決算データ · 試作 · 2026年3月期
タクマ（6013）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、タクマの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,182億円 | — | 79億円 | — | 1,515億円 | 50.4% | 3,609人 |
| 2019年3月期 | 1,220億円 | — | 89億円 | — | 1,560億円 | 53.0% | 3,619人 |
| 2020年3月期 | 1,345億円 | — | 75億円 | — | 1,635億円 | 51.8% | 3,816人 |
| 2021年3月期 | 1,467億円 | 105億円 | 75億円 | 7.1% | 1,777億円 | 50.7% | 3,925人 |
| 2022年3月期 | 1,341億円 | 99億円 | 74億円 | 7.4% | 1,745億円 | 53.8% | 4,145人 |
| 2023年3月期 | 1,427億円 | 138億円 | 96億円 | 9.7% | 1,797億円 | 56.0% | 4,247人 |
| 2024年3月期 | 1,492億円 | 102億円 | 88億円 | 6.9% | 1,912億円 | 57.7% | 4,278人 |
| 2025年3月期 | 1,512億円 | 135億円 | 104億円 | 9.0% | 1,909億円 | 57.0% | 4,372人 |
| 2026年3月期 | 1,656億円 | 154億円 | 137億円 | 9.3% | 1,905億円 | 59.1% | 4,504人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,512億円 | 1,656億円 | +145 |
| 売上原価 | 1,175億円 | 1,264億円 | +89 |
| 売上総利益 | 337億円 | 393億円 | +56 |
| 販売費及び一般管理費 | 202億円 | 239億円 | +37 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 135億円 | 154億円 | +19 |
| 経常利益 | 141億円 | 163億円 | +22 |
| 税引前利益 | 149億円 | 201億円 | +52 |
| 法人所得税 | 43億円 | 63億円 | +19 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 104億円 | 137億円 | +33 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 394億円 | 403億円 | +9 |
| 棚卸資産 | 12億円 | 10億円 | −1 |
| 流動資産 | 1,363億円 | 1,329億円 | −34 |
| 有形固定資産 | 188億円 | 188億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 546億円 | 576億円 | +30 |
| 資産合計 | 1,909億円 | 1,905億円 | −4 |
| 社債及び借入金（流動） | 121億円 | 8億円 | −113 |
| 社債及び借入金（非流動） | — | 1億円 | |
| 流動負債 | 695億円 | 647億円 | −49 |
| 非流動負債（固定負債） | 118億円 | 122億円 | +4 |
| 負債合計 | 814億円 | 769億円 | −45 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,006億円 | 1,008億円 | +2 |
| 資本合計（純資産） | 1,096億円 | 1,136億円 | +40 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -41億円 | 247億円 | +287 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 9億円 | -258億円 | −267 |
| 減価償却費 | 19億円 | 20億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -23億円 | -11億円 | +12 |
| 配当金の支払額 | -41億円 | -59億円 | −18 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 環境・エネルギー（国内）事業 | 1,269億円 | +11.7% | — | 156億円 | 12.3% | — | 3,537人 |
| 民生熱エネルギー事業 | 269億円 | +35.3% | — | 18億円 | 6.9% | — | 599人 |
| 設備・システム事業 | 85億円 | −32.2% | — | 11億円 | 12.3% | — | 165人 |
| 環境・エネルギー（海外）事業 | 36億円 | −34.4% | — | 1億円 | 2.7% | — | 62人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：環境・エネルギー（国内）事業 民生熱エネルギー事業 設備・システム事業 環境・エネルギー（海外）事業
従業員
連結従業員4,504人
提出会社1,117人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数14.3年
平均年間給与917万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,182人、発行済株式は75,689,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 11.0% |
| 2 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１(常任代理人 みずほ銀行 決済営業部) | 7.8% |
| 3 | 日本カストディ銀行(信託口) | 5.3% |
| 4 | みずほ信託銀行 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者日本カストディ銀行 | 4.8% |
| 5 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 4.7% |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 3.5% |
| 7 | タクマ共栄会 | 3.0% |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５０２５(常任代理人 みずほ銀行 決済営業部) | 2.8% |
| 9 | 日本カストディ銀行(信託口４) | 2.0% |
| 10 | ＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧ／２Ｓ／ＪＡＳＤＥＣ ＳＥＣＵＲＩＴＩＥＳ／ＵＣＩＴＳ ＡＳＳＥＴＳ(常任代理人 香港上海銀行東京支店セキュリティ・サービシズ・オペレーションズ部) | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 94.93円 | 16円 | 22% | 10.9% | 12.3倍 |
| 2019年3月期 | 107.1円 | 22円 | 24% | 11.1% | 12.3倍 |
| 2020年3月期 | 90.36円 | 31円 | 38% | 8.9% | 13.3倍 |
| 2021年3月期 | 92.73円 | 36円 | 47% | 8.6% | 25.8倍 |
| 2022年3月期 | 91.53円 | 36円 | 53% | 8.1% | 15.6倍 |
| 2023年3月期 | 120.22円 | 43円 | 44% | 9.9% | 11.0倍 |
| 2024年3月期 | 109.43円 | 48円 | 60% | 8.3% | 17.4倍 |
| 2025年3月期 | 132.24円 | 67円 | 65% | 9.5% | 13.9倍 |
| 2026年3月期 | 185.04円 | 93円 | 60% | 12.4% | 14.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1938年12月㈱田熊研究所(兵庫県尼崎市、資本金50万円)を吸収合併。尼崎工場操業開始。1941年９月東京汽力工事㈱(現 ㈱サンプラント(現連結子会社))を設立。
- 1942年12月播磨工場(兵庫県加古郡(現 高砂市))操業開始。1944年９月神戸市に本店移転。1946年１月兵庫県加古郡に本店移転。1949年５月東京証券取引所及び大阪証券取引所へ株式上場(大阪証券取引所は2013年７月の東京証券取引所との現物市場統合まで)。1949年７月神戸証券取引所へ株式
- 1967年10月の同取引所解散まで)。
- 1950年11月大阪市北区曽根崎に本店移転。
- 1950年12月東京出張所を東京支店に改称。1953年４月大阪市北区堂島に本店移転。1955年９月近畿動力㈱(田熊プラント㈱)を設立。1961年８月田熊クレイトンサービス㈱(タクマ汎用機械㈱)を設立。
- 1961年12月京都工場(京都市)操業開始。1962年５月環境衛生設備の製造、設計、施工及び監理を事業目的に追加。1962年７月日本機工㈱(大阪市)の業務を継承、水処理の分野に事業を拡大。
- 1962年10月東京支店を東京支社に、名古屋営業所を名古屋支店(現 中部支店)に改称。1969年９月田熊興産㈱(現 タクマ・エンジニアリング㈱(現連結子会社))を設立。
- 1969年12月福岡営業所を福岡支店(現 九州支店)に、札幌営業所を札幌支店(現 北海道支店)に改称。1971年５月㈱九州サニタリー・メンテナンス(㈱タクマテクノス九州)を設立。1972年５月協立設備㈱(現連結子会社)を設立。1972年６月株式会社タクマに商号変更。1973年３月㈱近畿サニタリー
- 1987年10月㈱北海道タクマ環境サービス(現 ㈱タクマテクノス北海道(現連結子会社))を設立。1988年１月台湾田熊股份有限公司(台湾台北市、現 臺田環工股份有限公司(現連結子会社))を設立。1994年４月タクマシステムコントロール㈱(現連結子会社)を設立。
- 1995年12月兵庫県尼崎市に本社事務所を建設、本社機能を集約。
- 1996年12月台湾台北市に台北支店を設置。
- 1997年11月ＩＳＯ9001の認証を取得。
- 1997年11月㈱アイメット(現連結子会社)を設立。
- 1998年12月京都工場でＩＳＯ14001の認証を取得。1999年１月播磨工場でＩＳＯ14001の認証を取得。1999年９月ダン産業㈱(現 ㈱ダン・タクマ(現連結子会社))の株式を取得。2000年４月㈱環境ソルテック(現連結子会社)を設立。2001年６月エナジーメイト㈱(現連結子会社)を設立。2
- 2013年11月諏訪湖ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2014年１月今治ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2014年１月かしはらハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2015年８月㈱タクマエナジー(現連結子会社)を設立。
- 2016年10月町田ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2018年７月住之江ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。
- 2019年12月さいたまハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2020年３月駒岡ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2020年４月西知多ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2020年４月㈱テクノリンクス(現連結子会社)の株式を取得。2021年２月うわじまハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。
- 2022年12月隠岐の島ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2023年１月播磨新工場(兵庫県高砂市)稼働開始。2023年２月湖北ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。
- 2023年10月大阪中央ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。
- 2023年11月足利ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。
- 2023年12月白石ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2024年３月尼崎ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2024年８月行田羽生ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。2025年４月㈱IHI汎用ボイラ(現連結子会社)の株式を取得。2025年４月市川ハイトラスト㈱(現連結子会社)を設立。20
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社及び主要な関係会社の主な事業の内容と当該事業における位置付けをセグメント情報の区分により
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YB3J）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W49Z）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TOXB）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QZW9）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBH6）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針