決算データ · 試作 · 2026年3月期
ジャパンマテリアル（6055）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ジャパンマテリアルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 278億円 | — | 41億円 | — | 280億円 | 66.9% | 808人 |
| 2019年3月期 | 359億円 | — | 55億円 | — | 342億円 | 66.9% | 972人 |
| 2020年3月期 | 342億円 | — | 56億円 | — | 347億円 | 78.0% | 1,018人 |
| 2021年3月期 | 353億円 | 88億円 | 61億円 | 24.9% | 390億円 | 81.5% | 1,104人 |
| 2022年3月期 | 380億円 | 93億円 | 67億円 | 24.6% | 455億円 | 81.8% | 1,241人 |
| 2023年3月期 | 465億円 | 111億円 | 79億円 | 23.9% | 524億円 | 83.0% | 1,346人 |
| 2024年3月期 | 486億円 | 78億円 | 57億円 | 16.0% | 564億円 | 84.4% | 1,540人 |
| 2025年3月期 | 527億円 | 112億円 | 79億円 | 21.2% | 657億円 | 82.4% | 1,653人 |
| 2026年3月期 | 580億円 | 146億円 | 106億円 | 25.3% | 754億円 | 83.1% | 1,646人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 527億円 | 580億円 | +53 |
| 売上原価 | 365億円 | 382億円 | +17 |
| 売上総利益 | 162億円 | 198億円 | +36 |
| 販売費及び一般管理費 | 50億円 | 51億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 112億円 | 146億円 | +35 |
| 経常利益 | 113億円 | 151億円 | +38 |
| 税引前利益 | 113億円 | 151億円 | +38 |
| 法人所得税 | 34億円 | 44億円 | +10 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 79億円 | 106億円 | +27 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 163億円 | 216億円 | +53 |
| 棚卸資産 | 17億円 | 17億円 | −0 |
| 流動資産 | 470億円 | 559億円 | +89 |
| 有形固定資産 | 150億円 | 150億円 | −1 |
| のれん | 8億円 | 7億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 187億円 | 195億円 | +8 |
| 資産合計 | 657億円 | 754億円 | +97 |
| 流動負債 | 97億円 | 106億円 | +9 |
| 非流動負債（固定負債） | 14億円 | 15億円 | +1 |
| 負債合計 | 111億円 | 122億円 | +10 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 529億円 | 610億円 | +82 |
| 資本合計（純資産） | 546億円 | 632億円 | +86 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 142億円 | 96億円 | −46 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -21億円 | -26億円 | −4 |
| 減価償却費 | 12億円 | 13億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -21億円 | -7億円 | +14 |
| 配当金の支払額 | -21億円 | -25億円 | −4 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| エレクトロニクス関連事業 | 561億円 | +10.9% | — | 156億円 | 27.9% | 581億円 | 1,571人 |
| グラフィックスソリューション事業 | 17億円 | −10.4% | — | 3億円 | 19.8% | 13億円 | 26人 |
| 太陽光発電事業 | 2億円 | +5.0% | — | 1億円 | 57.1% | 7億円 | 1人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：エレクトロニクス関連事業 グラフィックスソリューション事業 太陽光発電事業
従業員
連結従業員1,646人
提出会社455人
平均年齢39.5歳
平均勤続年数7.2年
平均年間給与637万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は14,170人、発行済株式は105,149,520株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 田中 久男 | 10.2% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 8.7% |
| 3 | 田中 智和 | 8.6% |
| 4 | ＨＴ | 7.1% |
| 5 | 日本カストディ銀行(信託口) | 6.8% |
| 6 | Ｔ＆Ｔ | 5.2% |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385868(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.1% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.1% |
| 9 | 喜多 照幸 | 2.4% |
| 10 | 公益財団法人ジャパンマテリアル国際奨学財団 | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 39.9円 | 10円 | 28% | 24.1% | 34.6倍 |
| 2019年3月期 | 53.73円 | 13円 | 27% | 26.5% | 25.2倍 |
| 2020年3月期 | 54.54円 | 14円 | 30% | 22.4% | 26.0倍 |
| 2021年3月期 | 59.84円 | 16円 | 32% | 20.9% | 21.9倍 |
| 2022年3月期 | 65.63円 | 18円 | 35% | 19.5% | 26.5倍 |
| 2023年3月期 | 77円 | 20円 | 30% | 19.6% | 30.6倍 |
| 2024年3月期 | 55.32円 | 20円 | 45% | 12.5% | 43.5倍 |
| 2025年3月期 | 76.62円 | 24円 | 44% | 15.5% | 15.8倍 |
| 2026年3月期 | 103.07円 | 32円 | 39% | 18.1% | 15.3倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1999年12月ジャパンマテリアル株式会社に組織変更(資本金３百万円)台湾に茂泰利科技股份有限公司(現 連結子会社)を設立し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始2000年３月株式会社東和商工よりグラフィックスソリューション事業を譲受し、東京本部にてグラフィックボード等のパソコン関連部品の販売開
- 2011年12月解散) ９月埼玉県深谷市に深谷ＴＧＭ事業所を開設し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始(2015年６月閉鎖)
- 2003年10月三重県四日市市に四日市ＴＧＭ事業所を開設し、特殊ガス販売管理業務(ＴＧＭ)を開始2004年９月薬液供給事業を行っている株式会社クスノキケミコ(現 連結子会社)を子会社化し、トータルケミカルマネジメント業務(ＴＣＭ)を開始 12月三重県四日市市で超純水プラント運転管理及びメンテナン
- 2013年10月東京証券取引所第一部、名古屋証券取引所第一部に上場2014年４月三重県三重郡菰野町に株式会社ＪＭエンジニアリングサービスを設立し、半導体製造装置メンテナンス事業を開始 10月太陽光発電事業を開始三重県四日市市に株式会社東和商工の本社移転 年月概要2015年１月半導体製造装置部品の
- 2018年10月岩手県北上市に北上事務所を開設2019年４月岩手県北上市に北上事業所を開設2021年２月三重県三重郡菰野町に株式会社ＷｉＬを設立 ５月東京都千代田区に東京本部及び株式会社シーセットの本社移転 ６月株式会社ＷｉＬにて技術サービス派遣事業を開始2022年１月三重県三重郡菰野町にテクニ
- 2024年12月閉鎖)2024年８月岩手県北上市に北上村崎野倉庫を開設 12月北海道千歳市に千歳事業所を開設2025年４月三重県四日市市に株式会社ＰＥＫの本社移転 ６月ロケット打上げ支援設備・衛星追跡管制局の各種エンジニアリング業務を行っている飛鳥電気株式会社を子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】 当社グループは、当社(ジャパンマテリアル株式会社)、連結子会社(株式会社東和商工、株式会社ＪＭテック、株式会社クスノキケミコ、株式会社ＪＭエンジニアリングサービス、株式会社ＰＥＫ、株式会社シーセット、株式会社バック・ステージ、茂泰利科技股份有限公司、ALDON TECHNOLOGIES SERVICES PTE LTD、ADCT TECHNOLOGIES PTE LTD、GBS (SINGAPORE) PTE. LTD.及び非連結子会社(株式会社ＷｉＬ、飛鳥電気株式会社)並びに持分法適用会社(G2 Technology Corp.)の15社で構成されており、エレクトロニクス関連事業とグラフィックスソリューション事業及び太陽光発電事業の３つの分野で事業を展開しております。 当社グループの事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。 (1) エレクトロニクス関連事業 当社グループは、エレクトロニクス関連事業を主力事業として、半導体、液晶関連工場等向けに、製造工程において不可欠な特殊ガスを主軸に、超純水、薬液等に関連するインフラ事業及び半導体製造装置向け保守・メンテナンス、装置メンテナンス用部品の製造・販売事業を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHDN）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W2YW）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUMT）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R593）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OINM）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針