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決算データ · 試作 · 2026年3月期

スーパーツール(5990)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、スーパーツールの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期67億円4億円114億円73.8%104人
2019年3月期75億円6億円128億円68.4%101人
2020年3月期88億円6億円123億円73.4%115人
2021年3月期73億円6億円3億円7.7%149億円62.2%113人
2022年3月期80億円7億円4億円8.7%123億円77.1%111人
2023年3月期70億円5億円4億円7.4%130億円80.1%102人
2024年3月期59億円4億円3億円7.4%131億円81.4%102人
2025年3月期52億円4億円-2億円7.3%134億円76.9%103人
2026年3月期54億円3億円2億円5.3%134億円77.3%95人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益52億円54億円+2
売上原価36億円39億円+3
売上総利益17億円15億円−1
販売費及び一般管理費13億円13億円−0
営業利益(売上総利益−販管費)4億円3億円−1
経常利益4億円3億円−1
税引前利益-1億円3億円+4
法人所得税1億円1億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)-2億円2億円+4

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物10億円11億円+1
流動資産54億円55億円+2
有形固定資産73億円71億円−2
非流動資産(固定資産)80億円78億円−2
資産合計134億円134億円−0
社債及び借入金(非流動)9億円8億円−1
流動負債9億円10億円+1
非流動負債(固定負債)21億円20億円−1
負債合計31億円30億円−1
親会社の所有者に帰属する持分78億円78億円+1
資本合計(純資産)103億円103億円+0
スーパーツール:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成8%53%38%現金及び現金同等物11億円(8%)有形固定資産71億円(53%)その他の資産51億円(38%)スーパーツール:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成53%38%現金及び現金同等物11億円(8%)有形固定資産71億円(53%)その他の資産51億円(38%)
資産合計を100とした構成。
スーパーツール:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成6%17%59%19%社債及び借入金8億円(6%)その他の負債22億円(17%)親会社の所有者に帰属する持分78億円(59%)非支配持分25億円(19%)スーパーツール:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成17%59%19%社債及び借入金8億円(6%)その他の負債22億円(17%)親会社の所有者に帰属する持分78億円(59%)非支配持分25億円(19%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー1億円5億円+4
財務活動によるキャッシュ・フロー6億円-3億円−9
減価償却費3億円3億円+0
有形固定資産の取得による支出-13億円-1億円+12
配当金の支払額-2億円-2億円−0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
金属製品事業46億円−5.9%6億円13.0%110億円89人
環境関連事業8億円+140.0%1億円10.7%9億円0人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):金属製品事業 環境関連事業

スーパーツール:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益87%13%金属製品事業6億円(87%)環境関連事業1億円(13%)スーパーツール:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益87%金属製品事業6億円(87%)環境関連事業1億円(13%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員95人
提出会社94人
平均年齢42.7歳
平均勤続年数16.8年
平均年間給与552万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,629人、発行済株式は2,366,000株。

スーパーツール:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。THE HONGKONG A17.9%ホライズン17.3%トラスコ中山9.5%平野 量夫2.2%SBI証券2.2%竈 利英1.9%池田泉州銀行1.4%スノーボールキャピタル1.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合スーパーツール:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。THE HONGKONG A17.9%ホライズン17.3%トラスコ中山9.5%平野 量夫2.2%SBI証券2.2%竈 利英1.9%池田泉州銀行1.4%スノーボール…1.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1THE HONGKONG AND SHANGHAI BANKING CORPORATION LTD - SINGAPORE BRANCHPRIVATE BANKING DIVISION A/C CLIENTS(常任代理人 香港上海銀行東京支店)17.9%
2ホライズン17.3%
3トラスコ中山9.5%
4平野 量夫2.2%
5SBI証券2.2%
6竈 利英1.9%
7池田泉州銀行1.4%
8スノーボールキャピタル1.3%
9DAIWA CM SINGAPORE LTD(TRUST A/C)(常任代理人 大和証券)1.2%
10西村 香奈枝1.2%
スーパーツール:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元8071%4806%9691%金融機関442%金融商品取引業者593%その他の法人8071%外国法人等4806%個人その他9691%スーパーツール:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元8071%4806%9691%金融機関442%金融商品取引業者593%その他の法人8071%外国法人等4806%個人その他9691%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期196.74円18円42%4.9%12.1倍
2019年3月期291.81円64円39%7.0%7.9倍
2020年3月期270.72円90円45%6.2%6.7倍
2021年3月期158.15円60円40%3.5%14.5倍
2022年3月期203.92円60円31%4.4%10.3倍
2023年3月期162.14円70円46%3.7%12.0倍
2024年3月期131.64円70円57%2.9%15.6倍
2025年3月期-101.39円70円64%-2.3%-20.2倍
2026年3月期84.05円70円86%1.9%23.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1960年12月設立)は、1987年7月16日を合併期日として、株式会社スーパーツール(実質上の存続会社、1942年9月15日設立)を吸収合併しました。この合併は、実質上の存続会社である旧・株式会社スーパーツールの経営基盤の強化と企業合理化のために行われたものであります。 なお形式上の存続会社で
  • 1957年12月東京都港区に東京営業所を開設する。(1961年4月東京都品川区に移転する。)1965年3月営業部門を独立させ、株式会社スーパーツールを大阪府堺市南清水町に設立、代理店・特約販売店制度をとる。これに伴い同年10月に東京営業所を廃止、株式会社スーパーツールに移管する。
  • 1965年12月本社工場を大阪府堺市見野山(現在地)に移転、合理的な一貫生産体制の整備と無公害設備工場を完成する。1966年5月本社工場敷地内に本社を移転する。同年11月に品質管理体制を整備、スーパー印製品に永久保証制度を実施する。1977年9月吊クランプを開発し、販売開始する。1980年3月製
  • 1982年12月廃止)・静岡(1985年4月廃止)・高松・広島・福岡に出張所を設置する。
  • 1982年12月群馬県高崎市に高崎出張所を設置する。1987年7月経営基盤強化のため、相互建物株式会社と合併する。1988年6月東京・大阪の各営業所を支店に昇格し、各出張所を営業所とする。1989年9月富山県富山市に富山営業所を設置する。
  • 1991年11月本社新社屋を竣工する。1993年6月簡易組立式クレーン及び住宅施工用機器を開発し、販売開始する。1994年3月日本証券業協会の承認により店頭登録銘柄に指定される。1994年6月高崎営業所を群馬県太田市へ移転し、北関東営業所に名称変更する。1997年5月横浜市都筑区に南関東営業所、
  • 1998年11月富山営業所と高松営業所を大阪支店に、南関東営業所を東京支店に統合する。
  • 1999年10月名古屋営業所を支店に昇格する。
  • 2002年12月広島営業所を大阪支店に、北関東営業所を東京支店に統合する。2004年5月仙台営業所を東京支店に統合する。
  • 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取り消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場する。
  • 2008年10月広島市西区に広島営業所を設置する。2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場する。2010年7月中華人民共和国に現地法人世派機械工具貿易(上海)有限公司を設立する。
  • 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場する。2011年4月株式会社ウエストホールディングスとの合弁により、YHS株式会社を設立する。
  • 2011年12月仙台市若林区に仙台営業所を設置する。2012年5月YHS株式会社の株式を追加取得し、100%子会社とする。 年月概要2013年4月群馬県高崎市に北関東営業所を設置する。2013年7月株式会社大阪証券取引所と株式会社東京証券取引所グループの合併に伴い、株式会社東京証券取引所JASD

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社2社により構成されており、金属製品事業及び環境関連事業を主な事業として取組んでおります。 当社グループの事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。(金属製品事業)作業工具(レンチ・スパナ・プライヤ類、配管工具類、プーラ類)及び産業機器(治工具類、吊クランプ類、クレーン類、マグネット類)の製造及び販売を行っております。(環境関連事業)太陽光パネル等の環境関連商品の仕入、販売及び施工を株式会社スーパーツールECOにおいて行っております。また、2014年3月より当社において太陽光発電による売電事業を開始しております。 事業の系統図は、次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針