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決算データ · 試作 · 2026年3月期

エクストリーム(6033)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、エクストリームの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期33億円2億円21億円59.9%339人
2019年3月期63億円6億円37億円54.2%412人
2020年3月期72億円10億円45億円62.8%592人
2021年3月期62億円7億円5億円11.2%48億円66.2%582人
2022年3月期72億円6億円5億円8.2%50億円70.0%582人
2023年3月期88億円10億円8億円11.6%71億円59.4%676人
2024年3月期102億円11億円10億円10.8%85億円61.5%727人
2025年3月期113億円15億円11億円13.4%86億円68.3%695人
2026年3月期118億円14億円12億円12.2%94億円72.9%828人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益113億円118億円+5
売上原価78億円82億円+4
売上総利益35億円36億円+0
販売費及び一般管理費20億円21億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)15億円14億円−1
経常利益17億円17億円+0
税引前利益16億円17億円+1
法人所得税5億円5億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)11億円12億円+1

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物46億円42億円−4
流動資産64億円63億円−1
有形固定資産1億円1億円+0
のれん2億円1億円−0
非流動資産(固定資産)22億円32億円+10
資産合計86億円94億円+9
社債及び借入金(流動)7億円7億円+0
流動負債24億円22億円−2
非流動負債(固定負債)0億円0億円+0
負債合計24億円22億円−2
親会社の所有者に帰属する持分58億円67億円+10
資本合計(純資産)62億円72億円+10
エクストリーム:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成44%53%現金及び現金同等物42億円(44%)有形固定資産1億円(1%)のれん1億円(1%)その他の資産50億円(53%)エクストリーム:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成44%53%現金及び現金同等物42億円(44%)有形固定資産1億円(1%)のれん1億円(1%)その他の資産50億円(53%)
資産合計を100とした構成。
エクストリーム:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成7%17%71%6%社債及び借入金7億円(7%)その他の負債16億円(17%)親会社の所有者に帰属する持分67億円(71%)非支配持分5億円(6%)エクストリーム:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成17%71%社債及び借入金7億円(7%)その他の負債16億円(17%)親会社の所有者に帰属する持分67億円(71%)非支配持分5億円(6%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー15億円8億円−7
財務活動によるキャッシュ・フロー-6億円-3億円+4
減価償却費1億円1億円−0
有形固定資産の取得による支出-1億円-0億円+1
配当金の支払額-2億円-2億円−0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
デジタル人材事業72億円+12.6%10億円13.4%9億円520人
受託開発事業37億円+5.6%9億円23.3%9億円240人
コンテンツプロパティ事業9億円−36.7%5億円49.5%3億円11人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):デジタル人材事業 受託開発事業 コンテンツプロパティ事業

エクストリーム:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益42%38%20%デジタル人材事業10億円(42%)受託開発事業9億円(38%)コンテンツプロパティ事業5億円(20%)エクストリーム:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益42%38%20%デジタル人材事業10億円(42%)受託開発事業9億円(38%)コンテンツプロパティ事業5億円(20%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員828人
提出会社588人
平均年齢36.3歳
平均勤続年数4.1年
平均年間給与518万円
エクストリーム:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数67%31%デジタル人材事業520億円(67%)受託開発事業240億円(31%)コンテンツプロパティ事業11億円(1%)エクストリーム:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数67%31%デジタル人材事業520億円(67%)受託開発事業240億円(31%)コンテンツプロパティ事業11億円(1%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,070人、発行済株式は5,508,676株。

エクストリーム:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。佐藤 昌平46.3%山下 良久3.1%泉 裕治2.1%西村 裕二1.8%長岡 裕二1.8%上田八木短資1.7%JPMSLLC CLIENT1.6%MSIP CLIENT SE1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合エクストリーム:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。佐藤 昌平46.3%山下 良久3.1%泉 裕治2.1%西村 裕二1.8%長岡 裕二1.8%上田八木短資1.7%JPMSLL…1.6%MSIP CL…1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1佐藤 昌平46.3%
2山下 良久3.1%
3泉 裕治2.1%
4西村 裕二1.8%
5長岡 裕二1.8%
6上田八木短資1.7%
7JPMSLLC CLIENT ASSETS SK JPY1.6%
8MSIP CLIENT SECURITIES1.5%
9由佐 秀一郎1.3%
10泉 有希子1.3%
エクストリーム:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元45463%金融機関450%金融商品取引業者1466%その他の法人4008%外国法人等3670%個人その他45463%エクストリーム:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元45463%金融機関450%金融商品取引業者1466%その他の法人4008%外国法人等3670%個人その他45463%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期34.59円14円18%14.6%19.7倍
2019年3月期104.48円21円18%34.5%22.3倍
2020年3月期177.69円36円22%40.2%6.6倍
2021年3月期90.14円18円18%16.5%16.1倍
2022年3月期82.61円17円21%13.6%11.9倍
2023年3月期148.18円30円24%21.0%9.0倍
2024年3月期188.02円38円28%21.9%7.2倍
2025年3月期208.89円42円67%20.4%6.0倍
2026年3月期220円62円61%18.5%6.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2005年12月ソリューション事業(現 デジタル人材事業)受託開発サービス開始2006年4月特定労働者派遣事業届出2006年5月東京都豊島区池袋四丁目27番5号に本社移転ソリューション事業(現 デジタル人材事業)人材ソリューションサービス開始2007年2月コンテンツプロパティ事業ライセンスサービ
  • 2014年11月日本コンピュータシステム株式会社とメサイヤブランドに関する譲渡契約を締結
  • 2014年12月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場2016年4月株式会社ウィットネストを子会社化2016年9月東京都豊島区西池袋一丁目11番1号に本社移転2018年4月株式会社ウィットネストを吸収合併2018年5月株式会社EPARKテクノロジーズを子会社化資本金を410,991千円に増資20
  • 2021年10月EXTREME VIETNAM Co.,LTD.を完全子会社化2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場に移行2022年6月株式会社Dragami Gamesを子会社化
  • 2022年11月エス・エー・エス株式会社を子会社化2023年4月名古屋オフィスを愛知県名古屋市西区名駅一丁目1番17号に移転
  • 2024年12月事業拡大に伴い本社オフィスを増床2025年1月2025年7月大阪府大阪市に大阪オフィス開設業務拡大による大阪オフィス移転 大阪府大阪市北区堂山町1-5 三共梅田ビル9F

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社5社(株式会社エクスラボ(現 株式会社エクスラボ&コンサルティング)、EXTREME VIETNAM Co.,LTD.、株式会社Dragami Games、エス・エー・エス株式会社、酒田エス・エー・エス株式会社)により構成されております。事業区分は、法人向けにゲーム・WEBシステムなどのソフトウェア開発サービスを提供する「デジタル人材事業」及び「受託開発事業」、個人向けに当社グループが保有するゲーム関連知的財産を活用し、家庭用及びスマートフォンゲーム、キャラクターグッズなどのサービスまたは商品を提供する「コンテンツプロパティ事業」の3事業に大別されます。なお、上記事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 事業セグメントの名称デジタル人材事業受託開発事業コンテンツプロパティ事業事業内容デジタル人材事業は、プログラミング・グラフィック等の開発スキルを持った当社社員(クリエイター&ITエンジニア)が顧客企業に常駐し、開発業務を提供しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針