決算データ · 試作 · 2026年3月期
スーパーツール(5990)の決算データ
有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、スーパーツールの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 67億円 | — | 4億円 | — | 114億円 | 73.8% | 104人 |
| 2019年3月期 | 75億円 | — | 6億円 | — | 128億円 | 68.4% | 101人 |
| 2020年3月期 | 88億円 | — | 6億円 | — | 123億円 | 73.4% | 115人 |
| 2021年3月期 | 73億円 | 6億円 | 3億円 | 7.7% | 149億円 | 62.2% | 113人 |
| 2022年3月期 | 80億円 | 7億円 | 4億円 | 8.7% | 123億円 | 77.1% | 111人 |
| 2023年3月期 | 70億円 | 5億円 | 4億円 | 7.4% | 130億円 | 80.1% | 102人 |
| 2024年3月期 | 59億円 | 4億円 | 3億円 | 7.4% | 131億円 | 81.4% | 102人 |
| 2025年3月期 | 52億円 | 4億円 | -2億円 | 7.3% | 134億円 | 76.9% | 103人 |
| 2026年3月期 | 54億円 | 3億円 | 2億円 | 5.3% | 134億円 | 77.3% | 95人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 52億円 | 54億円 | +2 |
| 売上原価 | 36億円 | 39億円 | +3 |
| 売上総利益 | 17億円 | 15億円 | −1 |
| 販売費及び一般管理費 | 13億円 | 13億円 | −0 |
| 営業利益(売上総利益−販管費) | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 経常利益 | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 税引前利益 | -1億円 | 3億円 | +4 |
| 法人所得税 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 当期利益(親会社の所有者に帰属) | -2億円 | 2億円 | +4 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 10億円 | 11億円 | +1 |
| 流動資産 | 54億円 | 55億円 | +2 |
| 有形固定資産 | 73億円 | 71億円 | −2 |
| 非流動資産(固定資産) | 80億円 | 78億円 | −2 |
| 資産合計 | 134億円 | 134億円 | −0 |
| 社債及び借入金(非流動) | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 流動負債 | 9億円 | 10億円 | +1 |
| 非流動負債(固定負債) | 21億円 | 20億円 | −1 |
| 負債合計 | 31億円 | 30億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 78億円 | 78億円 | +1 |
| 資本合計(純資産) | 103億円 | 103億円 | +0 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1億円 | 5億円 | +4 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | -3億円 | −9 |
| 減価償却費 | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -13億円 | -1億円 | +12 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -2億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):金属製品事業 環境関連事業
従業員
連結従業員95人
提出会社94人
平均年齢42.7歳
平均勤続年数16.8年
平均年間給与552万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,629人、発行済株式は2,366,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | THE HONGKONG AND SHANGHAI BANKING CORPORATION LTD - SINGAPORE BRANCHPRIVATE BANKING DIVISION A/C CLIENTS(常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 17.9% |
| 2 | ホライズン | 17.3% |
| 3 | トラスコ中山 | 9.5% |
| 4 | 平野 量夫 | 2.2% |
| 5 | SBI証券 | 2.2% |
| 6 | 竈 利英 | 1.9% |
| 7 | 池田泉州銀行 | 1.4% |
| 8 | スノーボールキャピタル | 1.3% |
| 9 | DAIWA CM SINGAPORE LTD(TRUST A/C)(常任代理人 大和証券) | 1.2% |
| 10 | 西村 香奈枝 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 196.74円 | 18円 | 42% | 4.9% | 12.1倍 |
| 2019年3月期 | 291.81円 | 64円 | 39% | 7.0% | 7.9倍 |
| 2020年3月期 | 270.72円 | 90円 | 45% | 6.2% | 6.7倍 |
| 2021年3月期 | 158.15円 | 60円 | 40% | 3.5% | 14.5倍 |
| 2022年3月期 | 203.92円 | 60円 | 31% | 4.4% | 10.3倍 |
| 2023年3月期 | 162.14円 | 70円 | 46% | 3.7% | 12.0倍 |
| 2024年3月期 | 131.64円 | 70円 | 57% | 2.9% | 15.6倍 |
| 2025年3月期 | -101.39円 | 70円 | 64% | -2.3% | -20.2倍 |
| 2026年3月期 | 84.05円 | 70円 | 86% | 1.9% | 23.8倍 |
沿革(有価証券報告書より)
- 1960年12月設立)は、1987年7月16日を合併期日として、株式会社スーパーツール(実質上の存続会社、1942年9月15日設立)を吸収合併しました。この合併は、実質上の存続会社である旧・株式会社スーパーツールの経営基盤の強化と企業合理化のために行われたものであります。 なお形式上の存続会社で
- 1957年12月東京都港区に東京営業所を開設する。(1961年4月東京都品川区に移転する。)1965年3月営業部門を独立させ、株式会社スーパーツールを大阪府堺市南清水町に設立、代理店・特約販売店制度をとる。これに伴い同年10月に東京営業所を廃止、株式会社スーパーツールに移管する。
- 1965年12月本社工場を大阪府堺市見野山(現在地)に移転、合理的な一貫生産体制の整備と無公害設備工場を完成する。1966年5月本社工場敷地内に本社を移転する。同年11月に品質管理体制を整備、スーパー印製品に永久保証制度を実施する。1977年9月吊クランプを開発し、販売開始する。1980年3月製
- 1982年12月廃止)・静岡(1985年4月廃止)・高松・広島・福岡に出張所を設置する。
- 1982年12月群馬県高崎市に高崎出張所を設置する。1987年7月経営基盤強化のため、相互建物株式会社と合併する。1988年6月東京・大阪の各営業所を支店に昇格し、各出張所を営業所とする。1989年9月富山県富山市に富山営業所を設置する。
- 1991年11月本社新社屋を竣工する。1993年6月簡易組立式クレーン及び住宅施工用機器を開発し、販売開始する。1994年3月日本証券業協会の承認により店頭登録銘柄に指定される。1994年6月高崎営業所を群馬県太田市へ移転し、北関東営業所に名称変更する。1997年5月横浜市都筑区に南関東営業所、
- 1998年11月富山営業所と高松営業所を大阪支店に、南関東営業所を東京支店に統合する。
- 1999年10月名古屋営業所を支店に昇格する。
- 2002年12月広島営業所を大阪支店に、北関東営業所を東京支店に統合する。2004年5月仙台営業所を東京支店に統合する。
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取り消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場する。
- 2008年10月広島市西区に広島営業所を設置する。2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場する。2010年7月中華人民共和国に現地法人世派機械工具貿易(上海)有限公司を設立する。
- 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場する。2011年4月株式会社ウエストホールディングスとの合弁により、YHS株式会社を設立する。
- 2011年12月仙台市若林区に仙台営業所を設置する。2012年5月YHS株式会社の株式を追加取得し、100%子会社とする。 年月概要2013年4月群馬県高崎市に北関東営業所を設置する。2013年7月株式会社大阪証券取引所と株式会社東京証券取引所グループの合併に伴い、株式会社東京証券取引所JASD
事業の内容(有価証券報告書より)
3【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社2社により構成されており、金属製品事業及び環境関連事業を主な事業として取組んでおります。 当社グループの事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。(金属製品事業)作業工具(レンチ・スパナ・プライヤ類、配管工具類、プーラ類)及び産業機器(治工具類、吊クランプ類、クレーン類、マグネット類)の製造及び販売を行っております。(環境関連事業)太陽光パネル等の環境関連商品の仕入、販売及び施工を株式会社スーパーツールECOにおいて行っております。また、2014年3月より当社において太陽光発電による売電事業を開始しております。 事業の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期(S100Y9PU)
- 有価証券報告書 2025年3月期(S100VVSN)
- 有価証券報告書 2024年3月期(S100TKA9)
- 有価証券報告書 2023年3月期(S100QWBV)
- 有価証券報告書 2022年3月期(S100O7K2)
- J-Quants API(日本取引所グループ):日次株価 途中〜(無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから)
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針
