決算データ · 試作 · 2025年12月期
バリューＨＲ（6078）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、バリューＨＲの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 36億円 | — | 2億円 | — | 108億円 | 21.0% | 411人 |
| 2019年12月期 | 43億円 | — | 6億円 | — | 118億円 | 21.9% | 450人 |
| 2020年12月期 | 45億円 | — | 5億円 | — | 138億円 | 21.5% | 582人 |
| 2021年12月期 | 55億円 | 10億円 | 7億円 | 18.3% | 165億円 | 31.8% | 652人 |
| 2022年12月期 | 62億円 | 12億円 | 9億円 | 19.3% | 168億円 | 33.6% | 691人 |
| 2023年12月期 | 71億円 | 14億円 | 10億円 | 19.6% | 172億円 | 36.5% | 676人 |
| 2024年12月期 | 84億円 | 11億円 | 8億円 | 13.4% | 179億円 | 37.3% | 779人 |
| 2025年12月期 | 101億円 | 9億円 | 6億円 | 8.7% | 182億円 | 37.7% | 970人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 84億円 | 101億円 | +17 |
| 売上原価 | 55億円 | 72億円 | +17 |
| 売上総利益 | 29億円 | 29億円 | −0 |
| 販売費及び一般管理費 | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 11億円 | 9億円 | −2 |
| 経常利益 | 12億円 | 10億円 | −2 |
| 税引前利益 | 11億円 | 9億円 | −2 |
| 法人所得税 | 3億円 | 3億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 8億円 | 6億円 | −2 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 55億円 | 49億円 | −6 |
| 流動資産 | 70億円 | 66億円 | −4 |
| 有形固定資産 | 88億円 | 88億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 109億円 | 117億円 | +8 |
| 資産合計 | 179億円 | 182億円 | +4 |
| 社債及び借入金（非流動） | 50億円 | 47億円 | −4 |
| 流動負債 | 59億円 | 64億円 | +5 |
| 非流動負債（固定負債） | 53億円 | 49億円 | −4 |
| 負債合計 | 112億円 | 113億円 | +2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 66億円 | 66億円 | +0 |
| 資本合計（純資産） | 67億円 | 69億円 | +2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 20億円 | 16億円 | −4 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -12億円 | -12億円 | +0 |
| 減価償却費 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -2億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -6億円 | -7億円 | −1 |
従業員
連結従業員970人
提出会社961人
平均年齢39.4歳
平均勤続年数4.4年
平均年間給与400万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は19,513人、発行済株式は27,394,200株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 藤田 美智雄 | 15.5% |
| 2 | 日本生命保険相互会社 | 8.1% |
| 3 | 大同生命保険 | 7.0% |
| 4 | あまの創健 | 6.6% |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 5.7% |
| 6 | 東京海上日動火災保険 | 3.6% |
| 7 | 法研 | 2.8% |
| 8 | 大和総研 | 2.6% |
| 9 | 吉成 外史 | 2.0% |
| 10 | アドソル日進 | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 10.6円 | 24円 | 64% | 10.8% | 40.7倍 |
| 2019年12月期 | 23.39円 | 33円 | 38% | 22.8% | 36.7倍 |
| 2020年12月期 | 19.4円 | 17.5円 | 41% | 16.5% | 42.0倍 |
| 2021年12月期 | 27.64円 | 24.5円 | 45% | 16.1% | 51.0倍 |
| 2022年12月期 | 33.58円 | 18円 | 56% | 16.2% | 46.6倍 |
| 2023年12月期 | 37.01円 | 24円 | 69% | 16.3% | 41.7倍 |
| 2024年12月期 | 29.6円 | 25円 | 90% | 12.2% | 57.0倍 |
| 2025年12月期 | 23.54円 | 26円 | 78% | 9.3% | 67.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2001年11月本店を東京都渋谷区恵比寿南に移転健康保険組合の保健事業を対象としてカフェテリアプラン「バリューカフェテリア®」提供開始2002年７月100％出資の旅行事業会社 株式会社バリューサポートを設立2002年８月個人向けカフェテリアプラン「個人の福利厚生」バリューカフェテリア®サービスを
- 2005年12月ヘルスケアサービスの提供を目的として株式会社バリューヘルスケア（現・連結子会社）を設立2007年４月情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格であるISO27001及びその国内規格であるJISQ27001認証取得（BS7799及びISMSからの移行）2008年７月特定保健指導
- 2010年12月本社機能を東京都渋谷区千駄ヶ谷に移転
- 2011年12月特定保健指導を実施する機関として、特定保健指導機関番号を取得、特定保健指導の受託サービスを開始〔特定保健指導機関番号〕13211000732013年５月本店を東京都渋谷区千駄ヶ谷に移転
- 2013年10月東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場
- 2014年11月東京証券取引所市場第二部へ市場変更2015年５月株式会社バリューサポートを吸収合併
- 2015年11月カスタマーサービス業務の拡大に伴い、青森県弘前市にカスタマーサポートセンターを開設2016年７月100％出資の子会社 株式会社バリューＨＲベンチャーズ設立
- 2016年12月2017年２月2017年５月2018年２月2019年２月2019年７月2020年２月2020年９月
- 2020年12月東京証券取引所市場第一部銘柄指定健康経営優良法人2017（ホワイト500）認定100％出資の子会社 株式会社健診予約.com設立健康経営優良法人2018（ホワイト500）認定健康経営優良法人2019（ホワイト500）認定健康管理サービスの需要拡大に伴い、青森県弘前市にオペレーショ
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び計４社の連結子会社（㈱バリューネットワークス、㈱バリューヘルスケア、㈱バリューＨＲベンチャーズ及び㈱健診予約.com）、当社100％子会社の㈱バリューＨＲベンチャーズの子会社１社（オンライン・ドクター㈱）で構成されており、「バリューカフェテリア事業」及び「ＨＲマネジメント事業」を主な事業内容とし、「健康情報のデジタル化と健康管理のインフラ企業」として自社開発した健康管理プラットフォーム「バリューカフェテリア®システム」と、付随する健康管理サービスの提供を通じて、人々の健康生活を支援し社会に貢献することを目指しております。 バリューカフェテリア®システムとは、当社がバリューカフェテリア事業でインターネットを通じて提供する各種サービスの基盤となる健康管理システムです。本システムの利用者である健康保険組合や企業の管理者、これらの団体に所属する個人は、それぞれの健康管理の目的、用途に応じて本システムを構成する健康管理各種サービスから必要なサービスを選択し、利用することができます。なお、健康管理各種サービスを介した個人の利用データ（カフェテリアプランの利用記録、健康診断の受診記録とその結果等）はすべてユーザーＩＤに紐づく情報として本システムに格納されます。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XT60）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VH6M）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T63Y）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGD9）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針