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決算データ · 試作 · 2026年5月期

Gunosy(6047)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、Gunosyの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年5月期112億円5億円116億円75.1%161人
2019年5月期150億円20億円140億円77.7%215人
2020年5月期140億円4億円128億円84.8%251人
2021年5月期89億円7億円4億円8.1%133億円85.0%215人
2022年5月期90億円4億円1億円4.6%135億円87.3%258人
2023年5月期81億円-3億円-12億円-3.4%123億円87.5%252人
2024年5月期73億円1億円-12億円1.0%113億円87.2%206人
2025年5月期61億円6億円1億円9.5%132億円84.4%194人
2026年5月期64億円2億円-0億円3.0%125億円85.2%205人

損益の内訳

2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益61億円64億円+3
売上原価32億円35億円+3
売上総利益29億円30億円+1
販売費及び一般管理費23億円28億円+4
営業利益(売上総利益−販管費)6億円2億円−4
経常利益3億円4億円+0
税引前利益3億円3億円−0
法人所得税2億円3億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)1億円-0億円−1

財政状態

2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物54億円54億円+1
流動資産72億円67億円−5
有形固定資産0億円0億円+0
のれん7億円6億円−1
非流動資産(固定資産)60億円58億円−2
資産合計132億円125億円−7
社債及び借入金(流動)0億円
社債及び借入金(非流動)2億円0億円−2
流動負債16億円15億円−1
非流動負債(固定負債)4億円2億円−1
負債合計19億円18億円−2
親会社の所有者に帰属する持分109億円104億円−5
資本合計(純資産)113億円108億円−5
Gunosy:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成44%52%現金及び現金同等物54億円(44%)有形固定資産0億円(0%)のれん6億円(5%)その他の資産65億円(52%)Gunosy:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成44%52%現金及び現金同等物54億円(44%)有形固定資産0億円(0%)のれん6億円(5%)その他の資産65億円(52%)
資産合計を100とした構成。
Gunosy:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成13%83%社債及び借入金1億円(1%)その他の負債17億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分104億円(83%)非支配持分4億円(3%)Gunosy:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成83%社債及び借入金1億円(1%)その他の負債17億円(13%)親会社の所有者に帰属する…104億円(83%)非支配持分4億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-0億円7億円+7
財務活動によるキャッシュ・フロー1億円-8億円−8
減価償却費0億円1億円+1
有形固定資産の取得による支出-0億円
配当金の支払額-4億円

従業員

連結従業員205人
提出会社78人
平均年齢38.9歳
平均勤続年数5.4年
平均年間給与700万円

株主

2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,131人、発行済株式は24,237,774株。

Gunosy:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。木村 新司25.3%KDDI14.8%日本マスタートラスト信託銀行4.8%ホクエツ2.4%治部 達夫2.1%吉田 宏司1.7%福島 良典1.6%関 喜史1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合Gunosy:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。木村 新司25.3%KDDI14.8%日本マスター…4.8%ホクエツ2.4%治部 達夫2.1%吉田 宏司1.7%福島 良典1.6%関 喜史1.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1木村 新司25.3%
2KDDI14.8%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)4.8%
4ホクエツ2.4%
5治部 達夫2.1%
6吉田 宏司1.7%
7福島 良典1.6%
8関 喜史1.5%
9古川 良太1.3%
10溝呂木 雄太1.1%
Gunosy:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元44390%174985%金融機関14252%金融商品取引業者2477%その他の法人44390%外国法人等6109%個人その他174985%Gunosy:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元174985%金融機関14252%金融商品取引業者2477%その他の法人44390%外国法人等6109%個人その他174985%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年5月期21.98円6.0%75.9倍
2019年5月期85.58円20.6%22.4倍
2020年5月期16.44円3.6%56.3倍
2021年5月期16.32円3.5%58.5倍
2022年5月期5.47円1.1%156.4倍
2023年5月期-47.99円
2024年5月期-49.33円
2025年5月期3.29円18.3円129%0.8%189.6倍
2026年5月期-0.5円22円23%

沿革(有価証券報告書より)

  • 2012年11月東京都港区六本木において株式会社Gunosy設立
  • 2012年12月本社を東京都港区虎ノ門に移転2013年1月「グノシー」iOS版のサービス提供開始2013年2月「グノシー」Android版のサービス提供開始
  • 2013年11月広告配信システムを構築し、広告代理店を介した広告営業及び広告配信を開始
  • 2013年11月本社を東京都港区芝に移転2014年4月「グノシー」海外版のサービス提供を開始2014年6月アドネットワークを構築し、サービス提供を開始
  • 2014年12月本社を東京都港区六本木に移転2015年4月東京証券取引所マザーズに株式を上場
  • 2015年12月株式会社ゲームエイトを子会社化2016年6月KDDI株式会社との協業サービスである「ニュースパス(現 ニュースライト)」サービス提供開始2016年7月株式会社Kumar(現 株式会社digwell)を子会社化2017年5月「LUCRA(ルクラ)」サービス提供開始
  • 2017年12月東京証券取引所市場第一部に市場変更2018年1月東京証券取引所貸借銘柄に指定2018年7月株式会社サイバーエージェントとの合弁会社、株式会社VIDPOOLを設立2018年7月シンガポールにて、子会社Gunosy Capital Pte. Ltd.を設立2018年8月AnyPay株
  • 2018年12月「グノシースポーツ」サービス提供開始2019年3月「オトクル」iOS版のサービス提供開始2019年7月「オトクル」Android版のサービス提供開始2019年8月株式会社LayerXの株式の一部を売却により、同社を連結子会社から除外
  • 2019年10月本社を東京都港区赤坂に移転
  • 2019年12月株式会社サニーサイドアップとの合弁会社、株式会社Grillを設立
  • 2019年12月当社子会社の株式会社ゲームエイトが株式会社Smarpriseの全株式を取得し孫会社化
  • 2020年11月合同会社Gunosy Capitalを設立2021年4月KDDI株式会社との協業サービスである「auサービスToday」サービス提供開始2021年5月本社を東京都渋谷区渋谷に移転2021年6月「YOU IN」サービス提供開始2021年7月株式会社VIDPOOLの清算結了
  • 2021年10月株式会社Gunosy Capitalを設立2022年4月Gunosy投資事業組合を設立2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2022年4月GaragePreneurs Internet Pvt. Ltd.(現 sli
  • 2023年11月「ウデキキ」サービス提供開始2024年2月株式会社Smarpriseの株式を売却により、同社を連結子会社から除外2024年9月GaragePreneurs Internet Pvt. Ltd.(現 slice Small Finance Bank Ltd.)を持分法適用関連会社か

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当連結会計年度における当社グループをとりまく経営環境につきましては、国内経済は、雇用・所得環境の改善等を背景に、当連結会計年度を通じて緩やかな回復が続きました。一方で、期初に意識された米国の通商政策の影響は次第に和らいだものの、足元では中東情勢や金融資本市場の変動等の影響もあり、先行きは依然として不透明な状況にあります。 広告市場については、当連結会計年度を通じてインターネット分野を中心に拡大が続きました。2025年にはインターネット広告費が初めて総広告費の過半を占めるに至り、とりわけ動画広告やソーシャルメディア広告などの需要が引き続き伸長しております。 ゲーム市場については、国内・海外ともに一定の市場規模を維持しつつ推移したものの、利用者の嗜好や余暇の使い方の多様化に加え、プラットフォームやタイトル間での競争環境の変化が進んでおります。 このような経営環境の下、当社グループは、「情報を世界中の人に最適に届ける」という企業理念のもと、情報キュレーションサービスをはじめとするメディアの開発・運営を中心に、拡大するインターネット広告市場及びゲーム市場に対応した事業を展開しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針