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決算データ · 試作 · 2025年9月期

アトラエ(6194)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、アトラエの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2021年9月期45億円10億円7億円22.6%64億円78.6%77人
2022年9月期66億円11億円7億円16.1%74億円76.7%98人
2023年9月期78億円10億円3億円12.2%72億円71.3%104人
2024年9月期86億円15億円7億円17.8%72億円64.5%109人
2025年9月期—人

損益の内訳

2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減

財政状態

2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減

従業員

連結従業員—人
提出会社124人
平均年齢33歳
平均勤続年数4.6年
平均年間給与714万円

株主

2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,929人、発行済株式は22,827,141株。

アトラエ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。合同会社ラウレア30%日本マスタートラスト信託銀行8.8%新居 佳英7%日本カストディ銀行(信託口)2.4%鎌田 和彦1.9%鈴木 秀和1.6%THE BANK OF NE1.3%MORGAN STANLEY1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合アトラエ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。合同会社ラウ…30%日本マスター…8.8%新居 佳英7%日本カストデ…2.4%鎌田 和彦1.9%鈴木 秀和1.6%THE BANK OF NE1.3%MORGAN STANLEY1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1合同会社ラウレア30.0%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)8.8%
3新居 佳英7.0%
4日本カストディ銀行(信託口)2.4%
5鎌田 和彦1.9%
6鈴木 秀和1.6%
7THE BANK OF NEW YORK MELLON 1400401.3%
8MORGAN STANLEY & CO. LLC1.2%
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5105981.0%
10BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH – PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACCOUNT1.0%
アトラエ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年9月期末・所有者別の株式数・単元27794%69362%29966%93890%金融機関27794%金融商品取引業者7126%その他の法人69362%外国法人等29966%個人その他93890%アトラエ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年9月期末・所有者別の株式数・単元69362%93890%金融機関27794%金融商品取引業者7126%その他の法人69362%外国法人等29966%個人その他93890%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2021年9月期24.18円12.8%98.6倍
2022年9月期24.2円12.1%67.1倍
2023年9月期12.6円6.2%83.3倍
2024年9月期29.09円21円75%15.0%29.2倍
2025年9月期31円63%

沿革(有価証券報告書より)

  • 2003年10月東京都目黒区中目黒において株式会社ユビキタスコミュニケーションズを設立(資本金10,000千円)
  • 2003年11月本社を東京都渋谷区神宮前に移転2005年4月商号を株式会社I&Gパートナーズに変更2005年5月本社を東京都中央区銀座に移転2006年2月本社を東京都港区虎ノ門に移転2006年7月成功報酬型求人メディア「green」のサービス提供を開始2007年2月「green」のウェブサイトを
  • 2010年10月本社を東京都港区南麻布に移転2011年9月「green」のウェブサイトの全面リニューアルに伴い、サービス名称を「Green」に変更
  • 2012年12月ソーシャルリクルーティングサービス「JobShare」のサービス提供を開始(注2)2013年4月「JobShare」のウェブサイトにおいて全雇用形態の求人掲載を開始(注3)2014年7月商号を株式会社アトラエに変更本社を東京都港区三田に移転
  • 2015年12月ビジネス版マッチングアプリ「Yenta」のクローズドベータ版をリリース(注4)2016年1月「Yenta」のサービス提供を開始2016年6月2016年9月東京証券取引所マザーズに株式を上場組織力向上プラットフォーム「Wevox」の立ち上げを意思決定(注5)2017年3月2017年
  • 2021年10月2022年4月2022年5月
  • 2023年10月2024年7月プロバスケットボールクラブ「アルティーリ千葉」Bリーグに新規参入東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行組織のカルチャーを可視化する新サービス「Wevox組織カルチャー」の提供を開始株式会社三井住友フィナンシャルグルー

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社は、「世界中の人々を魅了する会社を創る」というビジョンを掲げております。 当社は、インターネット上で、転職を希望する求職者と求人企業のマッチング(求職者が求人企業へ入社することをいう。以下同じ。)を実現する成功報酬型求人メディア「Green」(以下、「Green」という。)、エンゲージメントを可視化することで組織を活性化し、人材の活用と定着化を促進する、組織力向上プラットフォーム「Wevox」(以下、「Wevox」という。)の運営を行っている他、長期的に成長し続ける企業であるために積極的に新規事業の展開を行っております。また、「テクノロジーによって人の可能性を拡げる事業を創造していく」という想いを込めて、当社を「People Tech Company」と再定義するとともに、セグメントの名称を「People Tech事業」としております。 当社が展開するPeople Tech事業の背景には、日本の雇用慣行の変化があります。同一の企業で定年まで働き続ける「終身雇用」は終焉を迎え、グローバリゼーションやIT化によって企業の存続年数はますます短くなっております。さらに、成長産業が変化し続けていく中で、日本国内における人材の流動性は急速に高まっております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針