図解経済
決算データベクトル(6058)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑ベクトル(6058) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年2月期

ベクトル(6058)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ベクトルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年2月期201億円14億円185億円56.4%659人
2019年2月期307億円-24億円248億円31.6%1,037人
2020年2月期396億円-2億円236億円32.4%1,144人
2021年2月期392億円23億円5億円5.9%301億円39.4%1,288人
2022年2月期481億円51億円21億円10.7%316億円39.2%1,303人
2023年2月期552億円63億円32億円11.4%363億円35.6%1,427人
2024年2月期592億円69億円47億円11.7%436億円37.1%1,548人
2025年2月期593億円80億円42億円13.6%429億円39.5%1,650人
2026年2月期638億円91億円51億円14.3%473億円44.7%1,571人

損益の内訳

2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益593億円638億円+45
売上原価200億円211億円+12
売上総利益393億円427億円+33
販売費及び一般管理費313億円335億円+23
営業利益(売上総利益−販管費)80億円91億円+11
経常利益77億円91億円+15
税引前利益73億円89億円+16
法人所得税25億円26億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)42億円51億円+9

財政状態

2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物171億円223億円+51
棚卸資産20億円17億円−3
流動資産324億円374億円+50
有形固定資産18億円18億円−1
のれん30億円29億円−1
非流動資産(固定資産)105億円99億円−6
資産合計429億円473億円+44
社債及び借入金(流動)24億円29億円+5
社債及び借入金(非流動)61億円36億円−24
流動負債143億円159億円+17
非流動負債(固定負債)73億円42億円−31
負債合計215億円202億円−14
親会社の所有者に帰属する持分165億円207億円+42
資本合計(純資産)213億円271億円+58
ベクトル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成47%6%40%現金及び現金同等物223億円(47%)棚卸資産17億円(4%)有形固定資産18億円(4%)のれん29億円(6%)その他の資産187億円(40%)ベクトル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成47%40%現金及び現金同等物223億円(47%)棚卸資産17億円(4%)有形固定資産18億円(4%)のれん29億円(6%)その他の資産187億円(40%)
資産合計を100とした構成。
ベクトル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成14%29%44%14%社債及び借入金65億円(14%)その他の負債137億円(29%)親会社の所有者に帰属する持分207億円(44%)非支配持分65億円(14%)ベクトル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成29%44%社債及び借入金65億円(14%)その他の負債137億円(29%)親会社の所有者に帰属する…207億円(44%)非支配持分65億円(14%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー57億円104億円+47
財務活動によるキャッシュ・フロー-29億円-21億円+8
減価償却費7億円9億円+2
有形固定資産の取得による支出-4億円-5億円−1
配当金の支払額-14億円-15億円−1

セグメント

2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
PR・広告事業349億円+7.3%49億円14.1%245億円1,193人
プレスリリース配信事業96億円+19.4%36億円37.9%116億円241人
ダイレクトマーケティング事業164億円+20.9%11億円7.0%77億円92人
HR事業30億円+0.3%-0億円-0.7%17億円42人
投資事業3億円−88.6%-5億円-179.3%19億円3人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):PR・広告事業 ダイレクトマーケティング事業 プレスリリース配信事業 HR事業 投資事業

ベクトル:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益51%37%12%PR・広告事業49億円(51%)プレスリリース配信事業36億円(37%)ダイレクトマーケティング事業11億円(12%)ベクトル:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益51%37%PR・広告事業49億円(51%)プレスリリース配信事業36億円(37%)ダイレクトマーケティング事業11億円(12%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,571人
提出会社184人
平均年齢35.4歳
平均勤続年数3.2年
平均年間給与658万円
ベクトル:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数76%15%6%PR・広告事業1,193億円(76%)プレスリリース配信事業241億円(15%)ダイレクトマーケティング事業92億円(6%)HR事業42億円(3%)投資事業3億円(0%)ベクトル:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数76%15%PR・広告事業1,193億円(76%)プレスリリース配信事業241億円(15%)ダイレクトマーケティング事業92億円(6%)HR事業42億円(3%)投資事業3億円(0%)
2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,834人、発行済株式は46,914,039株。

ベクトル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。㈱フリーウェイ27.9%西江肇司12.2%日本マスタートラスト信託銀行8.3%THE BANK OF NE2.7%㈱日本カストディ銀行(信託口2.7%吉柳さおり2.1%BNY GCM CLIENT2%THE BANK OF NE2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ベクトル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。㈱フリーウェイ27.9%西江肇司12.2%日本マスター…8.3%THE BANK OF NE2.7%㈱日本カスト…2.7%吉柳さおり2.1%BNY GCM CLIENT2%THE BANK OF NE2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1㈱フリーウェイ27.9%
2西江肇司12.2%
3日本マスタートラスト信託銀行㈱ (信託口)8.3%
4THE BANK OF NEW YORK 133652(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)2.7%
5㈱日本カストディ銀行(信託口)2.7%
6吉柳さおり2.1%
7BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)(常任代理人㈱三菱UFJ銀行)2.0%
8THE BANK OF NEW YORK 133612(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)2.0%
9UBS AG SINGAPORE(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.5%
10MORGAN STANLEY & CO. LLC(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券㈱)1.2%
ベクトル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元54207%140790%118009%133427%金融機関54207%金融商品取引業者22547%その他の法人140790%外国法人等118009%個人その他133427%ベクトル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元140790%133427%金融機関54207%金融商品取引業者22547%その他の法人140790%外国法人等118009%個人その他133427%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年2月期31.29円6円158%15.0%72.7倍
2019年2月期-52.29円
2020年2月期-4.2円
2021年2月期10.21円2円18%5.0%112.0倍
2022年2月期43.46円13円35%17.1%25.4倍
2023年2月期66.54円19円62%25.1%20.9倍
2024年2月期98.12円29円56%32.2%12.5倍
2025年2月期89.43円32円67%25.3%10.3倍
2026年2月期108.93円33円66%26.8%13.2倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2005年12月㈱キジネタコム(現 ㈱PR TIMES)を設立2011年1月維酷公共関係諮問(上海)有限公司を中国上海市に設立2011年3月㈱VECKSを設立2012年3月東京証券取引所マザーズに株式を上場2012年6月Vector Group International Limitedを中国香
  • 2014年10月㈱ニューステクノロジーを設立
  • 2014年11月株式の上場市場を東京証券取引所マザーズから市場第一部へ変更2016年3月2017年2月
  • 2017年12月2018年2月2018年4月㈱ビッグデータ・テクノロジーズ(現 ㈱100キャピタル)を設立PacRim Marketing Group, Inc.を子会社化㈱ブランドコントロール(現 ㈱ブランドクラウド)を子会社化MicroAd Malaysia SDN. BHD.(現 Vect
  • 2020年12月Vectorcom Inc.を子会社化2021年3月㈱ロングブレスオンラインスタジオ(現連結子会社)を設立2022年3月㈱KRIK(現連結子会社)を設立2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
  • 2022年12月㈱キーワードマーケティングを子会社化2023年4月㈱China Brand(現 ㈱Japan entry)を設立2023年6月ビジコネット㈱を子会社化2023年7月Owned㈱を子会社化2024年3月㈱FINDAWAYを子会社化 ㈱オフショアカンパニーを設立2024年5月海南維酷
  • 2024年10月㈱クリニックTVを設立2025年4月㈱ライブコマースを設立 ㈱gracemodeを子会社化 新里程科技傳媒股份有限公司を設立2025年9月㈱トップクリエイターズを設立
  • 2025年11月維酷公關行銷國際股份有限公司を設立

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社41社並びに関連会社1社の合計43社で構成されており、PR・広告事業、プレスリリース配信事業、ダイレクトマーケティング事業、HR事業及び投資事業を主力事業としております。 当社グループの事業運営は、顧客に対するサービス提供の実務を子会社各社が担い、グループ全体の経営企画、人事、総務、法務、財務、経理に至る各種管理機能を当社が一括管理する組織体制を基礎に実施しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針