決算データ · 試作 · 2025年12月期
ユニオンツール（6278）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ユニオンツールの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 245億円 | — | 32億円 | — | 565億円 | 92.0% | 1,508人 |
| 2019年12月期 | 229億円 | — | 24億円 | — | 574億円 | 93.3% | 1,483人 |
| 2020年12月期 | 228億円 | — | 25億円 | — | 580億円 | 93.0% | 1,479人 |
| 2021年12月期 | 282億円 | 54億円 | 38億円 | 19.3% | 645億円 | 91.5% | 1,496人 |
| 2022年12月期 | 291億円 | 62億円 | 50億円 | 21.3% | 691億円 | 92.0% | 1,486人 |
| 2023年12月期 | 253億円 | 38億円 | 31億円 | 14.9% | 706億円 | 95.3% | 1,450人 |
| 2024年12月期 | 326億円 | 69億円 | 53億円 | 21.1% | 789億円 | 92.7% | 1,454人 |
| 2025年12月期 | 402億円 | 87億円 | 61億円 | 21.7% | 882億円 | 90.7% | 1,530人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 326億円 | 402億円 | +76 |
| 売上原価 | 195億円 | 241億円 | +46 |
| 売上総利益 | 131億円 | 161億円 | +30 |
| 販売費及び一般管理費 | 63億円 | 74億円 | +11 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 69億円 | 87億円 | +19 |
| 経常利益 | 71億円 | 81億円 | +10 |
| 税引前利益 | 69億円 | 83億円 | +14 |
| 法人所得税 | 16億円 | 22億円 | +6 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 53億円 | 61億円 | +8 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 180億円 | 164億円 | −16 |
| 棚卸資産 | 61億円 | 62億円 | +1 |
| 流動資産 | 412億円 | 457億円 | +45 |
| 有形固定資産 | 263億円 | 308億円 | +45 |
| 非流動資産（固定資産） | 377億円 | 425億円 | +49 |
| 資産合計 | 789億円 | 882億円 | +93 |
| 流動負債 | 50億円 | 67億円 | +17 |
| 非流動負債（固定負債） | 7億円 | 15億円 | +8 |
| 負債合計 | 57億円 | 82億円 | +25 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 648億円 | 699億円 | +50 |
| 資本合計（純資産） | 731億円 | 800億円 | +69 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 73億円 | 75億円 | +2 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -17億円 | -23億円 | −6 |
| 減価償却費 | 29億円 | 33億円 | +4 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -41億円 | -74億円 | −33 |
| 配当金の支払額 | -15億円 | -21億円 | −6 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 259億円 | +15.5% | — | 42億円 | 16.2% | 684億円 | 905人 |
| アジア | 243億円 | +33.0% | — | 32億円 | 13.0% | 253億円 | 583人 |
| 北米 | 20億円 | +1.0% | — | 1億円 | 4.4% | 25億円 | 29人 |
| 欧州 | 25億円 | +12.9% | — | 1億円 | 4.3% | 19億円 | 13人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 アジア 欧州 北米
従業員
連結従業員1,530人
提出会社905人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数19.2年
平均年間給与714万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,747人、発行済株式は19,780,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 晃永 | 35.3% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 7.1% |
| 3 | 公益財団法人ユニオンツール育英奨学会 | 5.7% |
| 4 | 片山 貴雄 | 3.4% |
| 5 | 日本カストディ銀行(信託口) | 3.1% |
| 6 | きらぼし銀行 | 2.4% |
| 7 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 1.9% |
| 8 | 野村證券 | 1.3% |
| 9 | MORGAN STANLEY & CO.LLC((常代)モルガン・スタンレーMUFG証券) | 1.2% |
| 10 | 旭ダイヤモンド工業 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 186.87円 | 60円 | 30% | 6.2% | 15.7倍 |
| 2019年12月期 | 137.97円 | 60円 | 57% | 4.5% | 24.6倍 |
| 2020年12月期 | 147.01円 | 70円 | 52% | 4.7% | 21.1倍 |
| 2021年12月期 | 220.18円 | 77円 | 35% | 6.7% | 18.1倍 |
| 2022年12月期 | 289.21円 | 84円 | 27% | 8.1% | 11.2倍 |
| 2023年12月期 | 178.17円 | 84円 | 39% | 4.7% | 18.8倍 |
| 2024年12月期 | 305.86円 | 105円 | 35% | 7.5% | 16.4倍 |
| 2025年12月期 | 353.86円 | 130円 | 51% | 8.0% | 24.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1960年12月東京都大田区に前代表取締役会長片山一郎氏が「㈱ユニオン化学研究所」を設立しドリル、エンドミル、ロータリーバー等工業用超硬精密工具の試作研究を開始1970年３月本社工場を新設し、PCBドリル(プリント配線板用超硬ドリル)の生産開始1971年４月工作機械製造部門を設けドリルポインター
- 1976年12月新潟県長岡市妙見町に工場を設置し「ローラーガイド」の専用工場とする1979年７月新潟県長岡市摂田屋町に長岡工場を新設移転1981年３月米国カリフォルニア州に合弁会社「MEGATOOL INC.」(現：「U.S.UNION TOOL,INC.」)を設立しPCBドリルの現地生産開始
- 1983年11月新潟県長岡市十日町に関連会社「㈱大善」を設立1985年１月長岡市長岡南部工業団地内に長岡工場第二工場を新設1985年３月台湾に子会社「台湾佑能工具股份有限公司」を設立しPCBドリルの現地生産開始
- 1988年12月長岡市長岡南部工業団地内に長岡工場熱処理棟を新設1989年６月(社)日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録1989年６月ヨーロッパにおける販売会社の資本関係再編成に伴い、スイス子会社「UNION TOOL EUROPE S.A.」を設立1991年４月長岡市長岡南部工業団地内に長岡
- 1994年10月関連会社「MEGATOOL INC.」の株式を取得し子会社とする1995年４月海外子会社「MEGATOOL INC.」および「UNION TOOL EUROPE S.A.」の株式を取得し100％子会社とする
- 1995年12月中国に子会社「佑能工具(上海)有限公司」を設立1996年１月東京都品川区南大井四丁目に本社事務所を移設（1996年２月 同所を本店所在地とする）1996年３月静岡県駿東郡長泉町に三島研究所開設1996年９月東京証券取引所市場第二部に株式を上場1997年８月海外子会社「台湾佑能工具
- 1997年11月長岡市長岡南部工業団地内に長岡工場第四工場を新設1998年２月香港に子会社「UNION TOOL HONG KONG LTD.」を設立1998年５月東京証券取引所市場第一部に株式を上場1999年７月超硬エンドミル「UTドライ」を開発し生産開始2000年５月シンガポールに子会社「U
- 2002年11月中国に子会社「東莞佑能工具有限公司」を設立2003年４月中国に子会社「優能工具(上海)有限公司」を設立2005年９月「U.S. UNION TOOL,INC.」PCBドリルの現地生産中止
- 2006年10月新潟県中部産業団地内に見附工場を開設2008年２月長岡工場内に子会社「ユニオンエンジニアリング株式会社」を設立2009年６月「ULFコートドリル」および「新接合ドリル」を開発し生産開始
- 2011年11月東京都品川区南大井六丁目に本店を移転2012年５月ダイヤモンドコーティングエンドミル「UDCシリーズ」を開発し生産開始2012年６月本社内に子会社「ユニオンビジネスサービス株式会社」を設立
- 2016年12月見附市中部産業団地内に見附第二工場を新設2017年４月長岡工場の敷地内に、地域開放型事業所内保育所「ゆにおんの杜 南陽保育園」を開設
- 2017年12月タイ王国に子会社「UNION TOOL (THAILAND) CO., LTD.」を設立2021年５月超硬エンドミル「Vシリーズ」を開発し生産開始2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行2024年５月見附市中部産業団地内に見附第三工場を
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社（ユニオンツール株式会社）および８社の連結子会社等により構成されております。産業用切削工具を主力とし、PCB工具(主にプリント基板用ドリル)の製造・販売を中心に事業を展開しております。当社グループの事業内容および各社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。「日本」、「アジア」、「北米」および「欧州」の各セグメントで、以下の製品の製造・販売を行なっております。 ○切削工具(PCB工具、超硬エンドミル)当社は日本、子会社台湾佑能工具股份有限公司、佑能工具(上海)有限公司および東莞佑能工具有限公司はアジアで製造・販売しており、子会社U.S. UNION TOOL,INC.は北米、UNION TOOL EUROPE S.A.は欧州、UNION TOOL HONG KONG LTD.、UNION TOOL SINGAPORE PTE LTD.およびUNION TOOL (THAILAND) CO., LTD.はアジアで販売しております。 作業工程の一部については、関連会社㈱大善に委託加工させており、再研磨作業等については、子会社ユニオンエンジニアリング㈱に委託加工させております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XSU7）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VEFY）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T48K）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QF8Z）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針