決算データ · 試作 · 2025年12月期
クボタ（6326）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、クボタの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 18,503億円 | — | 1,386億円 | — | 28,957億円 | 46.3% | —人 |
| 2019年12月期 | 19,200億円 | — | 1,491億円 | — | 31,393億円 | 46.0% | —人 |
| 2020年12月期 | 18,532億円 | — | 1,285億円 | — | 31,893億円 | 46.3% | —人 |
| 2021年12月期 | 21,968億円 | 2,446億円 | 1,748億円 | 11.1% | 37,737億円 | 44.5% | —人 |
| 2022年12月期 | 26,770億円 | 2,144億円 | 1,565億円 | 8.0% | 47,651億円 | 39.3% | 50,352人 |
| 2023年12月期 | 30,207億円 | 3,288億円 | 2,385億円 | 10.9% | 53,593億円 | 40.6% | 52,608人 |
| 2024年12月期 | 30,163億円 | 3,156億円 | 2,304億円 | 10.5% | 60,187億円 | 41.2% | 52,094人 |
| 2025年12月期 | 30,189億円 | 2,655億円 | 1,867億円 | 8.8% | 62,049億円 | 42.3% | 52,503人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 30,163億円 | 30,189億円 | +26 |
| 売上原価 | 20,883億円 | 21,346億円 | +463 |
| 販売費及び一般管理費 | 5,970億円 | 6,091億円 | +121 |
| 営業利益 | 3,156億円 | 2,655億円 | −502 |
| 持分法による投資損益 | 51億円 | 27億円 | −24 |
| 税引前利益 | 3,353億円 | 2,821億円 | −532 |
| 法人所得税 | 807億円 | 681億円 | −126 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 2,304億円 | 1,867億円 | −438 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2,951億円 | 2,770億円 | −182 |
| 棚卸資産 | 6,923億円 | 6,889億円 | −34 |
| 流動資産 | 28,675億円 | 29,232億円 | +557 |
| 有形固定資産 | 8,618億円 | 9,404億円 | +785 |
| のれん | 1,433億円 | 1,399億円 | −35 |
| 非流動資産（固定資産） | 31,512億円 | 32,817億円 | +1,305 |
| 資産合計 | 60,187億円 | 62,049億円 | +1,862 |
| 社債及び借入金（流動） | 9,031億円 | 8,604億円 | −427 |
| 社債及び借入金（非流動） | 13,749億円 | 13,816億円 | +67 |
| 負債合計 | 32,789億円 | 33,319億円 | +530 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 24,773億円 | 26,230億円 | +1,457 |
| 資本合計（純資産） | 27,398億円 | 28,730億円 | +1,333 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,821億円 | 3,279億円 | +458 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,089億円 | -1,637億円 | +452 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -263億円 | -1,845億円 | −1,582 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1,812億円 | -1,530億円 | +282 |
| 配当金の支払額 | -576億円 | -572億円 | +4 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 機械 | 26,289億円 | −0.3% | — | 2,536億円 | 9.6% | 54,750億円 | 41,342人 |
| 水・環境 | 3,744億円 | +3.2% | — | 330億円 | 8.8% | 3,463億円 | 8,379人 |
従業員
連結従業員52,503人
提出会社15,897人
平均年齢39.9歳
平均勤続年数14.3年
平均年間給与861万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は115,854人、発行済株式は1,138,716,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 15.1% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 6.3% |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 5.5% |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社 | 5.3% |
| 5 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ５０５００１(常任代理人 みずほ銀行) | 2.4% |
| 6 | 三井住友銀行 | 2.2% |
| 7 | みずほ銀行 | 1.9% |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ５０５１０３(常任代理人 みずほ銀行) | 1.7% |
| 9 | クボタグループファンド | 1.4% |
| 10 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 112.44円 | 34円 | 57% | 10.5% | 13.9倍 |
| 2019年12月期 | 121.59円 | 36円 | 76% | 10.7% | 14.2倍 |
| 2020年12月期 | 105.85円 | 36円 | 63% | 8.8% | 21.3倍 |
| 2021年12月期 | 144.8円 | 42円 | 53% | 11.1% | 17.6倍 |
| 2022年12月期 | 131.06円 | 44円 | 71% | 8.8% | 13.9倍 |
| 2023年12月期 | 201.74円 | 48円 | 46% | 11.8% | 10.5倍 |
| 2024年12月期 | 197.61円 | 50円 | 33% | 9.9% | 9.3倍 |
| 2025年12月期 | 163.44円 | 50円 | 25% | 7.3% | 13.6倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 売上高は前年度比26億円(0.1%)増加して3兆189億円となった
- 海外売上高は機械部門の減収により前年度比501億円(2.1%)減の2兆3,337億円となった
- 営業利益は米国関税の影響に伴うコスト増加、機械部門での減販損や販売構成の悪化により前年度比502億円(15.9%)減の2,655億円となった
- 当期利益は前年度比429億円(16.5%)減の2,168億円となった
- 機械事業の売上高は前年度比0.3%減の2兆6,286億円、セグメント利益は米国関税の影響に伴うコスト増加や減販損及び販売構成の悪化により前年度比21.6%減の2,536億円となった
- 水・環境事業の売上高は前年度比3.2%増の3,744億円、セグメント利益は価格改定効果や増販益などにより前年度比35.9%増の330億円となった
- 設備投資額は前年度比16.5%減の1,798億円となり、日本・北米における増産対応や日本におけるBCP対応のための投資を行った
- 営業活動によるキャッシュ・フローは3,279億円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは1,637億円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは1,845億円の支出となった
2024年12月期
- 売上高は前年度比44億円(0.1%)減少して3兆163億円となった
- 海外売上高は機械部門及び水・環境部門で増収となり、前年度比62億円(0.3%)増の2兆3,838億円となった
- 営業利益は値上げ効果や為替変動などの増益要因があったものの、欧州、北米を中心とした機械部門での減販損やインセンティブコストの増加などにより前年度比132億円(4.0%)減の3,156億円となった
- 当期利益は前年度比3億円(0.1%)減の2,597億円となった
- 機械事業の売上高は前年度と同水準の2兆6,369億円、セグメント利益は欧州や北米での減販損やインセンティブコストの増加などにより前年度比2.4%減の3,474億円となった
- 水・環境事業の売上高は前年度比0.5%減の3,626億円、セグメント利益は経費の増加などにより前年度比2.9%減の297億円となった
- 設備投資額は2,154億円となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは2,821億円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは2,089億円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは263億円の支出となった
2023年12月期
- 売上高は前年度比3,437億円(12.8%)増加して3兆207億円となった
- 海外売上高は機械、水・環境ともに増収となり、前年度比3,030億円(14.6%)増の2兆3,776億円となった
- 営業利益は金利上昇によるインセンティブコストの増加や原材料価格の上昇、インフレによる諸経費の増加等の減益要因があったが、値上げ効果や為替の改善効果等により前年度比1,144億円(53.4%)増の3,288億円となった
- 当期利益は前年度比856億円(49.0%)増の2,600億円となった
- 機械事業の売上高は前年度比13.3%増の2兆6,367億円、セグメント利益は値上げ効果や為替の改善効果等により前年度比53.0%増の3,558億円となった
- 水・環境事業の売上高は前年度比11.3%増の3,645億円、セグメント利益は原材料価格の上昇を値上げ効果で補い前年度比77.1%増の305億円となった
- 設備投資額は1,470億円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは1,784億円の収入となり、営業活動によるキャッシュ・フローは173億円の支出、投資活動によるキャッシュ・フローは1,734億円の支出となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1930年12月株式会社久保田鉄工所及び株式会社久保田鉄工所機械部を設立。1937年３月株式会社久保田鉄工所機械部を株式会社久保田鉄工所に合併。
- 1937年11月堺工場を新設し、農工用発動機の大量生産に着手。
- 1940年10月武庫川工場を新設し、産業機械事業を拡張。翌年10月遠心力鋳鉄管の鋳造を開始。1949年５月東京証券取引所、大阪証券取引所(2013年７月に東京証券取引所と統合)に上場。1950年８月製品別事業部制を採用。
- 1952年12月武庫川機械工場でポンプの製造を開始。1953年６月社名を久保田鉄工株式会社に変更。1954年４月ビニルパイプ工場を新設し、合成樹脂管の本格的製造に着手。
- 1957年11月久保田建材工業株式会社を設立し、住宅建材事業に進出。
- 1960年12月船橋工場(隅田川工場より移転)を新設し、鋳鉄管の量産体制を確立。1961年５月水道研究所を新設。翌年12月水処理事業部を新設し、環境事業に本格進出。1962年５月枚方機械工場・枚方鋳鋼工場を新設し、産業機械・鋳鋼製品の量産体制を確立。1967年１月小田原工場を新設。同年６月久保田
- 1976年11月ニューヨーク証券取引所に上場。(2013年７月に同取引所上場廃止。)1980年４月外壁材専門工場として鹿島工場を新設。1985年１月エンジン専門工場として堺製造所に堺臨海工場を新設。1990年４月社名を株式会社クボタに変更。
- 2002年10月関西地区における環境エンジニアリング事業の拠点として阪神事務所を新設。
- 2003年12月住宅建材事業を会社分割により、クボタ松下電工外装株式会社(現 ケイミュー株式会社)に承継。2004年８月タイの関連会社ザ・サイアムクボタインダストリー Co.,Ltd.(現 サイアムクボタコーポレーション Co.,Ltd.)を子会社化し、東南アジアにおける農業機械の開発・製造・販
- 2013年12月フランスに畑作用大型トラクタの生産拠点としてクボタファームマシナリーヨーロッパ S.A.S.を設立。2016年７月インプルメントメーカーである米国のグレートプレーンズマニュファクチュアリング,Inc.を買収、子会社化。2022年４月トラクタメーカーであるインドのエスコーツ Ltd
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは当社及び国内外207社の関係会社(連結子会社190社及び持分法適用会社17社)により構成され、機械、水・環境、その他の３事業セグメント区分にわたって多種多様な製品・サービスの提供を行っております。当社(以下、原則として連結子会社を含む)の各事業セグメントにおける主要品目及び主な関係会社は以下のとおりです。また、当社はIFRS会計基準に準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲に含まれる連結子会社及び持分法適用会社はIFRS会計基準に基づいて決定しております。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」における関係会社の範囲についても同様です。 (1) 機械主として農業機械及び農業関連商品、エンジン、建設機械の製造及び販売等を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XR0M）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VF2E）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T32K）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QFK4）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針