SWISSTRONICS,INC.を売却2000年１月米国 サウスカロライナ州に SUNCALL AMERICA INC.（現連結子会社）を設立
- 2000年11月タイ チョンブリ県に SUNCALL HIGH PRECISION（THAILAND）LTD.（現連結子会社）を設立2001年１月米国の100％出資法人 SUNCALL SANKO CORP.を清算
- 2001年12月大阪証券取引所第一部に指定される2004年１月10ギガビット光トランシーバーの開発と量産化に成功2004年１月米国の出資57％の現地法人 SANKO PETERSON CORP.を100％子会社化し、米国の子会社 SUNCALL AMERICA INC.（現連結子会社）に吸収合併
- 2004年12月ベトナム ハノイ市に SUNCALL TECHNOLOGY VIETNAM CO.,LTD.（現連結子会社）を設立2006年３月中国 広州市に SUNCALL（Guangzhou）CO.,LTD.（現連結子会社）を設立2009年４月子会社 広瀬テクノロジー株式会社を吸収合併201
- 2012年12月株式会社神戸製鋼所により中国佛山市に設立されたKOBELCO SPRING WIRE (FOSHAN) CO.,LTD.（現持分法適用会社）に資本参加2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い東京証券取引所第一部に指定される2013年８月中国 広州市に販売子会社 S
- 2013年11月韓国 梁山市に合弁会社 K & S WIRE CO.,LTD.を設立2014年６月中国 天津市に子会社SUNCALL (Tianjin) Co.,Ltd.（現連結子会社）を設立（2025年５月清算決議）
- 2014年10月メキシコ合衆国 アグアスカリエンテス州に合弁会社HS POWERSPRING MEXICO,S.A.de C.V.を設立2017年１月米国 テキサス州ダラス市に、営業拠点SUNCALL AMERICA INC. Dallas Officeを設立2017年４月EV製品シャントバスバ
- 2025年10月京都南工場移転に伴い取り下げ）2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
- 2023年10月2024年８月東京証券取引所スタンダード市場へ移行京都本社 自動車関連部品にてIATF16949取得
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社の企業集団は、サンコール株式会社（当社）と子会社12社及び関連会社５社で構成され、「自動車分野」、「電子情報通信分野」における製品、及び「その他製品」を製造・販売しております。 （1） 「自動車分野」の製造・販売事業における区分は、次のとおりであります。［材料関連製品］（日本、北米、アジア） オイルテンパー線、硬鋼線、ピストンリング材、精密異形線、精密細物ピアノ線等の製造・販売を行っております。 ［自動車関連製品］（日本、北米、アジア） 自動車エンジン用弁ばね、ＡＴ部品、自動車用安全装置機能部品、ＡＢＳ用センサーリング、ＡＢＳ用アクチュエーター、バルブコッター、ブーツクランプ、各種異形ばね、異形リング、細工ばね、薄板ばね、リアクトルコイル、ＬＥＤ関連、バスバー、シャントバスバー、電流センサー等の製造・販売を行っております。 （2） 「電子情報通信分野」の製造・販売事業における区分は、次のとおりであります。 ［プリンター関連］（日本、アジア） プリンター用精密紙送りローラー等の製造・販売を行っております。 ［通信関連］（日本、北米、アジア） 光ファイバー用精密部品等の製造・販売を行っております。 （3） 「その他製品」（日本）の製造・販売事業における位置付けは、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKOJ）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3K3）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TTIW）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2GZ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OEPB）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針