決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＳＭＣ（6273）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＳＭＣの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 5,910億円 | — | 1,369億円 | — | 13,429億円 | 85.4% | 19,680人 |
| 2019年3月期 | 5,770億円 | — | 1,306億円 | — | 13,893億円 | 89.3% | 19,746人 |
| 2020年3月期 | 5,260億円 | — | 1,105億円 | — | 13,905億円 | 89.9% | 20,853人 |
| 2021年3月期 | 5,522億円 | 1,534億円 | 1,218億円 | 27.8% | 15,399億円 | 89.4% | 20,619人 |
| 2022年3月期 | 7,274億円 | 2,279億円 | 1,930億円 | 31.3% | 17,700億円 | 87.9% | 21,620人 |
| 2023年3月期 | 8,248億円 | 2,582億円 | 2,246億円 | 31.3% | 19,279億円 | 88.1% | 22,988人 |
| 2024年3月期 | 7,769億円 | 1,962億円 | 1,783億円 | 25.3% | 20,946億円 | 89.8% | 23,127人 |
| 2025年3月期 | 7,921億円 | 1,903億円 | 1,563億円 | 24.0% | 21,008億円 | 91.8% | 23,114人 |
| 2026年3月期 | 8,425億円 | 1,906億円 | 1,673億円 | 22.6% | 23,118億円 | 91.5% | 24,773人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 7,921億円 | 8,425億円 | +504 |
| 売上原価 | 4,291億円 | 4,611億円 | +320 |
| 売上総利益 | 3,630億円 | 3,815億円 | +184 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,728億円 | 1,909億円 | +181 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 1,903億円 | 1,906億円 | +3 |
| 経常利益 | 2,099億円 | 2,356億円 | +257 |
| 税引前利益 | 2,111億円 | 2,370億円 | +259 |
| 法人所得税 | 546億円 | 697億円 | +151 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1,563億円 | 1,673億円 | +110 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 6,558億円 | 6,639億円 | +81 |
| 棚卸資産 | 1,739億円 | 1,984億円 | +245 |
| 流動資産 | 14,218億円 | 15,043億円 | +825 |
| 有形固定資産 | 4,787億円 | 6,180億円 | +1,393 |
| 非流動資産（固定資産） | 6,789億円 | 8,075億円 | +1,286 |
| 資産合計 | 21,008億円 | 23,118億円 | +2,111 |
| 社債及び借入金（流動） | 50億円 | 51億円 | +1 |
| 流動負債 | 1,356億円 | 1,457億円 | +100 |
| 非流動負債（固定負債） | 368億円 | 509億円 | +141 |
| 負債合計 | 1,725億円 | 1,966億円 | +241 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 17,243億円 | 18,062億円 | +819 |
| 資本合計（純資産） | 19,283億円 | 21,152億円 | +1,869 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,967億円 | 1,889億円 | −77 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,002億円 | -941億円 | +61 |
| 減価償却費 | 343億円 | 449億円 | +105 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1,067億円 | -1,527億円 | −460 |
| 配当金の支払額 | -641億円 | -635億円 | +5 |
従業員
連結従業員24,773人
提出会社6,560人
平均年齢41.1歳
平均勤続年数19.7年
平均年間給与780万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,548人、発行済株式は63,869,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 15.3% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 6.4% |
| 3 | 合同会社高田インターナショナル | 6.0% |
| 4 | トン ファイナンス ビーブイ(常任代理人 りそな銀行) | 5.5% |
| 5 | ジェーピー モルガン チェース バンク 380055(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 4.4% |
| 6 | ザ バンク オブ ニューヨーク メロン アズ デポジタリー バンク フォー デポジタリー レシート ホルダーズ(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.4% |
| 7 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.2% |
| 8 | ザ バンク オブ ニューヨーク メロン 140040(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.4% |
| 9 | 野村信託銀行(信託口2052208) | 2.0% |
| 10 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505103(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,036.33円 | 400円 | 30% | 12.6% | 21.2倍 |
| 2019年3月期 | 1,943.35円 | 400円 | 24% | 10.9% | 21.4倍 |
| 2020年3月期 | 1,656.44円 | 400円 | 40% | 8.9% | 27.6倍 |
| 2021年3月期 | 1,831.98円 | 500円 | 13% | 9.3% | 35.1倍 |
| 2022年3月期 | 2,923.76円 | 750円 | 38% | 13.2% | 23.5倍 |
| 2023年3月期 | 3,444.55円 | 900円 | 29% | 13.8% | 20.3倍 |
| 2024年3月期 | 2,766.92円 | 950円 | 34% | 10.0% | 30.7倍 |
| 2025年3月期 | 2,444.61円 | 1,000円 | 38% | 8.2% | 21.7倍 |
| 2026年3月期 | 2,640.04円 | 1,000円 | 37% | 8.3% | 22.7倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 中華圏でのデジタル機器関連需要や北米・日本・韓国の半導体関連の回復により、売上高は前期比6.4%増の8,425億41百万円となった
- 原価率の上昇、人件費ならびに減価償却費の増加により、営業利益は前期比0.2%増の1,905億58百万円となった
- 為替差益の増加により、経常利益は前期比12.2%増の2,355億91百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比7.0%増の1,673億2百万円となった
- 有形固定資産の増加などにより、総資産は前期末比2,110億68百万円増の2兆3,118億35百万円となった
- 有形固定資産の取得による支出1,527億1百万円などにより、投資活動によるキャッシュ・フローは1,075億11百万円の支出となった
- 自己株式の取得による支出300億18百万円、配当金の支払額635億35百万円などにより、財務活動によるキャッシュ・フローは941億19百万円の支出となった
2025年3月期
- 中華圏の売上が前期比10.7%増加した一方、日本は1.1%減、北米は6.9%減となり、売上高は前期比2.0%増の7,921億8百万円となった
- 原価率の上昇、人件費の増加、修繕費などの販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は前期比3.0%減の1,902億44百万円となった
- 為替差損の増加や固定資産売却益の減少、固定資産除却損の増加などにより、経常利益は前期比16.4%減の2,099億21百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比12.3%減の1,563億44百万円となった
- 当社の新本社が竣工した
- 当社新本社の竣工やグループ製造拠点の設備投資などにより、有形固定資産は651億58百万円増加した
- 利益剰余金の増加や自己株式250億18百万円の増加などにより、純資産は前期末比424億35百万円増の1兆9,283億6百万円となった
2024年3月期
- 半導体業界向けの低調や中華圏での売上の減少（前期比14.8%減）などにより、売上高は前期比5.8%減の7,768億73百万円となった
- 製品等販売量の減少や原材料費・人件費・減価償却費の増加により、営業利益は前期比24.0%減の1,962億26百万円となった
- 投資有価証券の売却益の減少などにより、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比20.6%減の1,783億21百万円となった
- 原材料及び部品を中心とする棚卸資産の増加や製造拠点の設備投資による有形固定資産の増加などにより、総資産は前期末比1,666億19百万円増の2兆945億59百万円となった
- 利益剰余金の増加や自己株式306億28百万円の増加などにより、純資産は前期末比1,835億46百万円増の1兆8,858億71百万円となった
- 納税・在庫の積み増し・投資有価証券の取得・配当金の支払い・設備投資への資金充当や自己株式取得などにより、現金及び現金同等物は前期末比857億37百万円減の4,055億86百万円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1967年11月SMCオーストラリアに資本参加1968年６月草加工場設置1970年６月駆動機器(エアシリンダ)の製造・販売開始1971年１月方向制御機器(直動形電磁弁)の製造・販売開始1974年８月SMCシンガポール設立1977年３月SMCアメリカ設立1978年２月SMCイギリス設立1978年６
- 1978年12月本社を東京都港区に移転
- 1981年12月SMCイタリアに資本参加1983年１月筑波工場設置1986年４月ＳＭＣ株式会社に社名変更1986年９月SMCシンガポール製造設立
- 1987年12月東京証券取引所市場第二部に株式上場1989年９月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
- 1989年10月SMC台湾設立
- 1990年10月SMCスペイン設立1991年１月釜石工場設置1991年４月筑波技術センター設置1994年８月矢祭工場設置1994年９月SMC中国製造設立
- 1994年10月SMCチェコ設立1995年１月SMCインド設立1995年３月SMC韓国設立
- 1997年12月遠野工場設置1998年２月ISO9001の認証取得1998年５月SMCブラジル設立
- 1999年12月ISO14001の認証取得
- 2000年10月欧州技術センター設置
- 2000年12月SMC北京製造設立2002年４月米国技術センター設置2006年１月本社を東京都千代田区に移転2007年７月中国技術センター設置2013年６月下妻工場設置2014年９月SMCベトナム製造設立2016年４月SMC天津製造設立
- 2020年12月中国における子会社の再編を実施(SMC投資管理及びSMC中国設立)2022年４月東京証券取引所の市場区分見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行 2025年３月本社を東京都中央区に移転2025年７月日本機材株式会社と制御機材株式会社が合併し、ＡＣＳ株式会社に商号変更2026
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社及び子会社71社(連結子会社69社、非連結子会社２社)(2026年３月31日現在)から成る企業集団は、ファクトリー・オートメーション(FA)に欠かせない要素機器である自動制御機器(方向制御機器、駆動機器、空気圧補助機器などの空気圧機器のほか温調機器、センサー等)を製造・販売する「自動制御機器事業」を営んでいます。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YLC6）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W777）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUQR）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8TX）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OK2Y）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針